法政大学自然科学センター・国際文化学部の島野 智之教授(動物分類学)がTwitterに“新種のダニ”に関しての投稿をしたところ、それを見た一般の大学院生が投稿し、その投稿をきっかけに、再び別の“新種のダニ”の発見に繋がりました。イワドハマベダニの画像。オス(上段)メス(下段)。【発表のポイント】(1)Twitterで偶然見つかり、『2021年の注目すべき海洋生物の新種トップ10』のひとつにも選ばれた、千葉県銚子市の「日本のツイッターダニ」Ameronothrus twitterについてSNSに投稿したところ、「今話題のハマベダニってこれのことだろうか?鳥取県で撮影。」という投稿があり、すぐにこのダニの研究を開始したところ新種であることが判明しました。(2)学名をリツイートとしてAmeronothrus retweet(和名 イワドハマベダニ)という鳥取県岩戸からの新種として発表されました。本種はハマベダニの中でも珍しくオスメスが若干異なる形態をもっており、本ササラダニ類は人体には全く影響は与えず、岩に生える海藻や地衣類などの有機物を餌とします。(3)ソーシャルメディア(SNS)の利用と、一般ユーザからの投稿によって、「二匹目のドジョウ」ならぬ、2種目の新種ダニが発見されたことによって、誰でも新種の発見や生物多様性の解明に協力・参加できる事が示されました。ITを利用して発見された種はまだほんの一握りで、市民科学の観点からも今後多くの応用が期待できます。Twitterへの一般の会社員の投稿によって、島野教授が偶然見つけた千葉県銚子市の「日本のツイッターダニ」Ameronothrus twitterだが、この論文発表のニュースを島野教授がSNSに投稿したところ、「今話題のハマベダニってこれのことだろうか?鳥取県で撮影。」という投稿が鳥取県在住の大生 唯統(おおばえ ゆいと)さん(鳥取大学大学院)からありました。このダニも新種ではないかと判断して、法政大学島野教授はすぐにこのダニを採集して欲しいと大生さんに依頼しました。大生さんは、すぐにこのダニを採集し同教授に送付し、共同研究チームのトビアス=プフィングスティル博士(グラーツ大学 [オーストリア]・動物学研究施設・講師)、蛭田眞平博士(昭和大学富士山麓自然・生物研究所)と研究を行い、新種であることを確認しました。まもなく遺伝子解析の結果から新種であることが確実となりました。さらに形態学的研究から、メスの方で体が小さく、体表の構造も雌雄で異なった形態を持ち、このハマベダニ属では珍しい性的二型のダニであることが判明しました。ハマベダニ属は、本来、北極圏に生息していることが知られており、北海道余市の海岸岸壁から2019年に日本初として1種目のヨイチハマベダニを、同教授の研究チームが当時の南限として発表しました。次に2021年にSNSによって、国内2種目として千葉県銚子漁港からチョウシハマベダニ(通称ツイッターダニ)を同チームが発表しました。鳥取県岩戸の岸壁から得られた本種は3種目となり、日本海側初のハマベダニ属の記録となるだけでなく、ハマベダニ属の新たな南限となりました。本ササラダニ類は人体には全く影響は与えず、岩に生える海藻や地衣類などの有機物を餌とします。実は、今年1月に日本・オーストリア研究チームが発表した論文によって、海水温や気温から鳥取県が、ハマベダニ属の南限であることが予想されており、この予想を今回のSNSからの新種発見によって的中させたことになります。体長が1mmにも満たない、小さく目立たないダニが、SNSの利用と、一般ユーザからの投稿で、「二匹目のドジョウ」ならぬ、2種目の新種ダニが発見されたことによって、誰でも新種の発見や生物多様性の解明に協力・参加できる事が再び示されました。86%の地球上の生物種は未だに学名がついていないと推定されており、市民科学の観点からも今後より多くの市民と専門家の協力が望まれます。発表雑誌 :International Journal of Acarology(インターナショナル・ジャーナル・オブ・アカロロジー)誌2022年5月19日(木)に公開論文タイトル:Another mite species discovered via social media-Ameronothrus retweet sp. nov.