CO2排出量

「Natural, Organic, Smart」をコンセプトに、地球にも人にも優しいホテルの運営を手掛ける株式会社スーパーホテル(代表取締役社長：山本 健策、本社：大阪府大阪市)の湯元「花乃井」スーパーホテル大阪天然温泉(大阪府西区江戸堀3-6-35)での取り組みが、2024年3月19日、大阪府が2023年4月に創設した「CO2森林吸収量・木材固定量認証制度」第8号に認証されましたのでお知らせいたします。スーパーホテルでは「自社が出すCO2に責任を持つ」という考えに基づき、宿泊に伴なって発生するCO2量をお客様に代わり、排出量に見合ったCO2削減活動に投資することで、排出されるCO2を埋め合わせるカーボン・オフセット付き環境配慮型宿泊サービス「ECO泊」を、2010年3月より他ホテルに先駆けて全店舗に導入しています。これまでの13年間で累計宿泊数は2,000万泊を突破、約120,000トン(東京ドーム約5,000個分の森林相当分)のCO2を吸収しています。この先進的な活動により、環境保全活動に積極的に取り組む企業を環境大臣が「エコ・ファースト企業」と認定する制度で、2011年にスーパーホテルがホテル業界で唯一認定されました。またスーパーホテルでは地元で採れた木材を地元工場で加工し、店舗のラウンジテーブルや内装・家具等に活用する「地産地消」の店舗作りに取り入れることで地域活性化の取り組みにも貢献しています。湯元「花乃井」スーパーホテル大阪天然温泉では、2024年2月のリニューアルオープンにあたり、1階ロビーに大阪府内産ヒノキ材を使った木フレームを設置した内装木質化に取り組み、大阪府CO2森林吸収量・木材固定量として1.43m3(木材利用によるCO2木材固定量 1.1t- CO2)の木材を使用したことにより大阪府より認証を受けました。湯元「花乃井」スーパーホテル大阪天然温泉フロント■大阪府「CO2森林吸収量・木材固定量認証制度」の概要森林は大気中の温室効果ガスCO2の吸収源としての役割のほか、森林から供給される木材は炭素を長期的に貯蔵が可能で、建築物等への利用は「第2の森林づくり」と呼ばれています。このことから、脱炭素社会の実現を推進するため「大阪府内における森林整備によるCO2森林吸収量」や「大阪府内産木材の利用によるCO2木材固定量」を認証する制度が創設されました。■大阪府「CO2森林吸収量・木材固定量認証制度」認証のメリット認証された企業は、CO2森林吸収量及びCO2木材固定量「大阪府気候変動対策の推進に関する条例」に基づく実績報告書にて「二酸化炭素の削減対策」の実績に算入、「重点対策」の加点項目となります。企業が実施する森林整備や木材利用の取り組みについて、その成果をCO2森林吸収量及びCO2木材固定量として見える化し、脱炭素社会の実現への社会貢献活動の実績として広く訴求できます。※参考URL：(大阪府HP) 【株式会社スーパーホテルについて】「Natural, Organic, Smart」をコンセプトに、健康でサステイナブルなライフスタイルを提案するホテルとして国内170店舗、海外1店舗(ミャンマー)を運営(2024年4月時点)。ITの活用による生産性向上と、高品質な接客・サービスによる顧客満足度の向上を両立させ、2023年度には「J.D. パワー“ホテル宿泊客満足度9年連続 No.1＜エコノミーホテル部門＞”」と「JCSI (日本版顧客満足度指数) 調査 顧客満足度“No.1”」をダブル受賞。また環境保全の取り組みを行っている業界をリードする環境先進企業を環境大臣が認定する「エコ・ファースト制度」※では、ホテル業界で唯一認定を受けています。環境保全活動以外にも地域活性化や次世代支援などのSDGs推進活動に積極的に取り組んでいます。公式サイト ： SDGsの取り組み： ※「エコ・ファースト制度」について： 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

暖かくて過ごしやすい日が多い４～５月は、外で過ごすのが気持ちのいい時期です。週末やゴールデンウィークの期間などに、家族や友人とバーベキューをするのも楽しいでしょう。バーベキューに欠かせない調味料といえば、焼き肉のタレ。簡単に肉や野菜の味付けができるので、食材を調達する際に一緒に購入しておくと便利ですよ。バーベキューに必要な『焼き肉のタレ』の量は？いつもより大人数で焼き肉やバーベキューをする際、どれくらいの量のタレが必要になるのか、分からなくなりがちです。バーベキューの最中にタレがなくなってしまい「近場のスーパーマーケットまで走って買いに行った」なんて経験はないでしょうか。調味料の製造、販売をする『エバラ食品工業株式会社（以下、エバラ）』は、焼き肉のタレ『黄金の味』の量の目安について、ウェブサイトで回答しています。目安は、お肉200ｇに対し、たれ50ｇ（大さじ約3杯）です。黄金の味210ｇなら約4人分、黄金の味360ｇなら約7人分です。エバラ食品ーより引用『黄金のタレ』の場合は、２１０gのボトルで４人ぶん、３６０gのボトルであれば、７人ぶんくらいの量になるといいます。しかし、食べる肉の量が増えれば、そのぶんタレも必要になってくるので、多めに準備しておいたほうがいいかもしれません。もし肉を食べた後にタレが余っていたら、しめにチャーハンや焼きそばを作り、味付けに加えてみてはいかがでしょうか。バーベキューで焼き肉のタレを使う人は、エバラの回答を参考に、購入する量を検討してみてください！[文・構成／grape編集部]

ノンケミカルとケミカルのハイブリッド処方株式会社ARMが、展開する韓国発のスキンケアブランドSKIN52＆COから、「モイスチャライザーサンクリーム」を4月10日に発売する予定だ。「モイスチャライザーサンクリーム」は、国内最高基準レベルSPF50＋PA＋＋＋＋のUVカット力を備えたUVクリームだ。白浮きせず、肌への刺激を抑えてキシまないほか、洗顔などで落としやすいのに汗では崩れにくいノンケミカルとケミカルの紫外線吸収剤のメリットだけを取り入れたハイブリッド処方。スキンケアのような塗り心地を実現している。ナイアシンアミドやヒアルロン酸Naなどを配合「モイスチャライザーサンクリーム」にはナイアシンアミドやヒアルロン酸Na、クロレラエキス、タチアオイ花エキスといった4つの潤い美容成分がぜいたくに配合されている。また、石油界面活性剤（SLS／SLES）フリー、アルコールフリー、ポリエチレングリコール（PEG）フリー、防腐剤フリー、タルクフリーの5つのフリー処方となっているので、安心して使用が可能。価格は税込み4,400円となる。（出典元の情報／画像より一部抜粋）（最新情報や詳細は公式サイトをご確認ください）※出典：報道用資料

