ノンネイティブ(nonnative)とコンバース(CONVERSE)のコラボレーションシューズ「プロレザー ハイ(PRO-LEATHER HI)」が、2016年9月24日(土)より発売される。ベースとなったのは、今年で40周年を迎える「プロレザー」。かつてNBAバスケットボール・スタープレイヤーを支えていた人気モデルに、ファブリックやディテールで‟ノンネイティブらしさ”を加え、新しいシューズの魅力を伝えていく。アッパー部分には、毛足の長いモンキースエードを使用。通常のシューレースに加え、ミリタリーブーツなどに見られるジップパーツを設け、新鮮さと着脱のしやすさを提案。またシュータンの内側にはゴムをあしらい、ジップを上げた状態でも着用できるように設計した。日焼けしたようなアイボリーのソールは、昔ながらのボリューム感でレトロさを醸し出す。カラーは全3色がラインナップする。【アイテム詳細】nonnative×CONVERSE プロレザー ハイ発売時期:2016年9月24日(土)取り扱い店舗:ベンダー(vendor)、ROOTS to BRANCHES、COVERCHORD、ホワイトアトリエ バイ コンバース(White atelier BY CONVERSE)、伊勢丹メンズ館2階、A+S
2016年09月15日子どもの頃からパソコンやインターネットに触れてきた今の20代は、「デジタルネイティブ」と呼ばれていることをご存知ですか?確かに我々20代は、物心がついた頃には家にパソコンがあり、多感な年頃にはスマートフォンが普及し、常にデジタルなものと一緒に成長してきたといっても過言ではありませんよね。そんなデジタルネイティブは、日頃から「つながり意識が薄い」「他人とリアルで繋がる事を避けている」などと言われがちですが、果たして本当にその通りなのでしょうか。今回、大谷大学地域連携室が「20代のつながり意識」について調査。世間のイメージとはかけ離れた、20代の驚くべき意識が明らかとなりました。■人間関係は「狭く深く」!?アンケート対象者約1,000名の20代男女に、「人付き合いに関するスタンス」について聞いてみたところ、『人間関係は”広く浅く”より”狭く深く”作っていきたい』と回答した人が全体の54.7%にのぼることが明らかとなりました。男女別で見ると、男性は全体の51.4%が、女性では58.0%もの人が“狭く深い”人付き合いを望んでいると回答していて、20代の若者は全体的に深いつながりを意識しているという結果に。SNSをはじめ様々なツールを当たり前のように利用しているデジタルネイティブは、簡単に他人と出会うことに慣れている世代だとも言えます。しかし、そんな出会いに溢れた世代だからこそ、“浅く広い”関係だけではふとしたときに寂しさを感じてしまうもの。10代でそんな寂しさを経験した今の20代が“狭く深い”本物のつながりを求めているということは、なんら不思議なことではないのかもしれません。■アフターファイブも誘って欲しい!また、同アンケートにはもう一つ大変興味深い結果が。有職者である20代男女に「職場での人付き合いに関する理想的な状況」として「業務上必要最低限の会話しかしない」ことを望んでいる人は約2割。残りの8割は「業務とは関係ない会話もしたい」「仕事終わりに食事をしたり遊びにいきたい」「休日も一緒に出かけたい」などと回答していました。「ライフワークバランス」を大切にしたい志向の持ち主で、アフターファイブも先輩に誘われたくないと考えている・・・そんな印象をもたれがちだった20代。「部下や後輩を誘っても断られる、嫌がられるから誘いたくない!」と思っていた上司の方もいることでしょう。しかし、実はアフターファイブも食事や飲みに誘って欲しいと考えている人が多いという結果になりました。■20代の心境にも変化が?今まで、「ネット上の友人だけいればいい」「ご近所づきあいはしたくない」など、人とのつながりに関してネガティブな印象があった20代。確かにネット社会で生きてきた我々は、人とのつながりを軽視してしまっていた過去もあるかもしれません。しかし、いざ!という時に助けになってくれる友人や恋人がいない・・・というのは、とても寂しいことですよね。様々な経験を通して、本当に自分が大切にすべきものは何か、本当に大切にすべき友人は誰か、といったことを学び、デジタルネイティブである20代の心境にも変化が起きてきたのかもしれません。「部下と仲を深めたいけれど、食事に誘ったら嫌がられるかも・・・」と迷っている上司の方は、思い切って誘ってみてくださいね!
2016年05月31日ノルウェーのOpera Softwareは3月10日(現地時間)、パソコン用のOperaブラウザの開発版に広告ブロック機能をネイティブ実装した。広告ブロック機能を統合した理由について、Oepraは高速で快適なブラウジングの実現を挙げる。既存の拡張機能を用いた広告ブロックでも、広告で重くなっているWebサイトの読み込み時間は短縮される。しかし、広告ブロックには、ユーザーが開いているサイトやページを分析して、その要素をブロックリストに照らし合わせる作業が必要であり、広告ブロックもまた読み込みを遅らせる一因になっている。Operaは、ブロック判定をネイティブなコードと高速なアルゴリズムで処理し、判定に伴う速度低下を小さく抑えている。「Webエンジンの段階でブロックが行われるので、従来の拡張機能による方法に対して圧倒的な速度向上を実現している」とOperaのKrystian Kolondra氏は述べる。Operaによると、Google ChromeとAdBlock Plus拡張の組み合わせと比べて、Operaの広告ブロックによる読み込みは平均45%も高速だという。ブロックリストにはEasyListを用いており、また行動追跡ブロックにはEasyPrivacyを使用している。Operaの広告ブロック機能のもう一つの特徴が、ユーザーによるコントロールだ。広告は全てが有害なのではなく、ユーザーにとって有益な広告も多い。そうした広告がユーザーに届くようにすることで、Webのエコシステムは繁栄する。Operaの広告ブロッカーは初期設定では無効になっており、ブラウジング中にブロックできる広告の有無をチェックしてユーザーに知らせる。特定のWebサイトに対する広告ブロックのオン/オフは、アドレスバーにある盾の形をしたアイコンをクリックして切り替える。特定のサイトで広告ブロックをオフにすると、そのサイトは例外リストに追加される。例外リストは設定画面で編集可能だ。また広告ブロック機能のアイコンから、アクセスしているページでブロックされた広告数、過去にブロックした広告数、広告ブロックによる読み込み時間の差といったデータを確認できる。広告がブラウジングに与える影響をユーザーが確かめながらブロックを実行できるスマートな仕組みになっている。