(Acari, Oribatida)from Japanese coasts,exhibiting an interesting sexual dimorphism(英文)著者 :Tobias Pfingstl, Shimpei F. Hiruta,Iris Bardel-Kahr, Yuito Obae&Satoshi Shimano 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年06月03日学校法人法政大学(所在地:東京都千代田区、総長:廣瀬 克哉)は、環境負荷を低減するための施策の一つとして、株式会社Nature Innovation Groupが提供する傘のシェアリングサービス「アイカサ」を4月27日(水)に市ケ谷キャンパスに導入しました。「アイカサ」の導入は本学公認のSDGs学生組織「SASH/サッシュ(SDGs Action Students of HOSEI)」の提案により、実現しました。「アイカサ」は、突発的な雨にもビニール傘を購入せず、借りて利用し、雨が止んだ際には最寄りのスポットに返却できるのが特徴です。利用者登録により傘の利用・紛失状況等の把握ができ、高い返却率を誇ります。また、丈夫で修復が可能であるため、廃棄される傘の削減が期待できます。導入後も、定期的に「アイカサ」利用者数と傘の廃棄量の推移を計測し、本学およびSASHにてさらなる活動を計画していきます。設置に協力するSASHの学生の様子■SASHによる「アイカサ」導入の経緯SASHとは、2019年6月に設立された大学公認組織であり、SDGs達成に貢献する活動を積極的に行う学生が所属しています。設立以来、SDGs達成に貢献するイベントの企画やプログラムを数多く実施しています。その活動を通して、学内での傘の廃棄量が多いことを知ったメンバーたちは、学内の忘れ物の傘を活用した無料貸し出しサービスを実践するところから活動を始めました。しかし、「傘の返却率が低いこと」、「廃棄量の削減に繋がっていないこと」がわかり、傘の廃棄量削減と同時に学生の利便性の向上やSDGsへの意識向上を図ることができる外部の「アイカサ」サービスに着目し、大学への提案に至りました。提案の際には、学内アンケートに基づき、利用者数見込みと傘の廃棄削減量の試算が示されたほか、「アイカサ」の導入を契機として、学生の意識を高め、大学全体の環境負荷を削減し、SDGs達成に貢献するという強い意志が示されました。本件のポイント・学生の提案により導入が実現・学内のプラスチックごみ削減の促進・廃棄物削減によるカーボン・ニュートラルへの貢献・循環型社会への参画による学生のSDGsへの意識向上<アイカサの設置箇所>法政大学市ケ谷キャンパス内の3箇所に設置(1) ボアソナード・タワーエントランス(2台設置)(2) 大内山校舎1階入り口(3) 富士見ゲート1階入り口学内に設置された「アイカサ」 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年05月11日法政大学(東京都千代田区、総長:廣瀬 克哉)は、2021年度「陸前高田市SDGsワークショップ」の最終報告会を2022年3月14日(月)にオンラインで開催します。法政大学と岩手県陸前高田市は、2019年12月に「持続可能な開発目標(SDGs)推進に係る協定書」を締結し、様々な取り組みをおこなっています。2020年度からは、陸前高田市の事業者と法政大学の学生が一緒になって課題解決に取り組む「SDGsワークショップ」を実施しています。2021年度は、昨年度に引き続き、4つの事業者(社会福祉法人燦燦会、村上製材所、橋勝商店、山十(伊東文具店))と学生が、オンラインでSDGsの課題解決に向けたアクションプランを考えました。最終報告会では、学生の視点で考えたプランについて、オンラインでプレゼンテーションを行います。■SDGsワークショップ最終報告会の概要法政大学の9学部・1研究科から応募した19名の学生が、4つのチームにわかれ、それぞれの事業者と協働しながら、SDGsに係る具体的なアクションプランの作成に取り組みました。2021年9月からの約半年にわたる成果を発表します。