コープ共済連(日本コープ共済生活協同組合連合会、代表理事理事長：和田 寿昭)は、2023年12月1日～2024年2月29日に、ＣＯ・ＯＰ共済加入者専用Webサイト「共済マイページ」*1を通じた寄付の取り組み「ＣＯ・ＯＰ共済 子ども・学生未来応援プロジェクト」を実施しました。多くの加入者にご協力いただき、合計で5,428,950円の寄付をお届けすることができました。＊1：インターネット上で契約内容の確認や各種手続きができるＣＯ・ＯＰ共済加入者専用のサービス。■「ＣＯ・ＯＰ共済 子ども・学生未来応援プロジェクト」の概要長く続いた新型コロナウイルスの感染拡大の影響や物価の上昇により、家計に大きな影響を受け支援を必要としている子どもや学生に対し、共済マイページへの登録・利用1件につき30円*2を、コープ共済連から子どもの貧困や学生の学業継続の活動に取り組む団体に寄付をおこないました。＊2：利用いただいた方に寄付金を負担いただくものではありません。コープ共済連より、実施期間終了後に人数および件数に応じた金額の寄付を行います。「ＣＯ・ＯＰ共済 子ども・学生未来応援プロジェクト」■一般財団法人全国大学生協連奨学財団「たすけあい奨学制度」への寄付の贈呈式がおこなわれました【日時】2024年4月1日【場所】コープ共済プラザ(東京都渋谷区千駄ヶ谷4-1-13)【出席者】(敬称略)和田 寿昭(日本コープ共済生活協同組合連合会 代表理事理事長)国分 聡人(日本コープ共済生活協同組合連合会 総合マネジメント本部 本部長)堀口 幸子(日本コープ共済生活協同組合連合会 総合マネジメント本部 組合員参加推進部 部長)武川 正吾(一般財団法人全国大学生協連奨学財団 理事長)白取 義之(一般財団法人全国大学生協連奨学財団 理事)石井 愛 (一般財団法人全国大学生協連奨学財団 事務局長)渡邉 和典(一般財団法人全国大学生協連奨学財団 事務局員)瀬川 大輔(全国大学生活協同組合連合会 全国学生委員)【概要】コープ共済連 和田理事長から寄付金の目録を贈呈し、寄付金の贈呈に対して一般財団法人全国大学生協連奨学財団の武川理事長から「感謝状」が手渡されました。その後、意見交流の時間がもたれ、参加した大学生協連 全国学生委員の瀬川さんからは大学生協での「販売されたパン1個当たり10円を寄付する」取り組みの紹介や、石井事務局長から「今後の共済の取組から広がる助け合いの活動への期待」が述べられました。一般財団法人全国大学生協連奨学財団「たすけあい奨学制度」への寄付の贈呈式■寄付先のご紹介1. 一般財団法人全国大学生協連奨学財団(たすけあい奨学制度)寄付金額：328万8,950円扶養者を亡くされて困っている学生の「学業を続けたい」「大学で学んで夢をかなえたい」という想いを応援しようとする全国の皆様や大学生協からの寄付を主な財源としている『たすけあい』奨学制度です。URL： 2. 日本生活協同組合連合会「『子どもの貧困』支援活動への応援助成」寄付金額：214万円コープ共済連からの寄付は「『子どもの貧困』支援活動への応援助成」の助成金の一部として地域の団体に届けられ、さまざまな困難を抱える子どもたちを支援する取り組みに活用されます。2024年3月12日に日本生活協同組合連合会で「『子どもの貧困』支援活動への応援助成」に採択された15団体への助成金贈呈式が開催されました。【贈呈式のプレスリリース】URL： 【コープ共済連のご紹介】名称 ：日本コープ共済生活協同組合連合会(略称：コープ共済連)代表者名 ：代表理事理事長 和田 寿昭(わだ としあき)役職員数 ：1,647名 ※出向受入・嘱託職員含む(2023年3月現在)会員生協数 ：コープ共済を実施する354の生協(および連合会)と、こくみん共済coop＜全労済＞、全国大学生協連、日本生協連(2023年6月16日現在)設立・所在地 ：2008年11月5日・東京都渋谷区千駄ヶ谷4丁目1番13号主な取扱商品(元受商品)：ＣＯ・ＯＰ共済《たすけあい》、ＣＯ・ＯＰ共済《あいぷらす》、ＣＯ・ＯＰ共済《ずっとあい》終身生命〈低解約返戻金型〉、ＣＯ・ＯＰ共済《ずっとあい》終身医療、ＣＯ・ＯＰ学生総合共済コープ共済連はＣＯ・ＯＰ共済を取り扱う、主に宅配・店舗事業を行う各地域の生協と、日本生活協同組合連合会(略称：日本生協連)が共同して設立した共済事業を専業とする連合会です。ＣＯ・ＯＰ共済は「自分たちに必要な保障商品を自分たちで開発し、育てること」を軸に、組合員の皆様の声を元に商品開発を行い、保障内容をより良く改定してきました。特に、子ども、女性の保障分野の加入者が多く、子育て世帯よりご支持いただいています。ＣＯ・ＯＰ共済は、今後も子どもや学生、子育て家庭が安心して生き生きとくらせる社会づくりに貢献してまいります。 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