2016年03月11日サードウェーブデジノスは15日、クリエイター向けPC「raytrek」より、4K60p RAWデータのネイティブ編集にも対応する「raytrek-V XK-E 4Kネイティブ編集向け」モデルを発表した。PCショップ「ドスパラ」で販売し、価格は税別549,980円から。CPUに6コア/12スレッドのIntel Core i7-5820K、グラフィックスにNVIDIA GeForce GTX TITAN Xを搭載したハイエンドPC。ストレージに起動用SSDとは別に、ワークドライブとして「Intel 750 SSD」の1.2TBモデルを採用。NVMeに準拠するほか、PCIe 3.0x4接続に対応し、シーケンシャルリード2400MB/sの転送速度を実現する。これによりストレージ部分で発生していたボトルネックを解消することで、例えばRED デジタルシネマカメラの6K RAWデータ(.R3D)をAdobe Premiere Proなどでネイティブ編集できるという。また、本体には2基のThunderBolt 2ポートを備え、大容量データの受け渡しやThunderbolt対応キャプチャーデバイスによる4Kキャプチャなども可能となっている。主な仕様は、CPUがIntel Core i7-5820K(3.30GHz)、チップセットがIntel X99 Express、メモリがPC4-17000 64GB (8GB×8、最大128GB)、ストレージが480GB SATA SSD(Intel 535)と1.2TB PCIe SSD(Intel 750)、グラフィックスがNVIDIA GeForce GTX TITAN X 12GB、光学ドライブがBlu-rayディスクドライブ、電源が80PLUS PLATINUM認証の860W。OSはWindows 8.1 Pro 64bit。
2016年01月15日NTTコミュニケーションズ(NTTコム)とヴイエムウェアは11月9日、企業のクラウドネイティブアプリケーション利用の促進に向けて、次世代のクラウドプラットフォームの提供で協業し、クラウドネイティブのサービス化をともに進めていくと発表した。近年、クラウド上で稼働するアプリケーションの多くはクラウドイネーブルドアプリケーションと呼ばれる企業内システム向けに開発された従来型アプリケーションがある一方、モバイルコンピューティングやIoT(Internet of Things)、ビッグデータに代表される新しい時代のITの到来とともに、クラウド利用を前提としたアプリケーションであるクラウドネイティブアプリケーションの利用が急速に進んでいる。両社は2007年にNTTコミュニケーションズがVMwareサービスプロバイダーとなり、その後はVMware vCloud Networkに参画し、クラウドイネーブルドアプリケーションを稼働させる企業向けクラウドサービスの提供で協業を進めてきた。加えて、2013年にはNTTコミュニケーションズの企業向けのクラウドサービスである「Enterprise Cloud」にヴイエムウェアのネットワーク仮想化技術を採用している。今回、両社はクラウドネイティブプラットフォームの成長を加速させるため、クラウドコンピューティングの取り組みを拡大させる。具体的にはヴイエムウェアがNTTコミュニケーションズに開発中製品のテクノロジープレビューを提供するほか、ヴイエムウェアによるNTTコミュニケーションズへの技術支援や同社が提供する「Enterprise Cloud」上での新しい製品・サービス化の検討、両社による開発コミュニティの支援などを実施していく。協業についてNTTコミュニケーションズクラウドサービス部長の田中基夫氏は「ヴイエムウェアが打ち出す新しいクラウドネイティブの技術を積極的に活用し、展開する。現状では我々は開発者向けのコンテナは提供しているが、企業向けにはない。そのため、企業においてもコンテナ技術を使用できるクラウドサービスをヴイエムウェアと推進する。また、企業向けなどの各コンテナのアイソレーションや複数の顧客が1つのシステムをシェアして使える環境を確立する技術が大事になると考えており、単なる開発環境におけるコンテナから一歩踏み出して、企業向けに使えるコンテナを提供していきたい」と述べた。NTTコミュニケーションズは2012年にEnterprise Cloudの提供を開始、現在は11カ国14拠点でグローバル統一仕様のサービスを提供。また、Enterprise Cloudの次期サービスの提供に向け、ベアメタルサーバやマルチハイパーバイザー環境を利用できる専用型のクラウドと、専用型とSDN接続する共有型のクラウド提供を予定している。加えて、幅広いAPIの対応やVPN接続によるセキュアなアクセスとクラウドリソース管理に向けたポータル機能の提供を予定しており、クラウドイネーブルドアプリケーションとクラウドネイティブアプリケーションの双方に対応するクラウドサービスを提供する方針だ。顧客は、適材適所で最適なクラウドサービスをセキュアに利用し、効率的な運用管理が可能になるという。一方、VMwareクラウドプラットフォーム担当副社長のマーク・ローマイヤー氏はNTTコミュニケーションズとの協業について「日本初となるクラウドネイティブプラットフォームを展開していく上でもNTTコミュニケーションズとの長年にわたるパートナーシップに基づきサービスを顧客に提供していく」と語った。同社は企業が従来型アプリケーションに投資してきた人材やITインフラ、各種プロセスの保護とモバイルコンピューティングやIoTなどに最適化された革新的なクラウド技術の開発、導入を両立させるため、クラウドイネーブルド、クラウドネイティブを問わずあらゆるアプリケーションを開発、導入、利用できるITモデルを提供している。また、クラウドネイティブアプリケーションの大規模展開を可能とした専用基盤となる「VMware Photon Platform」のテクノロジープレビューを発表したほか、IT部門が既存のエンタープライズアプリケーションとともにコンテナ型アプリケーションも稼働させることができるようにする技術「VMware vSphere Integrated Containers」のテクノロジープレビューも発表している。今後、両社ではこれまでの協業で培ってきた技術やノウハウを基に取り組みを推進し、企業が求める俊敏性、信頼性、管理性、高セキュリティに応えるクラウドネイティブプラットフォームの提供を目指す。
