公益財団法人骨髄移植推進財団は、ドナーと医師や関係者との連絡調整等を行うドナーコーディネーターを募集している。同財団は、白血病などの血液難病に苦しむ患者の救命のため、平成3年12月に発足。昨年で設立20周年を迎え、昨年度に実施した移植は過去最高の1,272件となった。2012年4月末までの累計では1万4,000件を超え、自身の骨髄を提供してもいいというドナー登録者も40万人を超えるという。ドナー登録者は、患者とHLA型が合うと、提供に向けたコーディネートを開始する。その際、ドナーと医師や関係者との連絡調整、ドナーや家族に対しての説明や意思確認、ドナーの健康状態の把握するのがコーディネーター。現在全国で150人程が活動を行っているが、一部の不足する地域においてこのほど募集を行う。希望者は「コーディネーター養成研修会」を受講し、コミュニケーションスキルと、コーディネートに必要な知識を身に付ける。受講後はコーディネーターとしての認定を受け、同財団からの委嘱に基づき活動を行っていくとのこと。募集地域は、北海道(札幌、旭川、道東)、青森、宮城、山形、福島、三重、静岡、石川、福井、福岡、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄。研修期間は8月下旬~12月(予定)。研修内容は、各地区事務局での集合研修(4、5回)、近隣の指定病院での実地研修(10回以上)など。中間試験、修了試験あり。受講料は無料(教材費を含む)。応募は履歴書(写真貼付)、職務経歴書、受講動機(400字原稿用紙1枚)を添えて同財団まで申し込みを。応募締め切りは7月27日必着。応募先・問い合わせ先は、〒101-0054東京都千代田区神田錦町3-19 廣瀬第2ビル7階(公財)骨髄移植推進財団「コーディネーター養成研修会」電話03-5280-2200【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月24日医師コミュニティサイト「MedPeer」を運営するメドピアは、会員医師に対して「医療に対する消費税」についてアンケートを実施した。その結果、4割以上は「患者・医療機関どちらも課税」に賛成しているという結果が出た。調査は、3月26日から4月1日にかけて、MedPeer会員医師を対象に「ポスティング調査」と呼ばれるオープン回答型のインターネットリサーチで実施。2,755件の有効回答が得られた。「医療に対する消費税」という質問に対して、患者・医療機関どちらも課税が良いと回答した医師は43.8%。非課税が良いと回答した医師は40.7%で、やや「課税が良い」と回答した医師の方が多かった。課税がいいと回答した医師からは「税率が上がったら、戻し税のような仕組みでないと低所得者は困るのでは」「全て課税するのが一番分かりやすい。非課税にすると、どの範囲まで非課税という議論が必ず起こる」などの意見が寄せられた。一方、非課税がいいと回答した医師からの意見としては「両方非課税が望ましい。患者からとると受診を控える可能性がある」「医療は命を守るという原点を考えるなら、非課税が原則と思う」というものがあった。また、患者のみ・医療機関のみ課税した方が良いという意見も少数ながらあった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月14日医師コミュニティサイト「MedPeer」を運営するメドピアは、会員医師に対して「治療を拒否する患者さんへの対応」についてアンケートを実施した。その結果、約半数の医師が、本人の意思を尊重すると回答した。調査は、3月30日から4月5日にかけて、MedPeer会員医師を対象に「ポスティング調査」と呼ばれるオープン回答型のインターネットリサーチで実施。2,719件の有効回答が得られた。「治療を拒否する患者さんへの対応について」という質問に対して、治療を拒否する患者さんを担当したことがある医師が「本人の意思を尊重する」という回答が最も多く39%だった。担当したことがない医師が「本人の意思を尊重する」と回答したのは9%で、両方あわせると、約半数の医師が「本人の意思を尊重する」と回答した。その理由として「本人はもちろん家族も含めて十分説明しても、本人が拒否されれば、本人の意思を尊重するしかない」「最大限治療を要する説明をするが、基本的には本人の納得いかないことはすべきではない」「十分に話した上であれば、個人の意思を尊重するのもまた医療」というものがあった。一方、治療を受けるように本人に対して説得すると回答した医師は、治療を拒否する患者さんを担当したことがある医師の場合は22%、担当したことがない医師は4.4%だった。「がんについての認識が悪い人がいる。できるだけ何回も分かりやすく説明し治療をすすめる」「説得し続ける。説得する際には、カウンセラーにも手伝ってもらう」などの意見が寄せられた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月14日ドイツの製薬企業・ベーリンガーインゲルハイムグループの日本法人、ベーリンガーインゲルハイム ジャパン株式会社は、28週間の治療後に、肝硬変を有するC型慢性肝炎患者で、最大71%がウイルス学的著効(薬効を示すこと)を達成したことが新たなデータで明らかにされた、と発表した。