佐倉自然農園(所在地：千葉県佐倉市、事業主：高橋 睦)では、GX推進法の成立で脱炭素に向けて取り組む企業のために、植物の光合成を活用しビルからの二酸化炭素を効果的に削減方法を提供するサービスについて本格始動を開始、特許ライセンス契約を開始します。【カーボンニュートラルへ向けて進む法整備】政府は2050年迄にカーボンニュートラルの実現を公約しており、実現に向けた法整備が進められている。昨年の国会で脱炭素と競争力強化を両立させるGX推進法が成立。二酸化炭素を排出する企業に対し、金銭的な負担を求めるカーボンプライシングの導入が2028年度から実施されることが決まっています。脱炭素に向けた取り組みは企業の存続や成長のカギとなります。【植物の光合成がビルの排気二酸化炭素を削減】佐倉自然農園では、企業に向けて二酸化炭素削減方法を提供するサービスを本格的に開始します。これは特定建築物(床面積3,000m2以上の建物)から排出される濃度の高い二酸化炭素を屋上に設置した温室内に導き植物の光合成により消費、削減するという方法です。ビルからは日常的に二酸化炭素濃度の高い空気が排出されている一方で、施設栽培(温室)では二酸化炭素が不足して二酸化炭素を供給しているという事実があります。この2つを組み合わせビルの排気を施設栽培の温室へ供給することにより、大気に放出する二酸化炭素を植物の光合成で削減することができます。商業施設の場合、栽培された農産物を収穫後すぐに販売出来るため最適です。本方法は2022年11月に特許取得しました。【ビル管理と農家、二つの経験が開発のきっかけに】開発者は空調設備やビル管理の業務に携わった際に、特定建築物から1,000ppmに近い二酸化炭素を含む空気が排出されていることを知りました。その後50歳で農地を借りて果樹栽培を開始、その後脱サラして農家になり農地を広げていきました。ある日、農業雑誌から施設栽培におけるハウス内では二酸化炭素が減少するため、わざわざ二酸化炭素を供給して光合成を促している事を知りました。一方では濃度の高い二酸化炭素が排出され、一方では不足しているという事から、ビルの屋上で施設栽培を行いそこへ二酸化炭素を供給すれば効率的ではないかと考えこの仕組みを開発しました。■開発者コメント建物からの排気は環境基準により1,000ppm程度の濃度になります。この濃度は光合成が最大化する濃度とほぼ同じであり最適な組み合わせになります。本方法で少しでも温暖化に歯止めが掛かれば良いと願っています。【二酸化炭素削減の仕組み】二酸化炭素削減方法 概念図特許証【農園概要】農園名 ： 佐倉自然農園(園主：高橋 睦)所在地 ： 〒285-0005 千葉県佐倉市宮前2-21-3電話／FAX ： 043-483-0239事業内容 ： ブルーベリー他果樹栽培、養鶏ホームページ： 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

～バイオマス発電で発生する電気・熱・CO2を活用した野菜栽培～株式会社タクマ（本社：兵庫県尼崎市、社長：南條博昭）のCO2有効活用技術を用いた株式会社サラでのCO2活用事例（トリジェネレーションによる野菜栽培）が、TEPIA（一般財団法人高度技術社会推進協会）の運営するTEPIA先端技術館に展示されました。TEPIA先端技術館での展示についてTEPIA先端技術館は、東京都港区にある先端技術の展示施設で、より良い未来社会をつくるために解決が必要な社会的課題とその解決に役立つ最新の先端技術を、次世代を担う若者から大人まで幅広い世代の方々に体験を交え、分かりやすく紹介しています。（入場無料、完全予約制）今回、施設内の一部リニューアルにあたり、当社技術によるCO2活用事例が「廃棄物を活かすテクノロジー」として展示されることとなりました。展示期間は2025年度末までとなります。展示内容について本展示では、岡山県笠岡市で13haの半閉鎖型グリーンハウスでトマト、パプリカ、レタスの栽培・出荷を行う株式会社サラ（本社：岡山県笠岡市、CEO：小林健伸）の取り組みと、その生産を支えるべく同社に納入したバイオマス発電プラントとCO2供給設備(名称：t-CarVe・ティーカーブ®)が取り上げられています。本設備では主にPKS（パーム椰子殻）等の輸入木材や、周辺地域の一般木材をバイオマス燃料として発電し、その電力の一部をグリーンハウスに供給するとともに、回収した熱を野菜栽培に必要な暖房・除湿冷房用の熱源として利用するほか、燃焼ガスから精製したCO2を野菜栽培に活用する、電気・熱・CO2のトリジェネレーションを実現しています。バイオマス発電で発生するカーボンニュートラルなCO2を活用しているためカーボンネガティブを達成しており、CO2排出削減効果が高いだけでなく、CO2を安価に大量供給できるため、野菜栽培のCO2源として活用されている高価な液化炭酸ガスに代わるものとしてランニングコストの削減にも貢献しています。株式会社サラでの野菜栽培について株式会社サラでは、安心して食べられる美味しい野菜を、一年を通して安定的に届けること、生産者・販売者・消費者にとって持続可能な農業を実現し「アジアにおける未来の野菜カンパニー」となることを目指して、岡山県笠岡湾の広大な干拓地に、国内最大規模となる13haの半閉鎖型グリーンハウスを用いた野菜栽培とバイオマス発電プラントを組み合わせた世界最先端の施設園芸事業を推進しています。世界の品種を選りすぐり、先進の栽培施設で育てたプラムトマト・フルーツパプリカ・サラトリオ、新しい美味しさをお届けしています。タクマグループの今後の取り組みについてこれからも当社グループは、バイオマス発電プラントや株式会社サラとのパートナーシップのもとCO2供給設備の提供等を通じてCO2の排出削減と次世代農業の普及へ貢献します。また、再生可能エネルギーの活用と環境保全の分野を中心に積極的な研究開発と商品の提供を通じて、温室効果ガスの削減や資源・環境の保全を実現し、持続可能な社会の形成に貢献してまいります。展示概要展示内容TEPIA先端技術館「人と自然」廃棄物を活かすテクノロジー場所〒107-0061東京都港区北青山2-8-44（TEPIA先端技術館） 展示期間2024年3月19日～2025年度末まで（約2年間）ご参考TEPIA先端技術館 ご利用案内 TEPIA先端技術館 人と自然 株式会社サラ タクマの脱炭素技術 詳細はこちら プレスリリース提供元：NEWSCAST