2015年11月09日ティアックは11日、DSD 11.2MHzやPCM 384kHz/32bitのネイティブ再生が可能なハイレゾ対応ネットワークプレーヤー「NT-503」を発表した。発売は9月下旬。価格はオープンで、推定市場価格は税別148,000円前後。NT-503は、A4サイズのUSB DAC搭載ネットワークプレーヤー。9月にドイツ・ベルリンで開催された家電見本市「IFA2015」で参考出品されていたが、このたび正式発表された。DACチップは旭化成エレクトロニクスの「AK4490」を2基装備し、DSD 11.2MHzやPCM 384kHz/32bitのハイレゾ音源をネイティブ再生できる。対応フォーマットはDSD / WAV / FLAC / AAC / Apple Lossless / WMA Lossless / WMA Standard / OGG Vorbi / MP3。また、ハイレゾ音源でないデジタルソースをDSD 11.2MHzやPCM 384kHz相当にアップコンバートするカスタムチップも搭載。fluencyアルゴリズムを利用しており、音質を自然に補完する。44.1kHz系と48kHz系のクロックをそれぞれ内蔵。加えて、10MHzの外部クロック入力にも対応する。電源部からDAC部、アナログ出力段まで、左右のチャンネルが独立した「デュアルモノーラル構造」を採り入れ、左右チャンネルの干渉を抑えている。アナログ出力段にはディスクリート構成の電流伝送強化型バッファーアンプを4基搭載した「TEAC-HCLD」を採用。バランス出力の場合は、DA変換から出力段までディファレンシャル方式で信号処理が行われる。デジタル部とアナログ部の間は、デジタルアイソレーターによって完全に絶縁されており、USB経由でPCから流入するノイズなど、デジタル入力ソースに由来するノイズのアナログ部侵入を防ぐ。Bluetoothに対応し、コーデックはapt-X、AAC、SBCをサポート。Wi-Fiや有線LANなどを通じて、NASやPCに保存しているDSD 5.6MHz音源やPCM 192kHz/24bit音源の再生も可能だ。DLNA 1.5に準拠しており、専用アプリ「TEAC HR Remote」をインストールしたスマートフォンなどからNT-503を操作できる。TEAC HR Remoteでは、radiko.jpなどのインターネットラジオ再生も可能。また、スマートフォンなどの音源をNT-503に送信して再生できる。入力端子は、USB×1、同軸デジタル×1、光デジタル×1、RCA×1、LAN×1。出力端子はXLRバランス×1、アナログRCA×1、ヘッドホン×1。本体サイズはW290×D248.7×H81.2mm、重量は3.9kg。
2015年09月11日ソニーは4日、ネイティブ4K解像度に対応したホームシアタープロジェクター「VPL-VW515」と「VPL-VW315」、およびフルHDモデル「VPL-HW60」を発表。独ベルリンで開催の家電見本市「IFA2015」で披露されていたものだが、日本国内への投入も正式発表となった。10月9日から発売し、価格(税別)は「VPL-VW515」が900,000円、「VPL-VW315」が750,000円、「VPL-HW60」が350,000円。○VPL-VW515「VPL-VW515」は、ネイティブ4K解像度に対応したホームシアタープロジェクター。液晶デバイスに4K SXRD(Silicon X-tal Reflective Display)を搭載し、高い解像感と臨場感ある高精細映像を投写する。データベース型超解像処理LSI「リアリティークリエーション」により、フルHD解像度の映像信号(3D含む)を高精細な4K解像度へと変換できる。HDMIから入力されるHDRコンテンツにも対応。高輝度と高コントラストを活かして、立体感や奥行き感などを肉眼により近い視覚効果で表示する。映像を解析してランプ光量を自動制御し、暗室環境でより深い黒を表示する「アドバンストアイリス3」も搭載。オートキャリブレーション機能も備え、使用時間の経過に伴って色バランスが崩れても自動で補整してくれる。主な仕様は、パネルが0.74型のSXRD、画素数が約2,654万画素、輝度が1,800ルーメン、ダイナミックコントラスト比が300,000:1、光源が280Wの高圧水銀ランプ。投写サイズは60~300型で、アスペクト比は17:9、対応信号は最大4,096×2,160ドット/60p。無線通信方式の3Dメガネに対応する。映像入力インタフェースはHDMI×2で、10BASE-T/100BASE-TX対応有線LAN×1基とUSBポートを備える。レンズは2.06倍の電動ズームで、焦点距離は21.7~44.7mm。本体サイズはW496×D464×H195mm、重量は約14kg。リモコン「RM-PJ24」が付属する。○VPL-VW315「VPL-VW315」は、ネイティブ4K解像度に対応する明るさ1,500ルーメンのモデル。光源が225Wの高圧水銀ランプになっている。HDRコンテンツの表示には非対応。そのほかの機能や仕様は、上記「VPL-VW515」とほぼ共通。付属リモコンは「RM-PJ28」になっている。○VPL-HW60「VPL-HW60」は、1,920×1,080ドット(フルHD)投写に対応するモデルで、本体カラーはブラックとホワイト。「リアリティークリエーション」をフルHDに最適化させ、オリジナル映像が持つ質感の再現性を高めた。また「アドバンストアイリス3」や、独自機能の遅延低減モードを搭載し、ゲーム用途でも表示の遅延を気にせず楽しめるとしている。主な仕様は、パネルが0.61型のSXRD、画素数が約662万画素、輝度が1,800ルーメン、ダイナミックコントラスト比が120,000:1、光源が215Wの高圧水銀ランプ。投写サイズは40~300型で、アスペクト比が16:9、対応信号は最大1,920×1,080ドット/60p。無線通信方式の3Dメガネに対応する。映像入力インタフェースはHDMI×2で、10BASE-T/100BASE-TX対応有線LAN×1基とUSBポートを備える。レンズは1.6倍の手動ズームで、焦点距離は18.7~29.7mm。本体サイズはW407×D464×H179mm、重量は約9kg。リモコン「RM-PJ24」が付属する。