社会福祉法人燦燦会 「生きがいを感じられる働き方実現のためのブックカバーについて」村上製材所 「人を繋ぐ山」橋勝商店 「橋勝商店から広げるSDGs」山十(伊東文具店) 「伊東文具店×法政大学SDGsへの取り組み」当初は、全チームとも陸前高田市でのリアルな現地学習を予定しておりましたが、新型コロナウイルス感染症の影響により、村上製材所チームを除く3チームはオンラインのワークショップのみとなりました。日時:2022年3月14日(月) 19:00~20:30会場:オンライン(後日YouTubeにて録画配信)当日の流れ(予定)1. 本日の趣旨・出席者の紹介2. 陸前高田市 戸羽 太市長よりご挨拶3. 法政大学 廣瀬 克哉総長よりご挨拶4. 村上製材所現地フィールドワークの紹介5. 学生発表(10分)・事業者様からのコメント(5分)×4チーム(60分)6. 陸前高田市より講評7. 法政大学 小秋元 段副学長より講評 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年03月07日明治大学・法政大学・関西大学は、2017年に締結した連携協力協定の一環として、三大学連携事業シンポジウム「これからの大学のあるべき姿~新型コロナウイルス感染症への対応で見えた課題と今後の展望~」を2022年3月12日(土)に開催します。新型コロナウイルス感染症への対応は前例がなく、各大学困難を強いられました。しかし、オンライン授業への移行、オンライン留学の実施、オンライン会議の導入等、さまざまな対応を行うなかでこれからの大学のあり方について、新しい道筋を見出すことができました。そこで、今回のシンポジウムでは、各大学の新型コロナウイルス感染症への対応の中で見えた課題と今後の展望について報告を行い、これからの大学のあるべき姿について議論を深めます。■ 日時2022年3月12日(土)13:00~15:00■ 開催形態YouTubeライブ配信(配信会場:明治大学)URL: ■ 参加方法予約不要・参加費無料です。上記のURLからご視聴ください。■ プログラム講演1「メディア授業の活用とオンライン留学の可能性」(大六野 耕作 明治大学 学長)講演2「学生の〈学びへのコミットメント〉を深める大学のDXを目指して」(廣瀬 克哉 法政大学 総長)講演3「DXで広がるGlobal Smart Campus ~COIL/Virtual Exchangeと留学~」(前田 裕 関西大学 学長)パネルディスカッションパネリスト:廣瀬 克哉・前田 裕・大六野 耕作コーディネーター:上野 正雄(明治大学 副学長)■ 明治大学・法政大学・関西大学の連携協力協定について三大学が連携協力して教育研究活動の一層の充実と質の向上を図り、学術の発展と有為な人材の育成に寄与することを目的に、2017年9月に締結されました。連携協力事項については、教育・研究のほか、産学連携、地域社会への貢献、学生の交流など多岐にわたっています。協力協定締結時のプレスリリース ■ 取材のお申し込みについて下記のとおりメールにてお申込みください。【宛先】明治大学広報課 koho@mics.meiji.ac.jp 【件名】三大学連携事業シンポジウム取材申込【本文】以下の点をご記入ください。貴社名、所属部署/媒体名、スチール or ENG、代表者氏名、電話番号、メールアドレス 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2022年03月02日法政大学(総長:廣瀬 克哉)では、全学部共通科目「数理・データサイエンス・AIプログラム(略称MDAP)」や全学部共通の「各サティフィケートプログラム」において、所定要件を修了した学生を対象に一般財団法人オープンバッジ・ネットワークによるオープンバッジ(デジタル証明書)を発行します。従来の教育プログラム単位の修得状況を示す「成績証明書型」から、本学が実施・目指している様々な教学改革事業の取り組みのうち、学生がどのような能力を修得したのかを示す「学修歴型」へと対外的に証明するスキームの転換を目指しています。また、デジタル化の導入は社会との繋がりが強いDXの取り組みにも合致し、本学が副学長プロジェクトの下に設置した「DX イニシアティブプロジェクト」に課せられた重要課題を解決する取り組みにも資するものです。オープンバッジ受領者となる学生にとっては就職活動などにおいて信頼性の高いオープンバッジを示すことにより、修得した能力を示すことが可能となり、修得した能力や知識を可視化することにより、更なる学習意欲の向上に繋がることを見込んでいます。