～追加性のある「創エネ」でCO2排出量削減に貢献します～京阪ホールディングス株式会社(本社：大阪市中央区、社長：石丸昌宏)および株式会社京阪ザ・ストア(本社：大阪市中央区、社長：達川俊夫)は、京阪ザ・ストアが運営するスーパーマーケット「フレスト松井山手店」(住所：京都府京田辺市)屋根上に太陽光パネルを設置(自己所有)し、2024年4月11日(木)より発電を開始いたしました。このたびの太陽光発電設備の導入により、同店における年間使用電力の約2割に相当する約400千kWh(一般家庭 約96軒分 ※1)を太陽光発電でまかない、約174トン ※2のCO2排出量が削減できる見込みです。京阪グループは、2023年に長期経営戦略を策定し、持続可能な循環型社会の実現に向けて、京阪グループの新たなブランドとして確立に取り組んできた「BIOSTYLE(＝京阪版SDGs)」を経営・事業活動の軸に据え、社会的価値と経済的価値を両輪で創造する「BIOSTYLE経営」を推進しています。主軸戦略では「地球環境保全」を掲げ、「省エネの徹底・新技術導入」「創エネの推進」「再エネの調達」を通じたCO2排出量の削減に取り組んでいます。今回の取り組みは、自社で太陽光などの再エネの設備を設置し、自家発電自家消費するもので「創エネ」に該当します。新たな発電設備を導入するため、社会に再生可能エネルギーを普及させる環境貢献が大きい、追加性が高い再生可能エネルギー導入の方法です。京阪グループでは、今後も事業活動において地球環境保全の取り組みを推進し、脱炭素社会の実現に貢献してまいります。詳細は以下のとおりです。※1環境省「令和3年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査」の世帯あたりの年間エネルギー消費量より算出※2環境省「電気事業者別排出係数(令和4年度実績)」より算出フレスト松井山手店１．設備概要①太陽光パネル562枚、総出力328.77kW②パワーコンディショナ3台、定格出力254.95kW２．導入効果(初年度想定)①電力削減量約400千kWh(一般家庭 約96軒分)②CO2排出削減量約174トン３．発電開始日2024年4月11日(木)SDGsを実現するライフスタイルを提案する京阪グループの「BIOSTYLE PROJECT」について健康的で美しく、クオリティの高い生活を実現しながら、ＳＤＧｓの達成にも貢献していく。京阪グループでは、そんな循環型社会に寄与するライフスタイルを「BIOSTYLE(ビオスタイル)」として展開し、お客さまにご提案しています。規制や我慢だけから生まれる活動ではなく、“人にも地球にもいいものごとを、毎日の生活の中に、楽しく、無理なく、取り入れていくことができる明るい循環型社会の実現”に貢献するため、京阪グループにできうる様々な活動を推進していきます。▶ 「BIOSTYLE PROJECT」について詳しくはこちら ■フレスト松井山手店についてフレスト松井山手店がある「京阪東ローズタウン」は1992年の街びらき以降、京阪グループを挙げて街づくりを行ってきました。その中で1999年に開業した同店は、街の成長とともに地域のお客さまにご愛顧いただいています。これからも心豊かな暮らしを大切にする地域のお客さまに、日々の暮らしの楽しみがひろがる商品やサービスを選りすぐり、ゆとりと上質の郊外生活を提案してまいります。【フレスト松井山手店概要】・住所：京都府京田辺市山手中央 2-2(JR 学研都市線「松井山手駅」前)・営業時間：10 時～21 時(直営) ※テナント区画は各店により異なる・駐車場：330 台240411_keihan-holdings1.pdf : 詳細はこちら プレスリリース提供元：NEWSCAST

九州電力株式会社は、カーボンニュートラルの推進に資する環境配慮型プランの普及拡大への取組みとして、高圧お客さま向けに「CO2削減プランお試しキャンペーン」を実施します。これまでも当社は、高圧以上のお客さまに「再エネECO極」「再エネECOプラス」「CO2削減プラン」といった環境配慮型プランを、通常の電気契約に付帯してご提供しています。温対法等の各種法令や国際的な環境イニシアティブへの対応を見据え、大規模な法人お客さま(特別高圧)を中心に、環境配慮型プランへの加入は年々増加傾向にありますが、カーボンニュートラルの実現に向けては、こうしたプランをより多くのお客さまにご活用いただきたいと考えています。今回、カーボンニュートラルの機運の高まりをさらに加速させ、より多くのお客さまにCO2フリー価値付きの電気の良さを実感いただくため、高圧お客さまでご希望される方を対象に、CO2削減プランを最大1年間、実質無償で提供します。本キャンペーンは、本日から2025年3月31日まで、当社ホームページの専用サイトにてお申込みを受け付けます。(詳細は別紙参照)当社は、本キャンペーンを通じて、お客さまのESG経営の更なる推進等、環境対策に向けた取組みを後押しするとともに、今後も「九電グループ カーボンニュートラルビジョン2050」のもと、低・脱炭素のトップランナーとして、九州から日本の脱炭素をリードする企業グループを目指してまいります。この機会にぜひ、本キャンペーンにお申込みください。 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

株式会社 荒川製作所(名古屋市中川区、代表取締役社長：荒川 雅義)は、カーボンニュートラルに向けた積極的な取り組みとして「ARAKAWA reduce carbon emission 2050」とし脱炭素の実現に向けての取り組み『Arc2050』を開始いたしました。その取り組みの一つに『サーモフィンで SDGs』としサーモフィンを利用する事で、使われずに排出されるエネルギー資源を回収し有効活用しながらCO2削減を実現いたします。サーモフィンは効率的に排熱を回収し、浴場・スーパー銭湯・温泉地などの掛け流し湯やオーバー水・洗い場水、或いは食品製造ラインから出る温水など見落としがちな排水を回収し再利用することで加熱エネルギー(光熱費)の削減や床暖房蓄熱として有効的に活用することが可能です。導入例1導入例2お客様のニーズに添い、長年積み重ねてきた技術を集約した荒川製作所のサーモフィンは、環境の改善と温暖化防止となる重要なアイテムです。工場や施設やお部屋を暖め、安全で最適なサーモフィンを利用し人と環境、地球に優しい取り組みと共に、省エネ性向上による環境負荷低減カーボンニュートラルに貢献いたします。荒川製作所は、サーモフィン使用による省エネ効果とSDGsの取り組み、サーモフィンの最適化をご提案いたします。■会社概要社名 ： 株式会社 荒川製作所代表者 ： 代表取締役社長 荒川 雅義所在地 ： 〒454-0065 名古屋市中川区十一番町6-5-5設立 ： 1954年1月8日事業内容： 熱処理技術・産業用乾燥機生産設備URL ： 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

ユニ・チャーム株式会社(代表取締役 社長執行役員：高原 豪久)は、4回目となる「GHG排出量の可視化に関する情報交換会」を、2024年3月8日に開催しましたのでお知らせします。当社は、「脱炭素は自社だけでは大きな成果を獲得し難い」テーマであることを踏まえ、日用品業界はもとより産業界全体の取り組みへと広げる必要があると考えています。このような点を踏まえ、GHG排出量の可視化に関する意見交換を目的とした会合を2023年5月以降3回開催しています。4回目となる今回は、原材料・資材などの一次データ※流通のあり方や、環境関連分野に関する広報活動のあり方などについて議論しました。※一次データ：算定する主体である事業者が自らの責任で収集する自社で測定したデータ(例：自社製品製造の消費電力量等)や外部ステークホルダーへの聞き取り調査(例：取引先の自社関連排出量の直接把握)等を行って収集したデータのこと■「第4回 GHG排出量の可視化に関する情報交換会」の概要・開催日時：2024年3月8日(金)13:30～15:00・実施会場：ユニ・チャーム株式会社 三田本社会議室・内容 ：(1)環境省、経済産業省より関連施策の共有(2)各種関連テーマに関する意見交換・討議(3)今後の本情報交換会に関する意見交換・討議・参加企業一覧(順不同)uc_01■今後の取り組み予定：本情報交換会は今後も継続的に開催する予定です。■会社概要社名 ：ユニ・チャーム株式会社設立 ：1961年2月10日本店 ：愛媛県四国中央市金生町下分182番地本社 ：東京都港区三田3-5-19 住友不動産東京三田ガーデンタワー社員数 ：グループ合計16,206名(2022年12月)事業内容：ベビーケア関連製品、フェミニンケア関連製品、ヘルスケア関連製品、化粧パフ、ハウスホールド製品、ペットケア関連製品、産業資材、食品包材等の販売 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