2015年09月04日フリークアウトは6月26日、タイの子会社となる「FreakOut Thailand」を通じ、タイ国内を対象としたネイティブ広告プラットフォーム「Hike」の提供を本格的に開始した。同社によると、FreakOut Thailandはこれまで、フリークアウトが開発するRTB対応DSP「FreakOut」事業をタイ国内にて展開してきたが、このたび、更なるタイ国内のアドテクノロジー発展を目指し、スマートフォンメディア向けネイティブ広告プラットフォーム「Hike」の提供を開始するに至ったという。同サービス提供にあたり、タイ国内メディアとなるTunwalai by Ookbee,Dek-D,Clipmass,TerraBKKを含む、複数メディアとパートナー契約を締結。これにより、タイ国内を対象としたスマートフォン向け広告配信を希望する広告主・代理店は、Tunwalai by Ookbee,Dek-D,Clipmass,TerraBKK等を含む複数のスマートフォンメディアへのネイティブ広告掲載が可能となる。なお、タイは、モバイルの普及率が100%以上、またスマートフォンがそのうちの約半数を占めるなど、新しい広告マーケットが拡大する成長著しい有望な市場だという。タイ国内のデジタル広告業界団体となるDAAT (Digital Advertising Association Thailand)によると、タイのデジタル広告出稿金額は近年、毎年30~50%増加しており、2015年中には2013年の二倍の市場規模となる見込みだとしている。
2015年06月29日オプトグループのグルーバーは6月26日、GMOインターネットグループのGMOリサーチとコンテンツ型ネイティブアドのブランドリフト効果を可視化・レポーティングするサービスを共同開発し、提供を開始したと発表した。同サービスは、グルーバーが提供するネイティブアド・コンテンツマーケティングの効果測定・分析ソリューション「TRIVER」と、GMOリサーチが提供するオンラインアンケートパネル「Japan Cloud Panel」に構築した「CPAT」を連携し、コンテンツ型ネイティブアドの閲覧状況・属性やブランドリフト効果を可視化・レポーティングするもの。具体的には、「TRIVER」から誘導したユーザーのコンテンツ接触状況を計測し、「CPAT」のモニタ(接触者 / 非接触者)とクロス分析することで、接触・非接触だけでなくコンテンツの閲覧度合いによる態度変容の違いを分析することが可能だ。サービスにより提供される主なレポート項目は、「ネイティブアドのキャンペーンレポート」や「インフィード型・レコメンドウィジェット型広告のインプレッション数・クリック数」「コンテンツメディア上での記事閲覧状況」「インフィード型・レコメンドウィジェット型広告・コンテンツメディア経由での広告主サイトへのサイト流入」「コンバージョン貢献」などとなる。
2015年06月29日中国大手の検索エンジンBaidu(百度)の日本法人であるバイドゥは6月8日、ネイティブ広告配信プラットフォームなどを手がけるpopInとの経営統合を発表した。バイドゥはpopInの全発行済み株式を、同社VCとなる東京大学の産学連携本部やGMOベンチャーパートナーズ、フリークアウトなどから取得する。なお、popInは引き続き独立して日本国内における事業運営を行っていくとしている。バイドゥは、検索エンジン事業など、周辺サービス事業において、収益を広告よりあげている。そのため、グローバルでWeb広告ビジネスや技術に注目しており、2014年2月にネイティブ広告事業をpopInがスタートしたことで目をつけていたという。今後は、グローバルで広告プラットフォームにpopInの広告技術を組み込み、日本国外でもpopInのサービス展開を行っていく。○独自技術"READ"で世界に勝負会見では、バイドゥ 代表取締役社長のチャールズ・ジャン氏とpopIn 代表取締役 程 涛氏らが登壇。今回の経営統合の狙いについて語った。ジャン氏によると、ネイティブ広告はグローバルで急速な拡大が続いており、昨年から今年にかけても全世界で54億ドルから79億ドル(予測)になるという。日本国内においても、2014年に38億円の市場規模が今年は一気に150億円、2017年には350億円(Cyber Z/シード・プランニング予測)にまで拡大すると見られている。こうした状況から、ネイティブ広告事業を持つpopInに目をつけたバイドゥだが、その中でも同社の独自技術といってもいい「コンテンツレコメンドエンジン」と「コンテンツ読了指標"READ"」が決め手になったようだ。そもそもpopInは、程氏が東京大学情報理工学系研究科の修士課程での発明の特許のビジネス化が礎となっており、社員数12名ながら、Webメディア200社以上が「READ」を導入している。この技術は、実際にユーザーがどこまでWebページを閲覧したのか、時間やスクロール範囲などを総合的にアルゴリズムで判断して媒体社に読了時間や読了率として通知する。この"熟読度合い"がわかることで、「ユーザーが記事に対してどれだけ満足したか」が間接的にわかることから、更なるコンテンツ強化や熟読されやすい記事の再レコメンドによってWebサイト内の回遊性向上に繋がる形になる。「通常の広告では、コンバージョンレートに目が行くが、ネイティブ広告については、コンテンツの魅力が重要になる、どれほどしっかり読み込まれているか、興味関心を得られているかが重要だと思う」(程氏)競合には、米国のOutbrainやヤフーとも提携するタブーラなどが存在しているが、程氏は「競合との競争という形ではなく、それぞれの企業にそれぞれの強みがある。メディアに最大限貢献することがミッションだし、競合というよりは共存になると思う」と、拡大するマーケットを1社で独占する形ではなく、メディアのニーズに沿った企業が残るとの見解を示す。ただ、その一方で程氏は「READはうちのユニークな技術であり、効果測定ツールのユーザーインタフェースも作りこんでいる。その一方で、競合はPCに強みを持つところもあるが、うちのようにモバイルに最適化が進んでいない」とも話し、グローバル展開で勝ち残る意欲も示していた。バイドゥは日本においてインバウンド事業など、日本企業の中国進出サポートを行っているほか、2011年に買収した日本語入力アプリ「Simeji」を提供している。Simejiは現在、iOSとAndroid合計で1500万ダウンロードを記録している。