本学が発行するオープンバッジ(MDAP対象例)◆全学共通科目「数理・データサイエンス・AIプログラム(略称MDAP)」とは情報化の進んだ現代の社会は、そこで日々生まれる膨大なデータから新しい価値やサービスを生み出すという次のステージに移りつつあります。ビジネス・医療・科学技術など多岐にわたるこのビッグデータの活用には、従来の統計学の知識だけでなく、近年急速に発展した機械学習などのAI技術に関する理解も必要になります。本学では、これらの社会課題に対応するためにMDAPを開設しました。データサイエンスやAIを活用して、新しい価値を創造し持続可能な社会の構築に寄与する人材を育成します。MDAPに開設される科目では、大量で多様なデータが現代社会における様々な現象の解明や意思決定にどのように役立っているのか、その重要性と価値を理解し、ビッグデータが社会にもたらす影響等を考察します。また、データを実際に扱ってデータサイエンスを体感するとともに、実社会の中でどのように役立てているのか豊富な実例から学びます。◆各サティフィケートプログラムとは本学では幅広い視野と柔軟な思考力を兼ね備えた人材の育成を目指し、多くの学部で授業科目を他学部に公開し、卒業所要単位として認定する制度を設けています。各サティフィケートプログラムはこの他学部公開科目制度を発展させ、総合大学としての豊富な教育リソースを活用し、学際・学術的なテーマ性をもった枠組みで体系的に学ぶプログラムです。学生はガイダンスビデオを視聴したうえでテーマごとに開設されている所定科目を修得することにより各自の専門とは異なる多様な学びを経験することができます。現在、SDGs・アーバンデザイン・ダイバーシティと3領域のプログラムを開講しています。◆オープンバッジとはオープンバッジは、IMS Global Learning Consortium(IMS Global)が設定した国際技術標準規格です。そのため、様々な機関からのバッジを統一して管理することで生涯学習履歴を構築することができます。また、ブロックチェーン技術を取り入れており、実質的に偽造・改ざんが不可能で、信頼性の高い証明書として海外はもちろん、ここ最近は国内でも導入する団体等が増えています。*一般財団法人オープンバッジ・ネットワーク ◆本学が発行するオープンバッジ(MDAP対象例 ※添付画像をご参照ください)法政大学データサイエンスセンター(DSC) 今後、学習歴を証明するためのオープンバッジ発行対象プログラム拡充を合わせて検討していきます。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2021年12月03日法政大学ならびに関西大学は、SDGsの推進強化週間として、「SDGs WEEKs 2021 ~実践知を磨き、考動する2週間」を開催します。期間中は企業や自治体とも連携し、SDGsをテーマにしたセミナーやワークショップ、交流会など、約20のイベントを通じて、学内におけるSDGs推進の機運醸成を図ります。◆本件のポイント・法政大学と関西大学の連携による、SDGs推進に向けた強化週間・両大学トップ対談や学生によるアイデアコンテストなど、産官学連携の多彩なイベントを実施・SDGsを実践するにあたって必要な実践知を磨き、持続可能な社会の姿を主体的に考える開催期間は11月22日(月)~12月4日(土)の2週間。各イベントは対面およびオンラインの併用で実施します。主なイベントは以下のとおりです。○「法政大学・廣瀬 克哉総長×関西大学・前田 裕学長」トップ対談本学と関西大学は、2017年の包括連携協定の締結以降、特にSDGs推進に関する連携に注力しています。当日は今後のSDGs推進事業の展開も含め、両大学ならではの構想について、総長・学長が対談します。【日時】 12月3日(金) 17:00 ~ 18:00【実施方式】オンライン(YouTube Live) ※要申込【テーマ】 「SDGsと大学の役割 ~パートナーシップを通じた取り組み」○2年目を迎える学生によるアクションプランコンテスト強化週間の最後を飾る、今年で2年目を迎える「SDGsアクションプランコンテスト」。学生が“持続可能な社会”について主体的に考え、SDGs達成に向けた具体的な提案を行います。当日の本審査に残っているのは10組(各大学5組)。