テサテープ株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：トーマス・ガスナー)は、発売から40年以上様々な業界で活躍している両面粘着テープtesa(R) 4965を「環境配慮型製品」にリニューアルし、2024年3月より販売開始します。tesa(R) 4965100％バイオマスバランスアクリル系粘着剤と90％ポストコンシューマーリサイクル(PCR)PET含有基材を使用した環境配慮型品は、従来品と比較してCO2排出量を40％*1削減します。汎用性・耐久性・安全性に優れた性能はそのままに、より環境に配慮した製品へと生まれ変わった新しいtesa(R) 4965は、お客様のサステナビリティ目標を支えます。製品写真＜開発背景＞発売から40年以上のロングセラー製品であるtesa(R) 4965は、25秒に1回世界のどこかで手にされている両面粘着テープの定番品です。長年多くの方に信頼され続けてきた製品をアップデートすることは大きな挑戦でしたが、私たちテサの製品がお客様のサステナビリティ目標を支え、業界における持続可能性の促進に繋げたいという願いから、この度のリニューアルに踏み切りました。＜リニューアル概要＞1. 再生可能材料とリサイクル材料への変更従来品は、石油由来のアクリル系粘着剤とバージンPETで構成されていましたが、環境配慮型品はISCC PLUS認証*2のバイオマスバランスアクリル系粘着剤と90％再生PET含有基材で構成されています。環境配慮型品のバイオカーボン含有量は62％、リサイクル材料使用割合は5％です。また、紙管や包装材にも再生材料を使用しています。2. 従来品と比較してCO2排出量を40％削減*1化石原料を生物由来の原料に置き換えるバイオマスバランスアプローチ*3を採用したことで、生産プロセスに変更を加えることなく、従来の品質と性能を維持しながら環境負荷を低減することができました。従来品と比べて粘着剤で38％、基材で2％、合計40％のCO2排出量削減を実現しました。3. 品質・性能は従来品と同等を保持社内及び社外評価試験において、引張強度や伸び、剥離粘着力を含む全ての項目で従来品と環境配慮型品が同等性能を保持することが実証されました。それにより、既にtesa(R) 4965をご使用のお客様は安心してこれまでと同じ生産工程に環境配慮型品を適応することができます。*1 従来品と環境配慮型品(サイズ50m×50mm, PV0)の製品二酸化炭素排出量(PCF)削減率の計算方法は生物起源の炭素摂取を含む Cradle-to-Gate*を採用しています。詳細については、 「tesa(R) 4965 ISO14067準拠比較 PCF 計算レポート」をご覧ください。*Cradle-to-Gate(ゆりかごからゲートまで)：製品のライフサイクルステージのうち、原材料調達から生産までに発生した温室効果ガスの総排出量を集計したもの。*2 世界初のバイオマス、バイオエネルギーの国際持続可能性カーボン認証制度。ISCC PLUS認証はマスバランス方式で製造されたバイオマス原料や再生原料等の製品をサプライチェーン上で管理・担保する認証制度。*3 バイオマス由来等の持続可能な原料と石油由来等の非持続可能な原料が含まれている製品の場合、バイオマス由来原料の投入割合に応じて、そのバイオマス分を製品の一部に割り当てることができ、複雑な生産工程を持つサプライチェーンのバイオマスカーボンニュートラル化推進において活用されている。製品構成＜用途例＞・家具の装飾部品やモールドの固定・自動車樹脂部品の固定・段ボール箱の封函・航空機通路へのLED照明の固定・価格ラベルの固定用途例＜製品概要＞品名 ：環境配慮型両面粘着テープ tesa(R) 4965粘着剤 ：バイオマスバランスアクリル系粘着剤基材 ：90％ PCR PET色 ：透明総厚 ：205μm粘着強さ対SUS：11.5 N/cm耐熱性 ：-40℃～200℃(短時間)＜詳細・お問い合わせ＞環境配慮型両面粘着テープ tesa(R) 4965特集ページ： 【テサテープ株式会社 会社概要】テサテープ株式会社は1964年(昭和39年)に創立しました。ドイツで1882年創業の粘着テープブランドtesa(R)(テサ)の日本法人です。業務用の粘着テープをはじめとした接着ソリューションを日本のみなさまにお届けしています。代表者 ： 代表取締役社長 トーマス・ガスナー所在地 ： 〒108-0072 東京都港区白金1-27-6 白金高輪ステーションビル8階設立日 ： 1964年11月18日事業内容： 様々なものを「くっつける」粘着テープを製造・販売しています。スマートデバイスの部品固定や、自動車の塗装マスキング、ワイヤーハーネス結束、新聞のフライングスプライス、倉庫床のラインテープなど、用途や業界独自のご要件を理解し、7,000種類以上の製品の中から最適な粘着テープをご提案いたします。また、初心者でもDIYを楽しめる接着剤や粘着テープを使ったアイテムを一般消費者様向けに展開しています。会社URL ： ▼関連業界自動車、ワイヤーハーネス、スマートデバイス、電化製品、製紙、印刷、その他製造業、一般消費者向け事業 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