この結果は、ベーリンガーインゲルハイムが開発中の、インターフェロンを併用しない2つの直接作用型抗ウイルス剤を含む併用療法を受けた、C型慢性肝炎患者(ジェノタイプ1b型)において示されたもの。肝硬変は、肝細胞が破壊され消失して瘢痕(はんこん)組織となるものであり、発症すると肝機能が徐々に低下し、肝臓がんおよび肝移植のリスクが高くなる。インターフェロンによる副作用は重度になることもあり、その副作用には、心不全、敗血症、白血球減少症、失明などがある。インターフェロンは現行の治療選択肢のすべてで併用されており、その負担を軽減するためには、インターフェロンを併用しないで済む治療法が渇望されている。ジェノタイプ1型(ジェノタイプ1a型、ジェノタイプ1b型)はC型慢性肝炎の最も一般的なタイプで、インターフェロンを併用した治療レジメンでは最も治療困難なタイプでもあり、また、肝硬変患者は従来から治療への反応が不良で、特にインターフェロン治療では効果が認められなくなっている。今回の結果では、インターフェロンを併用しない28週間の治療後、最大でC型慢性肝炎患者(ジェノタイプ1b型)の71%がウイルス学的著効を達成した。今回のデータは、肝硬変を有するC型慢性肝炎患者という特定の患者集団に対してインターフェロンを併用しない治療法で、高いウイルス学的著効率が示された初めてのデータで、治療期間が大幅に短縮される可能性も示されている。この結果は世界で推定3,400万人の、肝硬変を発症する20%のC型慢性肝炎患者にとって意義あるものとなった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月26日財団法人・三友堂病院は、20代~60代の男女200名への「医者と患者のコミュニケーション」に関するインターネットアンケートを実施、調査結果を発表した。調査の結果、患者が最も望む医者は「信頼できる」が35.5%で1位となり、2位の「治療がうまい」(26.0%)を10ポイント近く上回った。医者の説明の仕方を教わったことがある人は13%のみで、残りの9割近くは自己流で説明をしている実態も明らかとなった。■あなたにとっていい医者とはどのような人ですか?信頼できる・・・ 35.5%治療がうまい・・・ 26.0%説明をしてくれる・・・ 18.5%親身になってくれる・・・ 18.0%安く治療してくれる・・・ 2.0%■医者への説明の仕方を教わったことがありますか。教わったとしたらどのようにですか?「ある」(複数回答)-親から・・・ 7.5%-本から・・・ 6.5%-学校で・・・ 1%-その他・・・ 3.0%「ない」・・・ 87.0%■医者にかかるとき困ること・不安なことはありますか?待ち時間・・・ 62.5%お金・・・ 46.0%医者との会話・・・ 36.5%病院の雰囲気・・・ 30.0%交通手段・・・ 17.0%その他・・・ 2%困ること・不安なことはない・・・ 13.0%■医者の言っていることがわからなかったことがありますか?ある・・・ 56.5%ない・・・ 43.5%■医者にどう説明していいかわからなかったことがありますか?ある・・・ 63.5%ない・・・ 36.5%【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月20日メドピアは、同社が運営する医師コミュニティサイト「MedPeer」にて、「専門外の患者が紹介されてきた場合どうしますか?」をテーマとした調査を実施し、結果を発表した。調査手法は、「MedPeer」会員医師を対象とした「ポスティング調査」と呼ばれるオープン回答型のインターネットリサーチ。調査期間は3月9日~3月15日で有効回答数は 2,655件となっている。専門外の患者が紹介されてきた場合の対応について、「無用な検査はせずに、専門の病院へ紹介状を書く」という医師が最も多く、36%となった。理由として、「紹介先で再検査となることがあるので」「時間とお金の無駄になってしまうことが多い」「中途半端な検査診断は、患者負担になる」といったコメントが挙がっている。「自院でできるだけの検査をして、その結果を添えて専門の病院へ紹介する」は30%。専門医が近くにいない地域では「簡単に紹介ということができない」という理由もあるようだ。「患者さんの希望を確認して、希望すれば出来る範囲のことは対応する」というコメントが多い。「自院での診察前に専門の病院を教える」は18%。初診料が2倍かかってしまうのを避けるため、「受付しないで専門医を紹介する」というコメントがみられた。「MedPeer」は医師の会員制コミュニティサイト。医師同士のディスカッション、情報交換を目的としており、その仕組みを利用して各種医師向けリサーチ調査が可能となっている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月18日メドピアは、同社が運営する医師コミュニティサイト「MedPeer」にて、「化学療法中の患者さんのインフルエンザワクチン」の調査を実施した。調査手法は、MedPeer会員医師を対象とした「ポスティング調査」と呼ばれるオープン回答型のインターネットリサーチ。