2015年06月08日サイバーエージェントは5月12日、広告代理販売を行うネイティブ広告に関して社内調査を実施したところ、一部クレジット表記が無い広告を子会社のサイバー・バズより4件、代理販売していたことが判明したと発表した。ネイティブ広告とは「デザイン、内容、フォーマットが、媒体社が編集する記事・コンテンツの形式や提供するサービスの機能と同様でそれらと一体化しており、ユーザーの情報利用体験を妨げない広告を指す」(引用元:JIAA:一般社団法人インターネット広告推進協議会)もの。その広告形式からユーザーが広告を受け入れやすい一方、ユーザーが広告ということに気がつきにくいという点が課題とされており、2015年3月18日にはJIAAより、ネイティブ広告について広告ということがわかるようクレジット表記を推奨する「ネイティブ広告に関するガイドライン」が発表されている。サイバーエージェントは、JIAAの会員企業およびネイティブ広告審査分科会の参加者として、「ネイティブ広告に関するガイドライン」の策定に携わっており、ネイティブ広告を閲覧するユーザー保護とネイティブ広告自体の信頼性確保のため、ネイティブ広告においてクレジット表記を遵守すべき立場であるにもかかわらず、一部事例においてクレジット表記を行っていない広告を取り扱っていたことが社内調査で判明。「グループ会社を含めた社内教育・管理が十分に行われていなかったために、このような問題が発生したことを深く反省しお詫びすると同時に、再発防止に努め、コンプライアンス体制の強化と意識向上に努めていく」と述べた。同社によると、ノンクレジットのネイティブ広告販売数は4件(販売:サイバー・バズ)。調査期間は2015年4月28日~5月11日(一次調査 4月28日、二次調査 5月1日~5月11日)。再発防止策として、「(1)グループにおいて販売中の全媒体資料の見直し」「(2)グループ会社を含めた社員研修の実施」「(3)広告提案時のルールの徹底化」を図る。
2015年05月13日東芝は5月8日、BtoB企業としてのブランディングを目的とし、新たに米シェアスルーが提供するインフィード型ネイティブアドの活用を開始したと発表した。これにより同社は、シェアスルーの広告主側プラットフォームとなるアドマネージャー(Sharethrough Ad Manger : SAM)を利用し、自社のコンテンツをネイティブアドに設定。シェアスルーのエクスチェンジ(Sharethrough Ad Exchange : STX)からCPMやCPE(コストパーエンゲージメント)により、RTBにて広告在庫を買い付け、コンテンツが自動最適化配信されるよう運用する。また、アドマネージャーでは、配信する広告枠とデバイスごとのインタフェースの体裁に合わせた広告クリエイティブが自動的に作成され、最適化することが可能だ。同社によると、導入に至った理由として、既存のコンテンツをデバイスを問わずネイティブアドとして配信できることや、Forbesのようなプレミアム媒体をはじめ、欧米中心としたビジネス・ニュース・テック系の媒体に掲載できることをあげる。なお、これらネイティブアドは、5月5日より配信を開始され、モバイルのエンゲージメントが極めて高く推移していることから、同社は「BtoBブランディングにおいてもモバイルシフトが起きていることが分かる」と説明する。
2015年05月11日ニュースアグリゲーションアプリ「SmartNews」を提供するスマートニュースの広告事業責任者 川崎 裕一氏が5月1日に、同社の公式ブログで「ネイティブ広告におけるクレジット表記について」と題した記事を公開している。川崎氏がこのような投稿を公開した理由として、先日インターネット広告推進協議会(JIAA)が発表した「ネイティブ広告に関するガイドライン」と、その周辺で話題となっているノンクレジット問題が挙げられる。そもそもネイティブ広告とは何か?JIAAの定義によれば、「インフィード広告」と「レコメンドウィジェット」「タイアップ」の3種類がある。特に最近伸びている広告がインフィード広告でスマートニュースのみならず、SNSの通常の投稿に紛れて出てくる同じ枠を利用した広告はすべてこれに当たる。簡単に言えば「普通のコンテンツと同じように出てくる」ものがインフィード広告だろう。良識あるネット企業の多くは、広告であることを明記してコンテンツを配信しているが、先ほど「ノンクレジット問題」とした一部の企業は、クレジット、つまりそのコンテンツの出どころを指し示す表記を行っていない場合がある。広告対価を得ているにもかかわらず、通常の編集記事のように振る舞う。一般常識にあてれば一種の騙しともとれる話だが、Webの世界では、それを是としている企業があるのも事実だ。具体的にこの記事では触れないものの、Yahoo!ニュース個人で山本一郎氏が触れたまとめなど、少し情報をたどると見えてくる。今回のブログで川崎氏は、「誘導元であるSmartNews上でのクレジットと、誘導先であるランディングページ(ユーザーを誘導する企業のWebページ)上でのクレジットの両方で、JIAAのガイドラインに準拠した審査基準に則って日々厳密な審査を実施している」とSmartNewsの姿勢を明らかにする。同社は以前、立ち上げ時期にWeb媒体の記事キャッシュを取得する行為を媒体に無断で行っていた過去を持つ。ニュースアグリゲーションアプリは今でこそグノシーやAntennaなど、複数のアプリの競争もあり一定の地位を獲得しているものの、黎明期からここ1年を見ても諸問題が起きていた。SmartNewsは初期こそ、媒体との間でちょっとした問題を起こしたが、その後、真摯に媒体と向き合い、直接記事の誘導を行う専用ページ「チャンネルプラス」などのサービス提供もあり、現在は一定の良好な関係を築いている。もちろん、アグリゲーションアプリやバイラルメディアは「中間搾取」といった非難を受けるケースがあり、実際に酷い盗用が見られるメディアもある。ただ、PVの流入が無視できない存在となりつつある以上、今後もSmartNewsを始めとする媒体は存在し続けることだろう。だからこそ、健全なWebの世界を維持するために、無料閲覧、広告掲載によるビジネスモデルの運用は欠かせないであり、最低限のモラルが媒体には求められているわけだ。川崎氏の「広告表記をしないことで消費者を騙し、広告のクリック率を高めることは短期的なビジネス上の利益につながるとしても、絶対にすべきではない」という言葉は、Webがこれからも無くてはならない存在だからこそ、強い意志をもって書いたものだと思われる。ネイティブ広告だけでなく、一部アプリでは、流れるコンテンツがSNSや競合アプリよりも多い割合で広告コンテンツが流れるという指摘もある。ユーザーが楽しく、快適にWebを楽しめる世界が今、問われていると言っても過言ではないだろう。