発表内容は、「企業×商店街×保育園 ~街と人をつなぐビル~」、「ジェンダーかるたで楽しく学ぼう」、「異色のコラボ『メコン川流域国の昆虫食×日本の障害者就労』」、「リユースで始まる新しい服の価値 ~貴方の服に新たなトキメキを~」など、ユニークなものが並びます。【日時】12月4日(土) 13:00 ~ 17:00【場所】法政大学市ケ谷キャンパス【主催】法政大学SDGs+(プラス)プロジェクト、関西大学KANDAI for SDGs推進プロジェクト【協賛】クリエイト、ダイドレ、キリンビバレッジ、セブン&アイ・ホールディングス【備考】YouTubeでライブ配信。表彰は最優秀賞、優秀賞、サポート企業賞等を当日審査の上、発表予定。※その他、詳細については「法政大学SDGs WEEKs特設ページ」ウェブサイト(以下)をご参照ください。▼ 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2021年11月19日法政大学イノベーション・マネジメント研究センターは、12月4日(土)に公開シンポジウム「コマースの興亡の行方―商業倫理・流通革命・デジタル破壊―」を開催します(参加費無料/要事前申込)。グローバル化、デジタル化に地球温暖化、そこにパンデミック(新型感染症の世界的大流行)が加わりました。巷では「歴史的な転換期」との声がしきりです。コマース(商業・商い)の世界ではインターネット社会の到来により、情報的にエンパワーメントされた消費者が流通・マーケティングプロセスに積極的に関与するようになる一方、企業がその一挙手一投足をデータで把握し、消費者行動をコントロールする可能性を急速に高めています。その結果、コマースはどこに向かうのでしょうか。オムニチャネルをはじめ新しい商業の形が次々に現れています。矢作 敏行『コマースの興亡史』(日本経済新聞出版)が出版された機会を捉えて、近代社会から高度産業社会を経て、デジタル社会に至る商業の経営革新動向を振り返り、各分野の専門家とともに、その行方と課題を考えます。<開催概要>■日時 : 2021年12月4日(土) 14:00~16:30■開催方法 : 対面 & オンライン(YouTube Live)■会場【対面】: 法政大学 市ケ谷キャンパス 富士見ゲート 5階G502教室 (開場13:30)(アクセス)東京都千代田区富士見2-17-1市ケ谷駅または飯田橋駅徒歩10分■プログラム・14:00~14:05 【開会挨拶】 《司会》浦上 拓也(神奈川大学教授)・14:05~15:00 【報告】 「コマースの歴史的分水嶺を読み解く」矢作 敏行(法政大学名誉教授)・15:10~16:30 【パネルディスカッション】 司会:浦上 拓也討論者:矢作 敏行、山下 裕子(一橋大学教授)、新倉 貴士(法政大学教授)■参加費 : 無料■対面定員 : 先着150名■申込 : 専用サイト( )よりお申込ください。お申込時に対面(市ケ谷キャンパス 富士見ゲート 5階G502教室)とオンライン(YouTube Live)の選択が可能です。受付完了メール(自動配信)からシンポジウムの配信リンク先をご連絡します。<参考>法政大学イノベーション・マネジメント研究センターサイト ■申込期限 : 【対面】12月1日(水) 【オンライン】12月4日(土) 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2021年11月15日法政大学理系学部・研究所(法政大学情報科学部、デザイン工学部、理工学部、生命科学部、マイクロ・ナノテクノロジー研究センター、イオンビーム工学研究所、情報メディア教育研究センター)は、11月19日(金)より、研究・技術の内容・成果を紹介する「法政科学技術フォーラム2021」をオンラインで開催します。法政大学の理系学部・研究所に所属する5名の教員が、自身の研究内容とその成果、研究所の案内等を動画で紹介します。各動画は、11月19日(金)12時より「法政科学技術フォーラム2021」の特設サイト上にて配信します(特設サイト )。また、特設サイトの本公開に先立ち、本日11月8日(月)12時より、同サイトにおいて開催概要などの予告情報を公開しています。「法政科学技術フォーラム」は、企業や地域、一般の方に向けて、法政大学の理系分野の研究・技術の内容・成果を紹介する目的で開催しています。