調査期間は3月2日~3月8日で、有効回答数は 2,444件。「化学療法中の患者さんのインフルエンザワクチン接種」について、「好中球数が低値ならワクチンを見送り、正常値の場合に接種する」と回答した医師が34%となった。「患者さんの状態の良い時に行う」「化学療法の休薬期間に実施する」といったコメントがみられた。「好中球数に関係なくワクチンを接種する」は24%。「インフルエンザ感染の方がリスクが高いので、早めのワクチン接種を勧める」「不活化ワクチンであるので問題ない」という意見がある。「化学療法中はワクチンの接種を行わない」は21%。「思わぬ副作用が生じるかもしれない」「ワクチンの効果があまり期待できない」「化学療法導入前に済ませておくべき」といった声が多く、「罹患(りかん)してから抗インフルエンザ薬で対応する」というコメントもあった。「MedPeer」は医師の会員制コミュニティサイト。医師同士のディスカッション、情報交換を目的としており、その仕組みを利用して各種医師向けリサーチ調査が可能となっている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月12日メドピアは、同社が運営する医師コミュニティサイト「MedPeer」にて、会員医師を対象に「患者誤認の経験はありますか?」と問う調査を実施した。調査手法は「ポスティング調査」と呼ばれるオープン回答型のインターネットリサーチで、調査期間は3月5日~3月11日、有効回答数は 2,658件。「患者誤認の経験はありますか?」という問いに対して、47%が「一度もない」と回答した。「同姓同名の方はPC画面にアラートがでる」「タイムアウトを励行している」「長く来ている人が多く、顔と病名をだいたい把握している」というコメントがあった。「年に一度くらいある(複数回経験している)」は27%。最も多いのは、違う患者が間違って診察室に入ってくることで、高齢者、認知症や難聴の患者、兄弟姉妹、双子、同姓同名などが多い。患者の勘違いや認知度もあるので、「フルネームで呼んでも完全には防げない」という意見も。誤認を防ぐための対策は、「患者さん自身に名乗ってもらう」「電子カルテに顔写真を張り込む」など。また、電子カルテの場合、「複数の患者の画面を同時に表示しない」ことで誤入力を回避している。「MedPeer」は、医師の会員制コミュニティサイト。医師同士のディスカッション、情報交換を目的としており、その仕組みを利用して各種医師向けリサーチ調査が可能。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月12日がんと生活の調査アクサ生命と、がん患者の就労や雇用に関する調査・研究を行う「キャンサー・サバイバーズ・リクルーティング・プロジェクト」は、共同で「がん患者の就労と家計に関する実態調査」を行い、10月29日に結果を公表した。これは、がん患者の就労状況と、それが生活に及ぼす影響を調査したもので、本年6月~7月にアンケート形式にて実施された。回答数は全国のがん患者855名。※画像はイメージ5つの課題今回の調査の結果、大きく分けて5つのことが明らかとなった。1番目は「仕事への影響」で、がんのために依願退職や廃業など、仕事を続けられなくなった人が21%にのぼった。さらに休職・休業中が9%、職場で配置転換となった人が6%。2番目は「がん罹患による収入の変化」で、収入が減少したとの回答が67%にのぼり、かつ平均年収減少率は36%という明白な数字が示された。3番目は「個人事業主への影響」の項目で、がんのために休業や業務縮小、代替わりなど「事業が影響を受けた」と回答した個人事業主は、72%となった。生活と治療方針4番目は「生活への影響」で、がんのために生活を切り詰めていると回答した人が58%、さらに子供の進路等の変更が4%、住宅取得を断念が3%、配偶者が働き始めたの回答が3%など、がんの罹患が非常に多くの面で、生活に影響を与えていることが伺えた。5番目は「就労状況の変化による治療方法への影響」で、治療方法が変わらないとした人が90%、治療法の変更や中止をした人が9%となった。これについて調査では「生活費を切り詰めて治療費を捻出していることが推察される」としている。全体を通して、がんは健康上の問題だけでなく、深刻な生活上の問題も伴うことを訴える結果となった。
2010年11月01日値上げと保険適用で、禁煙外来患者増過去最大の値上げが行われたたばこ、JTでは60〜140円引き上げられ、これを機会に禁煙にチャレンジする人が増えています。禁煙を専門に扱う禁煙外来が作られ、一定の条件を満たせば保険適用されることもあり、禁煙は社会の中でより大きな流れとなっています。毎日.jpによると、たばこ増税に伴う値上げで患者さんは増えていますと、東京医科大学病院禁煙外来の平山陽示准教授は語ります。保険が適用される条件には、患者自らが禁煙を望むことやニコチン依存症診断のテストで5点以上と診断されるなどがあります。また、飲み薬や貼り薬により保険適用の期間が違うなど、細かい適用条件もあり専門機関で確認することが大切です。平山准教授は心理面のケアが必要で、専門の医師による「禁煙外来」ができました。とも述べ、専門の意志によるサポートの必要性を訴えます。
2010年10月10日