2015年05月06日フックアップは、Magix社のWindowsネイティブ・デジタルオーディオワークステーション/マスタリングソフトウェアの最新バージョン「SAMPLITUDE PRO X2」および「SAMPLITUDE PRO X2 SUITE」を発売した。価格は、SAMPLITUDE PRO X2が税別8万円、SAMPLITUDE PRO X2 SUITEが税別16万円。「SAMPLITUDE PRO X2」では、トラックアウトにさまざまなソースをフレキシブルに追加できるマルチプルアウトをはじめ、トラックやオブジェクトにおいてバーチャルにプラグインの接続順を自在にアレンジ可能なフレキシブルプラグインルーティング、VCAバスのサポート、zPlane社のelastique Pro V3やElastic Audioの採用、VST3プラグインへの対応など、多彩かつ実践的な新機能の数々が追加された。また、Bass Machine"、"Rock Drums"、"Vintage Organ"といった3つのバーチャルソロインストゥルメントも搭載。さらに、「SAMPLITUDE PRO X2 SUITE」では、ソフトサンプラー「Independence」用の70GBを超えるオーディオコンテンツや専用のプラグインを追加した。アナログアウトボードをシミュレートした多様なエフェクトバンドル「Analog Modeling Suite Plus」やギター/ベースアンプのシミュレーションソフト「Vandal」のフルバージョン、ラウドネスメーター、トゥルーピークリミッターなども装備する。なお、各グレードの通常版に加えて、他社DAWソフトからのクロスグレード版、学生・教員向けのアカデミック版も用意されている。
2015年04月27日はてなは4月13日、ログリーが提供するネイティブ広告プラットフォーム「logly lift」に、アドベリフィケーション機能「BrandSafe はてな」を実装し、「BrandSafe はてな for logly lift」として提供を開始した。logly liftは、広告主のWebサイトを解析し、関連性の高い媒体にネイティブ広告として表示する広告配信プラットフォーム。一方「BrandSafe はてな」は、「はてなブックマーク」で使用するWebサイト判定アルゴリズムを基に独自開発したアドベリフィケーション機能となる。これにより広告主は、ブランド保護を目的に、広告配信に不適切なページへの出稿をコントロールできる。また、意図しないページへの広告出稿を避けることで、良質なインプレッションに対して効率的に広告配信をすることが可能だという。
2015年04月14日ビルコムは3月27日、戦略PR事業の強化を目的にログリーと業務提携し、ネイティブアドソリューション「Boom Booster」の販売を開始。2015年末までに100件の成約を目指す。同ソリューションは、データ分析や媒体社との共同制作による記事コンテンツ設計や専門ライターの起用、アドネットワークを活用した配信先の制御、配信ロジックの設定といったコンテンツ制作・配信の支援のほか、クリック数・表示回数等で測定する認知効果やブランドの効果を測定する態度変容効果などの効果測定も提供する。同社によると、既に導入事例として、大塚食品の「ボンカレー」があるという。同商品を活用したレシピによる新しい飲食シーンの提案に向け、料理家・栗原友氏を起用し、レシピ記事コンテンツを朝日新聞デジタルのWebマガジン「&」と共同制作。ログリーの持つネイティブアドネットワークにて配信した。同社は、同施策により、コンテンツ内で提案した「ボンカレー」レシピを試してみたいと回答したユーザーが83%いることが判明し、ブランドの認知拡大・価値訴求に貢献することが確認できたと説明する。なお、同ソリューションは、JIAA(一般社団法人インターネット広告推進協議会)の「インターネット広告倫理綱領及び掲載基準ガイドライン」に基づき、広告表記・広告主体者の明示と広告審査に準拠するという。
2015年03月30日インターネット広告推進協議会(JIAA)は3月18日、昨今注目を集めている「ネイティブ広告」について、掲載に関わる事業者の指針となるガイドラインとして、「インターネット広告掲載基準ガイドライン」を改定し、「ネイティブ広告における推奨規定」を新たに策定したことを発表した。ネイティブ広告は、デザイン、内容、フォーマットが、媒体社が編集する記事・コンテンツの形式や提供するサービスの機能と同様でそれらと一体化しており、ユーザーの情報利用体験を妨げない広告を指す。その形式や機能が、媒体社やプラットフォーマーが提供する記事・コンテンツと一体感があるという特徴から、ユーザーに受け入れられやすい広告体験を提供するものと期待される一方、掲載方法や内容によっては、消費者が騙されたと感じやすいという課題が指摘されている。今回策定されたガイドラインは、消費者保護の観点から、ネイティブ広告を掲載・配信する媒体社、プラットフォーマー、ネットワーク配信事業者が自ら守るべき基準という位置づけにあり、ユーザー(消費者)がネイティブ広告を媒体社が編集する記事・コンテンツだと誤認することのないよう、ネイティブ広告を掲載・配信する事業者は、広告表記および広告主体者の明示が必要であるとしている。同ガイドラインが普及することにより、ネイティブ広告が広告主、媒体社・プラットフォーマーなどの事業者および消費者の三者にとって有益なものとして、より安心して利用される環境となることが期待されている。
2015年03月20日AMoAdはこのたび、カヤックのチャット&ゲームコミュニティ「Lobi」を運営するLobi事業部とネイティブ広告マーケティングにおける事業提携をし、ネイティブ広告の提供を2015年3月上旬より開始すると発表した。これにより、同社が提供する「AMoAdネイティブ広告」は、カヤックが運営する「Lobi」にて、ゲームユーザーを対象に関心の高い表示方法や広告クリエイティブを、コンテンツ性の高い広告として配信するネイティブ広告の提供を開始する。
2015年03月03日グルーバーは2月25日、同社が提供するネイティブアド・コンテンツマーケティングの効果測定・分析ソリューション「TRIVER」が、ログリーの広告プラットフォーム「logly lift」と計測連携を開始したと発表した。「logly lift」とは、企業のオリジナルコンテンツをメディアのネイティブ広告として配信するサービス。一方、「TRIVER」は、広告主のネイティブアド・コンテンツマーケティングの効果測定と、メディア企業のコンテンツ企画などを支援する、各種分析やレポートをワンストップで実現するソリューションだ。今回の連携により、「logly lift」が連携するPC・スマートフォンを対象とするメディア 延べ40億インプレッションのネイティブアド広告在庫に対し、誘導元メディアからコンテンツページ、広告主サイトまでの来訪経路・閲覧状況分析を「TRIVER」の管理画面上で一元管理できるようになる。