この度、パワーネクスト株式会社では、2024年2月よりCO2排出量算定と削減に向けた活動支援としてCO2排出量算定・非化石価値取引Webアプリケーションの提供を開始いたします。■CO2排出量算定Webアプリケーション＜脱炭素への取り組みの一歩としてCO2排出量の算定を支援＞2050年のカーボンニュートラル達成に向けた動きが本格化している昨今、あらゆる企業にとってCO2排出量の情報開示や削減が経営上の重要テーマのひとつとなっており、業種や企業規模を問わず、自社の排出量を把握し情報提出が求められる事例が中小企業含め増加傾向にあります。そこで、本アプリケーションでは、他社から供給された電気の使用に伴うCO2排出量の算定をサポートします。〇サービスの特徴●電気の使用に伴うCO2排出量は(CO2排出係数)×(使用電力量)により算定しますが、本アプリケーションでは、使用電力量、現契約の料金メニューなどの簡単な設定だけで、CO2排出量の算定が可能です。●本アプリケーションでは、需要施設ごとに電気の使用に伴うCO2排出量を低コストにて算定します。●本アプリケーションでは、事業を通じたCO2排出量(サプライチェーン排出量にあっては【Scope2】※の電力使用に係るCO2の排出)を算出するなど、複雑な計算の手間を削減します。※Scope2：自社が所有する設備や支配する事業活動での、エネルギー使用にともなう間接的なCO2排出。例えば、工場・事務所での電力エネルギーの使用や、熱や冷却、蒸気など外部から供給を受けるエネルギーがScope2に該当。さらに、非化石価値取引Webアプリケーションのご利用により、使用電力の再エネ化によるCO2排出量の削減が可能となります。■非化石価値取引Webアプリケーション＜非化石証書を購入するメリット＞CO2排出の削減に貢献し、環境への負荷を軽減できることをはじめ、非化石証書の取得は環境問題への取り組み姿勢をアピールする手段であり、消費者や投資家などに持続可能性へのコミットメントを示すことができます。さらに、企業のイメージ向上にもつながり、環境に配慮したビジネス実践を強調することで、顧客やステークホルダーからの支持を得る助けとなります。そこで、電力プランを変更せずに、再生可能エネルギーを利用したい企業のニーズに応えるため、非化石証書を通じて脱炭素経営を支援する「非化石証書購入サービス」を開始します。〇アプリケーションの特徴非化石証書を購入するには、JEPX会員登録を必要とし、登録後も入札毎に複数の手続きを要します。本アプリケーションでは、当社がお客さまに代わりオークションに参加し、FIT非化石証書(トラッキング付＝証書の元となる発電設備の所在地と区分を指定する属性情報)を購入します。●電力会社、契約電力メニューの切り替え不要で使用電力の実質的な再エネ化を実現●最低取引(購入)量は1kWh～●再エネ設備の導入不要入札時期：毎年2月、5月、8月、11月(計4回)CO2排出量算定・非化石価値取引Webアプリケーションは下記よりご利用が可能です 【会社概要】商号 ： パワーネクスト株式会社代表者： 代表取締役 八木 敏之所在地： 千葉県千葉市中央区中央3-5-1URL ： 【お問い合わせ】CO2排出量算定・非化石価値取引Webアプリケーションのお問い合わせにつきましては、下記までご連絡ください。パワーネクスト株式会社 営業課TEL ： 043-215-7347email： eigyoka@power-next.co.jp 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

温泉廃熱エネルギー利用で、令和5年度 東北経済産業局長表彰・エネルギー管理優良工場等【宮城県仙台市／作並温泉ゆづくしSalon一の坊】令和5年度東北地域「エネルギー管理優良工場等」として「東北経済産業局長」表彰された「仙台・作並温泉 ゆづくしSalon一の坊（ユヅクシサロンイチノボウ）」（本社/宮城県仙台市 代表取締役 髙橋 弘行）は、2024年2月22日（木）表彰式後に開催される「エネルギー使用合理化シンポジウム東北」へも登壇し、事例発表を行います。源泉かけ流し温泉において、浴槽からあふれ出るなど活用されないまま廃棄されてしまう「温泉の熱」に着目し、その熱エネルギーを利用する温泉廃熱システムの導入と運用などが評価されました。心や身体を癒しパワーチャージする“里山リトリート”という過ごし方名称令和5年度東北地域の「エネルギー管理優良工場等」における「東北経済産業局長」表彰主催経済産業省 東北経済産業局受賞対象株式会社一の坊「仙台・作並温泉 ゆづくしSalon一の坊」表彰式・シンポジウム2024年2月22日(木)日立システムズホール仙台（仙台市青年文化センター）シアターホール宮城県仙台市青葉区旭ヶ丘 3 丁目 27- 5令和5年度「エネルギー使用合理化シンポジウム東北」エネルギー管理の推進に不断の努力を重ね、その成果が大であり、他の模範となる工場や事業所を表彰し、省エネルギーの一層の推進に資することを目的とする表彰制度で、工場などが選出されることが多い中、温泉宿ならではの「温泉廃熱システム」が注目されました。令和5年度「エネルギー使用合理化シンポジウム東北」 : 社長が責任者を務める、快適エコ活動推進委員会「指針」①お客様の快適性を損なわない②地球環境にやさしい再生可能エネルギー（温泉熱）の利用③全スタッフがエネルギーの無駄を自ら発見・改善・提案できる工夫経営トップと社員が一体となり取り組んだ“持続可能な温泉リゾートを実現”するスピード感を持った活動と、他社の模範となる優れた省エネ成果が評価されました。株式会社一の坊における、第1次快適エコ活動実施前の2016年と、2022年との比較では、二酸化炭素排出量４２％削減、エネルギー使用量３７％削減の成果が出ています。ご協力いただきました皆様方に感謝申し上げますとともに、今後も省エネ活動を通してカーボンニュートラル社会の実現へ貢献してまいります。「株式会社⼀の坊（イチノボウ）」は、「快適エコ活動～地球にやさしい高付加価値な温泉リゾートの創造～」を2018年から実施、経営改善につながる省エネルギー好事例として、2023年度 省エネ大賞において、温泉宿として初めて「資源エネルギー庁長官賞」を受賞しています。東日本の温泉宿で初！「2023年度 省エネ大賞」受賞【宮城県・温泉リゾート 一の坊】 : 一の坊リゾート公式サイト : 一の坊「施設管理支援センター」の取り組み施設管理支援センター快適エコ活動企画推進神島浩人他の企業の方から、すごいね！とたくさんお声がけいただいています。みなさん、SDGsには取り組みたいけどお金がかかる、経営者の理解が得られないなど悩みを抱えていて、一の坊がどのように取り組んできたのか、教えてほしいと言われます。九州の企業さんからも問い合わせがありました。とても嬉しいことです。2018年から少しずつ進めてきた「快適エコ活動」具体例まずは照明のLED化とエアコンの最新化です。大体家電や設備は10年ごとに交換するのが良いと言われていて、最新のものに変えるだけで翌年の電気代が大幅に下がります。温泉廃熱は、大浴場などの浴槽の淵から溢れ出る温泉水などは廃湯槽に集められ、今まで捨てられるだけでしたが、廃湯槽に集められた35℃前後の熱をもった温泉水から熱を回収することで温泉の加温や給湯ボイラーに補給される水道水を事前に温めておくことができます。費用のかかる、省エネ推進のポイント「理解を得る」確かにコストはかかりますが、省エネ設備に投資したお金は、固定費（エネルギー費）の削減となって効果が表れます。この削減効果により、投資した費用を数年で回収することができます。また、補助金利用は省エネ設備に投資するお金が削減できますが、申請は準備が肝心です。実行する時より、資料やデータを整理して実行に至るまでの準備が大切です。知識のある業者さんと一緒に取り組むことで日々自分の勉強にもなっています。社長をはじめ、各温泉リゾートのスタッフに理解いただくことで省エネ活動が継続でき、感謝しています。温泉宿のロールモデルになかなか表立って出ることのない施設管理の仕事ですが、安心安全な施設運営を持続していくには、こつこつと古い設備の復旧や更新を続けていくことが大切だと思っています。終わりはないです。今回の受賞をきっかけに、今後SDGsの取り組みに特化した宿として、環境意識の高いお客様にも来ていただければと思っています。みんなで協力し、SDGsに取り組む宿のロールモデルになっていきたいと思います。心地のいい葉音を聴きながら里山を静かに眺める特等席で、本を読んだり、淹れたてのコーヒーを飲んだりと、何日でも居たくなる、”理想の日常℠”が過ごせる温泉リゾート所在地 ：宮城県仙台市青葉区作並字長原3電話 ：0570-05-3973（宿泊予約）客室数 ：86室チェックイン：15:00チェックアウト：11:00公式HP： ゆづくしSalon一の坊 公式サイト : 2023年春 OPEN 源泉かけ流し温泉付客室里山を望む くつろぎSalonゆづくしSalon一の坊のご滞在は、オールインクルーシブ。湯めぐりを楽しんだ後は、くつろぎSalonへ。挽き立てコーヒーやジェラート等のおやつをお供に、四季折々の美しさを愛でながらほっとひと息、暖炉を囲んでお休み前の読書など…お客様一人一人が自由に過ごせるよう、過剰なサービスは避け、必要な時にそっとお手伝いします。一の坊リゾート・これまでの快適エコ活動推進委員会の活動省エネ取組の優良事業者として「令和4年度省エネ診断・技術事例発表会」に登壇いたしました。【宮城・温泉リゾート】 : 一の坊リゾート・SDGs取組み事例一の坊リゾートのSDGs#1 : 【一の坊リゾートのSDGs#1】地球環境にやさしい温泉リゾートへ改善していく社会貢献活動一の坊リゾートのSDGs#3 : 【一の坊リゾートのSDGs#3】温泉熱利用システムの導入で年間68トンのCO2排出量削減を実現一の坊リゾートのSDGs#8 : 【一の坊リゾートのSDGs#8】宮城県内の宿泊業で唯一の認定！省エネ取組の優良事業者「Sランク」として経済産業省ＨＰに掲載省エネ法の定期報告に基づく評価制度で、計画的かつ継続的なエネルギー消費量削減の取組みが評価され、株式会社一の坊として2021年度・2022年度、２年連続で『Ｓクラス』の優良事業者に認定されました。リリースに関するお問い合わせは…株式会社⼀の坊 営業推進本部〒980-0013宮城県仙台市⻘葉区花京院2丁⽬1-10TEL：022-222-0178(平⽇ 11:00〜16:00)Mail： press@ichinobo.com ▼お問い合わせフォームはこちら ▼一の坊メディア掲載情報 地図 : 一の坊リゾート公式サイト : 詳細はこちら プレスリリース提供元：NEWSCAST