第1回(2019年度)は、本学市ケ谷キャンパスでポスターセッション・講演会等を対面形式で開催しましたが、第2回(2020年度)は新型コロナウイルス感染症の影響に鑑み、特設サイトを開設してのオンライン開催となりました。第3回となる本年度も昨年度同様の形式での開催となります。<開催概要>開催期間 :11月19日(金)12時~12月3日(金)プログラム:(1)挨拶法政大学 常務理事 金井 敦(KANAI Atsushi)(理工学部教授)(2)研究室紹介◆情報科学部 コンピュータ科学科日高 宗一郎(HIDAKA Soichiro)教授 「基盤ソフトウェア研究室」◆デザイン工学部 都市環境デザイン工学科道奥 康治(MICHIOKU Kouji)教授 「陸水域環境研究室」◆理工学部 創生科学科金沢 誠(KANAZAWA Makoto)教授 「応用論理・数理言語学研究室」◆生命科学部 環境応用化学科山下 明泰(YAMASHITA Akihiro)生命科学部長・教授 「生体化学工学研究室」(3)研究所紹介◆情報メディア教育研究センター 上田 浩(UEDA Hiroshi)教授◆マイクロ・ナノテクノロジー研究センター、イオンビーム工学研究所の紹介※こちらは昨年度の内容の再公開となります。特設サイト (2021年11月19日12時 公開)※上記サイトの本公開に先立ち、本日11月8日12時より同サイトで開催概要などの予告情報を公開します。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2021年11月08日法政大学大原社会問題研究所では、2021年11月26日(金)と12月10日(金)に「第13回 大原社研シネマ・フォーラム」オンライン連続上映会を開催します(参加費無料/要事前申込)。今回は、アメリカのNPOが制作した、生殖補助医療の問題を扱った二つの映画を上映します。日本で代理出産は90年代に始まり、途上国の代理母を利用する「生殖アウトソーシング」として拡大しています。卵子提供も90年代から普及し、日本人女性が業者の募集に応じて海外で採卵手術を受ける事例が生じています。こうした生殖補助医療の商業化がいったい何をもたらすのか、アメリカの事例を通じて考えてみたいと思います。二つの映画の日本語版を制作した「代理出産を問い直す会」代表の柳原 良江先生(東京電機大学准教授)による解説もあります。【作品紹介】●第1回 『卵子提供―美談の裏側』(2013年)……アメリカで不妊治療は巨大産業に成長しているが、そこで盛んに取引されるのが人間の卵子である。時に一千万円もの報酬を提示する広告に誘われて、世界中の若い女性たちが卵子を提供している。この映画は、卵子提供者へのインタビューを通じて彼女たちが背負わされる莫大なリスクを暴く、衝撃の作品である。●第2回 『代理出産―繁殖階級の女?』(2014年)……アメリカで増加する代理出産は、依頼者、代理母、子ども、その家族の間に複雑な問題を投げかけている。この映画は、代理母の経験者とその子どもへのインタビューを通じて、代理出産が生み出す数々のトラブルを紹介する。美しい自己犠牲とされる代理出産は、当事者たちに拭いがたい苦悩を与えているのである。【開催概要】■日時 :第1回 2021年11月26日(金) 17:30~19:20『卵子提供―美談の裏側』(45分間の上映と解説・質疑応答)第2回 2021年12月10日(金) 17:30~19:50『代理出産―繁殖階級の女?』(50分間の上映と解説・質疑応答)■形式 :Zoomによるオンライン■参加費:無料■申込 :事前申込が必要です。どなたでも参加できますが、学外者は200名限定です。■その他:申込フォームなどの詳細は、大原社会問題研究所ウェブサイト( )をご確認ください。【大原社会問題研究所】1919(大正8)年に大阪で創立。1949年に法政大学と合併、現在に至る。100年の歴史を誇る社会科学の分野ではわが国で最も古い歴史を持つ研究所。『大原社会問題研究所雑誌』(月刊)、『日本労働年鑑』、研究所叢書をはじめ、出版活動も積極的に展開。21世紀に生起する労働問題の解明を中心にしながら、同時にジェンダー、社会保障、環境、貧困などの諸問題の研究にも力を入れています。研究所所蔵の図書・資料は、社会・労働問題関係図書をはじめとする約20万冊。