2015年02月26日トゥギャッターとキャッチボールは2月5日、共同で「TGマーケティング」を設立し、「Togetterスポンサードまとめ」を始めとした、タイアップ・ネイティブアドの販売を開始したと発表した。Togetterは、ツイートやさまざまな情報を組み合わせてコンテンツを保存できるキュレーションサービス。ツイッター関連サービスでは国内トップクラスの実績を誇り、多くのユーザにより日々様々なコンテンツが投稿、シェアされている。今回発表された「Togetterスポンサードまとめ」は、Togetterが公式にまとめるタイアップメニューで、Twitterの投稿を元に、ユーザーの生の反応を集約して可視化し、マーケティングに利用するもの。バズ専門キュレーターがまとめを制作・拡散し、動画などのTwitter以外の情報も掲載が可能となっており、Twitterに投稿されたポジティブな反応をまとめて企業のファン化を促進したり、イベント開催時に実況などをいち早くまとめてコンテンツ化するといった活用方法を想定している。新会社は、両社のサービス特性やユーザー属性を活かし、「Togetterスポンサードまとめ」を始めとした、タイアップ・ネイティブアドを企画・販売し、初年度に50件の受注を目指す。
2015年02月06日楽天グループのリンクシェア・ジャパンは2月4日、ネイティブ広告ネットワーク事業を展開するサムライトの協力のもと、「成果報酬型ネイティブ広告サービス」の提供を開始した。同サービスは、アフィリエイトプログラムとなる「リンクシェア アフィリエイト」と「TGアフィリエイト」を利用する広告主を対象に、ネイティブ広告ネットワークへの広告配信と、広告クリック後の遷移先に掲載する商品・サービス内容に関する記事形式のコンテンツ作成を行うもの。なお、広告遷移先となる記事コンテンツは、サムライトが社内外にて保有する各分野の専門家や有識者により、広告の訴求内容に応じて作成されるという。
2015年02月05日ユナイテッドとヴォラーレは12月15日、資本業務提携を締結し、ネイティブ広告を中心とした広告配信などにおいて連携していくことを発表した。これにより、ヴォラーレは、アプリ広告に特化したアドネットワーク「Appliv AdNetwork」で取り扱うネイティブ広告などのアプリ広告配信について、ユナイテッドのSSP「AdStir」を優先的に利用するほか、ユーザー参加型のスマートフォンアプリ情報サイト「Appliv」に「AdStir」からの広告配信枠を設定する。一方、ユナイテッドは、「AdStir」で契約する各メディアにおいて「Appliv AdNetwork」配信が最大化されるよう特別広告枠を確保する。両社は今後、互いの強みを活かし、ネイティブ広告を中心としたネット広告領域における取引量増大を図りたい考えだ。
2014年12月16日popInは12月1日、レコメンドウィジェット型ネイティブアドのビューアビリティに関する調査「READ REPORT Vol.3 -ネイティブアドのビューアビリティについての一考-」を発表した。同レポートは、popIn Discoveryネットワーク上での計測データをもとに、レコメンドウィジェット型ネイティブアドにおけるビューアビリティの現状を調査したもの。広告の50%以上の領域が1秒以上スクリーンに表示された状態となる「ビューアブル・インプレッション(ビューアブル)」を前提とした計測指標の重要性を検討することを目的とする。なお、popIn Discoveryとは、新聞社サイトや経済ニュース、雑誌社メディアなどプレミアムメディアをネットワーク化し、コンテンツ型のネイティブ広告配信を行うサービスとなる。同レポートによると、ページビュー(PV)に対し、レコメンドウィジェット型ネイティブアドがビューアブルな状態で表示される確率「平均In-View率」は約40%。ウィジェット設置方式が同一のサイトでのビューアビリティを比較した結果、平均読了率が高いサイトはIn-View率が高い傾向があるという。同社は、ビューアビリティを考慮しないインプレッションは、ユーザーの実態を正しく反映していないと考えられ、従来型CTRにおいて広告が「ユーザーの興味を喚起したのか」を測る指標として妥当性を欠くと説明。ネットワークでの順位決定アルゴリズムに適用することは、競争の公平性を歪める可能性があるという。また、従来、広告をクリックしないユーザーからの流入が期待できるネイティブアドの特徴上、ビューアビリティを考慮したCTR測定の重要性は高いとの考えだ。
2014年12月02日ログリーは11月27日、ネイティブ広告プラットフォーム「logly lift」において、ネイティブ広告枠の取引を入札方式でリアルタイム実現する「logly lift Exchange」の提供を開始した。「logly lift Exchange」は、10月末時点で、月間約20億インプレッションの在庫数を保有する。レコメンド枠とインフィード枠に対応し、RTB(Real Time Bidding)での取引となるほか、入札金額の高低だけでなく、広告枠から遷移するページのコンテンツ性や掲載面との相性によっても出稿の可否が決定される。これにより、同社は、媒体社向けネイティブ広告支援システム 「logly lift for Publisher」と「logly lift Exchange」を連携し、ネイティブ広告専用のアドエクスチェンジ事業を開始。今後は、広告フォーマットの多様化への対応や、予約型広告などアドテクノロジーの開発・実装を行っていく。
2014年11月27日オプトは11月19日、スマートデバイスを中心としたネイティブ広告事業、メディア支援事業を展開するグルーバーの提供サービスの第1弾として、コンテンツの企画・制作・流通を支援する分析支援ツール「TRIVER(トライバー)」を提供開始すると発表した。TRIVERは、従来の直接コンバージョン(CPA)による広告評価だけでなく、複合的な分析により新たな評価指標を定義し、それに基づく良質なコンテンツを企画・制作し、どのメディアにどうやって掲載すべきかの判断を助ける支援ソリューション。ネイティブ広告のプランニング&運用代行を提供するトレーディングデスクサービスも提供する。これらの一気通貫したサービス提供により、生活者、メディア、広告主の3者にメリットをもたらす。グルーバーはネイティブ広告事業において、2017年度までにコンテンツ領域のネイティブ広告の国内市場シェアトップを目指す。今後はスマートデバイスにおけるマーケティング支援事業からコンシューマ事業に事業領域を拡大し、2020年までに連結売上1,000億円企業となることを目標としている。
