リサーチ会社のクロス・マーケティングは、全国の20~69歳の男女500人に、薬局で買える医薬品「スイッチOTC」に関する調査を実施。その結果、回答者の6割が「価格が高くても、薬に効果があれば購入」と回答した。調査期間は8月2日~8月5日。まず、医薬品を分類する言葉の認知状況を調べると、スイッチOTC医薬品は処方薬やジェネリック医薬品ほど浸透していないことが明らかになった。また、スイッチOTC医薬品の購入理由には、「効果の即効性がありそう(33.2%)」と「強い効果がありそう(32.6%)」が高く、「価格が安かった(28.9%)」が続いた。なお、「スイッチOTC医薬品」で発売してほしい薬は、「風邪薬」が63.4%でトップ。次いで「かゆみ止めの薬(37.2%)」「胃薬(33.8%)」「花粉症薬(31.0%)」という結果になった。スイッチOTC医薬品は、高い効果が見込まれると同時に価格が高い場合があるが、「薬の効果」と「価格」についてみると、61%が「効果があれば価格は高くても買う」と回答している。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月27日医師コミュニティサイト「MedPeer(メドピア)」を運営するメドピアは、同サイトにて「ジェネリック医薬品(後発医薬品)の効果」に関する調査を実施。このほど、その結果を発表した。抗不安薬や抗精神病薬などの精神科で扱われるジェネリック医薬品の中には、患者が症状の悪化や効果が乏しいと訴えるケースがあり、作用が乏しいと感じる薬剤があるとされている。そこで同社はジェネリック医薬品(後発医薬品・後発薬)の効果について5月30日~6月5日、全国のMedPeer会員医師にアンケートを実施。2,763件の有効回答が集まった。「ジェネリック医薬品の効果をどのように感じていますか?」という問いに対し、57%が「ジェネリックは先発品より効果が乏しいことがある」と回答した。その理由として、「患者から効かないと言われることがある」「先発品ではでなかった副作用が発現した」「一部効果が劣るものがある」といった意見が寄せられた。対して「ジェネリックは先発品と同等の効果がある」と答えた医師は25%であるが、全てが問題なしとまではいかないようで、中には「メーカーによる」「使用感の違いはある」といったコメントを述べる人も。また、「副作用の発現頻度が多い」「アレルギーが増えた」というような問題点を指摘する声も上がっている。以下、「ジェネリックは先発品より効果が乏しい」との回答は7%で、「ジェネリックを処方した経験はない」とした医師は3%であった。意見としては全体的に「ジェネリックの臨床試験が必要」という声がある。一方で、「患者がジェネリックを使用しているか把握してない」「ひとくくりにジェネリックと先発品を比較することに無理がある」といったコメントも見受けられた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月01日AHBは、動物用医薬品店舗販売業許可を取得し、東京ウエルネスセンター(東京都江東区新木場1-12-18)内に「Bio Plus Pharmacy(バイオプラスファーマシー)」を開局。同社が展開しているペットショップ「PetPLus(ペットプラス)」の店舗をはじめ、取引先であるブリーダーに対して動物用医薬品の供給販売を開始した。同店を開局したことにより、同社の獣医師の処方せんのもと、管理薬剤師による適切なアドバイスとともに動物用医薬品の販売が可能になった。遠隔地に住んでいる人や、近くに動物病院がないブリーダーにも、動物用医薬品を届けられる。同社は、犬・猫の繁殖研究や、ブリーディングシンポジウムの開催、ブルセラ病の撲滅活動などを通して、ブリーダーを支援している。今回の動物用医薬品の供給販売も、ブリーダーの支援体制の強化の一環という。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月25日ジェネリック医薬品(後発医薬品)は、これまで効き目や安全性が実証されてきた薬と国から同等と認められた低価格な薬で、該当薬がある場合には、これを使用することで薬代の負担軽減につながるもの。 薬代として3割以上、中には5割以上安くなる薬もある。中小企業のサラリーマンなどが加入する協会けんぽ(全国健康保険協会)では、平成22年1月から6月にかけて一部加入者約145万人(全約3,500万人のうちの4%)に対し、ジェネリックに切り替えることでの自己負担軽減可能額などを通知したという。切替者では、月額1人当たり1,500円の医療費削減に!この結果、抽出20道県での58万人のうち14万人(ほぼ4人に1人)がジェネリック医薬品に切り替え、医療費の削減につながったという。これは月額一人当たり1,500円になり、この分だけで年間26億円に相当する。また、切り替えた方の年齢構成をみると、年齢が高くなるほど切り替えの割合は高くなっていたとのこと。ただし全ての薬にジェネリック医薬品があるわけではなく、また薬局に在庫がない場合などで、ジェネリックに切り替えられない場合もあるとのことだ。なお協会では、「ジェネリック医薬品普及のためのリーフレット」や「ジェネリック医薬品希望カード」などを作成し、切替を推奨している。これらは、下記にリンクしてあるので、ぜひ参照を!
2010年10月21日9品目を保険適用検討日本では新薬が開発されてから実際に治療薬として患者に使用できるまでの時間が、諸外国に比べて長いとされており、このような状態を一般的にドラッグ・ラグと呼びます。特に海外では標準で使用されている医薬品についても、国内では承認されない場合や、承認されるのに時間が掛る場合が多く、これらが問題視されています。[画像はイメージです。]時事ドットコムによると厚生労働省の検討会は6日、新たに希少難病の薬など9品目について、治験を省略して承認申請の手続きができる「公知申請」が妥当と結論付けた。今月末の薬事・食品衛生審議会でも了承されれば、薬事承認を待たずに保険適用が可能となる。と、厚労省の検討会は9品目の薬について公知申請が妥当とし、薬事・食品衛生審議会で了承されれば保険適用が可能となります。薬を承認をする審査官の人数の少なさも指摘されますが、全体的な制度そのものに構造上の問題があり、厚労省全体を含めた抜本的な改革が必要とされます。
2010年10月08日ジェネリック医薬品の普及のために全国健康保険協会と健康保険組合連合会は、平成22年10月26日火曜日に、「ジェネリック医薬品の使用促進に関するセミナー」を開催する。これはジェネリック医薬品についての啓蒙活動の一環として、厚生労働省や複数の健康保険組合、それに日本ジェネリック医薬品学会が一同に会して、理解や普及の促進をはかるというもの。井深大記念ホールで開催場所は早稲田大学の国際会議場「井深大記念ホール」。時間は14:00~17:45まで。参加を希望される方は、PDF形式の専用用紙に各項目を記入のうえ、10月12日火曜日の17時までにFAXでの申し込みが必要。参加者多数の場合は抽選。連絡先や詳細のお問い合わせは下記まで。全国健康保険協会企画部担当 渡辺、藤木電話03-5212-8215FAX03-5212-8238
2010年09月19日