その他、貴重書、ビラ・チラシなどの原資料、ポスター・写真・バッジなどの社会運動関係の現物資料など多数を所蔵。インターネットを通じた情報公開と研究支援も積極的に展開しています。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2021年11月05日法政大学比較経済研究所は、11月11日(木)に公開講演会「民主主義と財政ガバナンス」を開催します(参加費無料・オンライン開催(Zoom)の為 事前登録制)。パンフレット画像世界金融恐慌や新型コロナウイルス感染症の拡大を経て、日本財政は悪化の一途を辿っています。他の先進諸国も類似していますが、赤字や債務の水準は大きく異なります。これは、財政ガバナンスが違うためです。本講演では、諸外国との比較などを通じて日本財政の問題を、政治経済学的な視点で議論します。【概要】■論題 :「民主主義と財政ガバナンス」■開催日時:2021年11月11日(木)15:30~17:10■開催方法:オンライン開催(Zoom)■講師 :田中 秀明 氏(明治大学公共政策大学院教授)■参加費 :無料■申込方法:事前登録制「11/11公開講演会申込」の旨、比較経済研究所までメールでお申込ください。■その他 :詳細は以下の比較経済研究所ウェブサイト( )をご覧ください。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2021年10月21日中堅・中小企業の経営理念とその浸透に関する調査研究アイエヌジー生命保険は、法政大学大学院中小企業経営革新研究所と、中小企業の発展を支援するための研究を行っており、経営理念と企業業績の相関関係などをテーマにした「中堅・中小企業の経営理念とその浸透に関する調査研究」に関する2010年度の調査・分析結果ならびに提言をまとめた研究報告書を発行しました。社員のモチベーションを高める施策やその具体的な取組み事例について研究を行っており、報告書では「好業績企業の約8割では経営理念を保有するだけでなく信条などが明確である」「業績問わず、経営者の“社員への経営理念の浸透が困難”という認識は高いものの、好業績企業の経営者は業績悪化企業よりも理念の浸透について前向きに捉えている」「好業績企業は、創業経営者が創業時に経営理念を策定している傾向が強い」などの調査結果をまとめました。報告書による提言・良い企業には良い経営理念がある。経営理念は企業目的そのものであることから、経営理念のない企業は早急に保有する必要がある。・経営理念は会社の憲法的存在であるため、組織の戦略よりも先立ち策定した上で、経営戦略や経営計画と整合性を十分図る必要がある。・経営理念は保有そのものが目的ではなく、全社員への浸透と、経営理念に基づく行動こそが重要である。企業はあらゆる機会をとらえ、全社員に理念が深く浸透するような仕掛けづくりが必要である。
2011年01月02日中小企業の発展を支援アイエヌジー生命保険株式会社が12月29日に、法政大学大学院と進めている共同プロジェクト『中堅・中小企業の経営理念とその浸透に関する調査研究』の、2010年度研究報告書を発行した。同社と法政大学大学院中小企業経営革新研究所は、2008年4月から中小企業の支援・発展のための研究を開始。今年度で3回目となった。2008年度から2009年度の研究では、「人財」「社員のモチベーションを高める」がテーマとなり、その為の方策や具体的事例について、全国の中小企業3,000社へのアンケートや、選抜した企業の訪問調査などを行い、研究が行われた。※画像はイメージ強い中小企業とは今年度の調査においては、プロジェクトテーマのもと、「好業績の企業は経営理念と信条が明確」「理念の浸透にも積極的」などの結果が得られた。具体的には下記の3点が中心となる。新しい年を、積極的な信条で乗り切っていきたい。・良い企業には良い経営理念がある。経営理念は企業目的そのものであることから、経営理念のない企業は早急に保有する必要がある。・経営理念は会社の憲法的存在であるため、組織の戦略よりも先立ち策定した上で、経営戦略や経営計画と整合性を十分図る必要がある。・経営理念は保有そのものが目的ではなく、全社員への浸透と、経営理念に基づく行動こそが重要である。企業はあらゆる機会をとらえ、全社員に理念が深く浸透するような仕掛けづくりが必要である。
2011年01月02日