2014年11月21日VASILYは10月27日、同社の運営するファッションアプリ「iQON」において、女性向けインフィード型ネイティブ広告「iQON AD」の先行販売を開始した。これは、セプテーニと共同で開発したものとなる。iQON ADは、同アプリの特性や、ユーザー2478名より収集したアンケート、購買データを活用し、企業からのメッセージや商品・サービスを独自コンテンツとして提供するインフィード型ネイティブ広告。スマートフォンアプリ向けに掲載し、クリック課金(CPC)入札が可能な運用型広告商品で、画面の約8割が広告領域となる。同社によると、事前の広告配信テストにおいて、他社SNS運用型広告と比較し、購買までの獲得単価が50%以下となったという。なお、先行販売は、10月27日~11月24日を予定。同社は今後、女性バーティカルメディアとしてのネイティブ広告ネットワーク化も目指す考えだ。
2014年10月27日ログリーは10月23日、ライオンが同日に公開した新生活情報メディア「Lidea」に、ネイティブ広告サービス「logly lift」を導入したことを発表した。今回の導入は、ライオンの既存サイトにおける実証実験を経て、同サービスが新規顧客誘導率等で高い数値を達成した結果によるものだという。logly liftは、企業のコンテンツをプレミアムな媒体を介して興味あるユーザーへ配信し、ブランドの認知や製品へのニーズを顕在化する広告サービスとなる。今回の実証実験では、6月末より約1カ月間、ライオンの既存生活情報サイトの中から約50本の記事や動画コンテンツをピックアップし、logly liftのPC・スマートフォンのネットワーク媒体からコンテンツ内容やユーザーの興味などに基づいて配信を実施。同実験は、ロックオンの「AD EBiS(アドエビス)」を利用し、ネイティブ広告から誘導されたユーザーと自然流入(GoogleやYahoo!からの検索流入)によるユーザー比較によって評価を行った。測定項目は、インプレッション数やクリック数、CTRなどの広告配信での標準的な指標のほか、セッション数や新規率、直帰率、平均PV、滞在時間など。同社は、ネイティブ広告で明らかにすべきと思われる項目を流入元別やデバイス別、コンテンツ別に測定したと説明している。ライオン 宣伝部デジタルコミュニケーション推進部 中村大亮氏は、「logly liftのネイティブ広告配信は、新規率が高いにもかかわらず回遊率(非直帰率)も比較的高い結果となり、他の流入元と比べてユーザーとの親和性が高く、流入動機を喚起していると思われる。また、自然検索による流入よりも平均PVと直帰率の数値が良く、サイト内の他のコンテンツにも広く波及していることがわかり、質の高いユーザーにリーチできていると考えている」と述べる。ログリーは、今回の結果を踏まえ、今後もコンテンツと相性の良い配信アルゴリズムの開発を継続。コンテンツ作成を中心としたマーケティング活動を啓蒙・支援していくほか、ネイティブ広告における効果を計測・可視化するための開発を行うことで、ユーザーフレンドリーな配信システムの提供を目指す考えだ。
2014年10月24日グノシーは2日、ニュースキュレーションアプリ「Gunosy」において、同社独自のネイティブアド商品「Gunosy Native Ads」を10月より提供することを発表した。価格(グロス)は、120万円から。「Gunosy Native Ads」は、同社が「ユーザーにとってより自然な形で楽しめる広告」を実現するために開発した広告商品。一般記事と同じ挙動で記事が公開されるため、ターゲットユーザーへのブランドや商品の理解促進効果が通常広告よりも高いとしている。価格(グロス)は、男性ターゲティング、女性ターゲティングがそれぞれ150万円、オールリーチが120万円。記事露出量は10,000PVを保証し、誘導期間は火曜開始、月曜終了の1週間。広告記事掲載箇所は、「Gunosy」アプリ内の記事キャッシュページおよび「Gunosy」スマートフォンWEBページ。記事制作費は、同社に委託する場合30万円から、記事・素材持ち込みの場合は20万円となっている。配信OSはiOSとAndroid。入稿期限は掲載開始の10営業日前まで。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年09月02日書いた英語に不安を感じるときネイティブスピーカーに見てもらう、なんてことをわたしたちはよくこう言います。でもこれ英語感覚ではかなり変。「書かれた文章が正しいかどうか見てもらう、直してもらう」ということは、つまり「校正してもらう」ということなので、こんなときのお勧めは”proofread”。なので「ネイティブの人にチェックしてもらいたい、もらわないと」は、強いて言うなら”I need to have it proofread (by a native speaker).”と言うほうが英語らしいかな :-)。ただし、(ネイティブの人に)「これちょっと見てくれる?」ということでは、”Can you take a look at this?”でも十分ですけど。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年09月19日株式会社フレアスタイルは、自宅にいながらネイティブとマンツーマンで英会話ができるサービス「Ready2talk!(レディートゥートーク)」を開始した。自由な時間にいつでも1回15分から気軽に利用できるという。同社によると、Ready2talk!は「日常的にネイティブと会話できる場所」であり、一般的なオンライン英会話レッスンとは異なるという。ユーザーとネイティブの間に生徒と講師という関係がなく、レッスン形式というスタイルは取り入れていない。日常的な会話を積み重ねることで実践的な英語力を身につけることをコンセプトとしている。学生や社会人はもちろん、小さい頃から子供に英語に触れさせたいと考えている方や、英語学習中の中学生や高校生も気軽に参加することができる。同サービスの利用には、インターネットにつながったPCとウェブカメラが必要となる(内蔵でもOK)。Ready2talk!専用ビデオチャットを使ってブラウザ上で会話をするため、スカイプや他のソフトのインストールは不要。料金形態はシンプルで、使う分だけポイントを購入するシステム。料金は15分500ポイント(500円)からで、入会金・月会費は無料。また、予約や会話、支払い、払戻などはすべてシステムで管理するので、会話は決められた時間に始まり決められた時間に自動的に終わる。ネイティブが現れなかった場合や遅刻した場合には自動的にネイティブにペナルティーが課され、ユーザーにその分の払戻しが行われるという。現在、会員登録をすると2,000ポイントがもらえるキャンペーンを実施中。詳細や申し込みはReady2talk!まで。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年06月20日