コープ共済連、日本生活協同組合連合会、生活協同組合コープさっぽろが協賛する「さっぽろスノースポーツフェスタ2024ＣＯ・ＯＰ presentsクロスカントリースキー大会」が2024年2月11日(日)に札幌市の豊平川河川敷で開催されます。今回で3回目の開催となる「さっぽろスノースポーツフェスタ」は、ウインタースポーツの振興を目的に、今年は豊平川河川敷に会場を移し、クロスカントリースキー大会の他、一般の方が参加できるウインタースポーツ体験会が行われます。コープ共済連、日本生協連、コープさっぽろが特別協賛■豊平川河川敷特設会場にてクロスカントリースキー競技大会を開催豊平川河川敷 緑地パークゴルフ場横 特設会場に作られるコースで、小・中学生のジュニア選手及び障がいのある選手を対象としたクロスカントリースキー競技大会が開催されます。■ウインタースポーツ体験会豊平川河川敷内のイベント会場で、オリンピアンを迎えて、子どもたちのためのスキー・スノーボード体験会を実施します。また、競技大会に参加するパラアスリートによるトークイベントや来場者との交流なども予定しています。■ワイワイステージイベントイベント会場のステージでは、ＣＯ・ＯＰ共済キャラクター「コーすけ」なども登場する人気キャラクターたちによるイベントや、お笑い芸人「錦鯉」爆笑生ライブ、パラアスリートとのふれあいイベントを予定しています。※参加は無料。一部体験コーナーは事前申込が必要です。■「さっぽろスノースポーツフェスタ2024」概要日時： 2024年2月11日(日)10:00～15:15(予定)会場： 豊平川河川敷設特設会場(札幌市中央区南9条西1丁目)開催内容： クロスカントリースキー大会(ジュニア部門／パラアスリート部門)ウインタースポーツ体験会(スキー・スノーボード・アイスホッケー・カーリングなど)パラアスリートとの交流会ワイワイステージイベント(着ぐるみ撮影会、お笑いステージ)ほか主催： さっぽろスノースポーツフェスタ実行委員会(札幌商工会議所、札幌市、全日本スキー連盟、日本障害者スキー連盟、北海道スキー連盟、札幌スキー連盟、北海道スポーツ協会、札幌市スポーツ協会、北海道障がい者スポーツ協会、札幌市障がい者スポーツ協会、札幌観光協会ほか)後援： NHK札幌放送局、HBC、STV、HTB、UHB、TVh、北海道新聞社協力： 札幌市除雪事業協会、全日本ノルディック・ウォーク連盟特別協賛： 日本コープ共済生活協同組合連合会日本生活協同組合連合会生活協同組合コープさっぽろ（出典元の情報／画像より一部抜粋）（最新情報や詳細は公式サイトをご確認ください）※出典：プレスリリース

3年目の寄付・森林資源の循環利用とCO2排出量の削減に寄与株式会社ゼロ・コーポレーション（本社:京都市中京区、社長:菊本雅幸、以下「ゼロホーム」）は、宮崎県のスギ植林・育林を目的とする再造林支援2023年度分として、約467万円の寄付金の贈呈を2023年12月に行いました。この寄付は、ゼロホームが独自で進める「苗木を還そうプロジェクト（以下、「苗木プロジェクト」）」の一環として2021年にスタートし、今回で3回目です。同プロジェクトにおけるこれまでの寄付金合計は、約1425万円となりました。弊社は、公益的機能発揮に向けた多様な森林づくりや林業の担い手の確保育成を図り、森林資源の循環利用を推進するとともに、より堅固なサプライチェーンの構築を目指して、2020年に宮崎県・同森林組合連合会・同木材協同組合連合会と包括的連携協定を締結いたしました。この取り組みは、京阪グループが推進する“SDGsを実現するライフスタイル”を企画・提案する「BIOSTYLE PROJECT」の一環です。「苗木プロジェクト」もこの連携協定から生まれ、森林資源の循環利用に大きく貢献するものと考えております。日本は国土面積の約67％が森林であり、世界でも有数の森林国です。しかし、輸入材との競合等により国産木材需要の減少や価格の低下、植林や育林のコスト増、それにともなう山や森林の所有者の高齢化や意欲減退、林業の担い手不足等、多くの課題を抱え、植林し、山を育て、伐採するという循環サイクルがうまく機能していません。宮崎県は、スギの素材生産量32年連続1位（2023年発表時）であり、日本で有数のスギ生産地です。弊社は、京阪神を中心に近畿エリアで木造住宅を建築し、販売する総合住宅会社として、山や森林の抱えるこれらの課題を前に、弊社が1年間にお引渡しした棟数に使用した柱の本数分に必要な苗木を宮崎県の山に還すことで、再造林を支援し、日本の健全な山や森林の循環サイクルに貢献いたします。■ゼロホームの「苗木を還そうプロジェクト」 ※写真はゼロホームの社員が実際の現場で植林を体験した時の様子（宮崎市鏡洲付近、2023年4月撮影）。伐採後の杉の株や大きな岩が転がる斜面での作業は想像以上に困難。林業関係者の皆さんのご苦労を改めて実感しました。プロジェクトの概要と寄付額算定のイメージCO2排出量削減への貢献※林野庁、日本国温室ガスインベントリ報告書、財団法人日本住宅・木材技術センター等の資料より算出本プロジェクトにより期待できる効果、貢献1. 再造林を持続的にバックアップします2. 山主の再造林コストの負担を軽減します3. 植林や育林によりCO2を吸収します4. 再造林が継続的に実施されることにより、林業従事者雇用に寄与します5. プロジェクトをアピールし、一般ユーザーの再造林に対する意識をアップします6. SDGs（持続可能な開発目標）の達成に貢献しますSDGsを実現するライフスタイルを提案する 京阪グループの「BIOSTYLE PROJECT」について健康的で美しく、クオリティの高い生活を実現しながら、ＳＤＧｓの達成にも貢献していく。京阪グループでは、そんな循環型社会に寄与するライフスタイルを「BIOSTYLE(ビオスタイル)」として展開し、お客さまにご提案しています。規制や我慢だけから生まれる活動ではなく、“人にも地球にもいいものごとを、毎日の生活の中に、楽しく、無理なく、取り入れていくことができる明るい循環型社会の実現”に貢献するため、京阪グループにできうる様々な活動を推進していきます。▶ 本取り組みは、BIOSTYLEの概念を事業化する取り組みとしてBIOSTYLE事業認証を受けています。▶ 「BIOSTYLE PROJECT」について詳しくはこちら 240129_zero.pdf : 詳細はこちら プレスリリース提供元：NEWSCAST

「ともに、未来を切拓く」をパーパスに掲げる株式会社山善は、油槽の底面を斜めにすることで、使用する油の量を約40％削減(※2)した「電気フライヤー YAG-L100」を新発売いたします。当社が運営するインターネット通販サイト「山善ビズコム」やECモールの「くらしのeショップ」、並びに全国の家電量販店やホームセンターなどで、2024年2月中旬より順次発売いたします。環境にも財布にも優しい商品2022年春から続く食品の値上げは、料理に欠かせない食用油にも及び、家計への影響は小さくないものと思われます。そのような中でも、当社は、ご家庭で出来立ての揚げ物などを楽しんでもらいたいという思いから、「電気フライヤー YAG-L100(以下、ローオイルフライヤー)」を開発しました。ローオイルフライヤーは、油槽の底面に傾斜をつけて容積を減らすことにより、使用する油の量を約40％削減(※2)できます。また、使用量が少なくなることで油の予熱時間も約35％短縮(※3)でき、“タイパ(タイムパフォーマンス)”良く調理ができます。調理後の廃食油も少ないため、処理に必要な油凝固剤や新聞紙などの量も削減でき、環境にも優しい商品となっています。さらに、ふたには“のぞき窓”がついているので、油ハネを防ぎつつ、調理の様子も確認していただけます。ローオイルフライヤーで油の使用量を節約しながら、「から揚げ」「天ぷら」「トンカツ」など、ご自宅で出来立ての揚げ物メニューを楽しみつつ、家族団らんの時間をお過ごしください。※1国内電気フライヤーにおいて。(2023年12月現在当社調べ)※2YAG-L100の油槽底面に傾斜をつけない場合に必要な油量を1,500mLとして算出。(YAG-L100の上限油量は865mL)※3YAG-L100の油槽底面に傾斜をつけない場合に必要な油量1,500mLとYAG-L100の上限油量865mLを加熱し、180度までの到達時間を比較。＜主な特長＞1. 油の量を約40％削減(※2)！「家計の節約」「タイパ」でお役立ち2. 調理中の油ハネも安心、“のぞき窓”付きのふた調理中の油ハネを防ぐためのふたが付いています。また、ふたの“のぞき窓”から、調理の様子も確認でき、便利です。＜その他の特長＞1. セットしたまま調理できる！便利な油切り網付き小さな食材を揚げるときに便利な「油切り網」が付属しています。本体のくぼみに取っ手がフィットするので、油切り網をセットした状態でふたを閉じて調理が可能です。調理後はそのまま油切り網を使用して揚げ物を取り出せます。2. 温度調節レバーのみの簡単操作本体の温度調節レバーのみで簡単に操作が可能です。揚げ物メニューや、調理する食材に合わせて約160度～200度で調節できます。＜商品仕様＞商品名・型式：電気フライヤー YAG-L100電源：AC100V 50/60Hz消費電力：1000W本体寸法：約 幅316×奥行168×高さ185mm本体質量：約2.2kg(付属品含む)電源コード長：約1.5m定格容量：約865mL温度調節範囲：約160度～200度価格：オープン（出典元の情報／画像より一部抜粋）（最新情報や詳細は公式サイトをご確認ください）※出典：プレスリリース

湘南から世界へ～マイカップ・マイボトルでマラソンをゴミの出ないスポーツにマイカップ・マイボトル賛成派は約94%に。昨年対比：参加者約4,000人増、ゴミ排出量398kg減（2019年の旧給水方式と比べ8,446kg減）世界に誇れる環境配慮型のマラソン大会である『湘南国際マラソン』が12月3日（日）に開催。昨年、給水所でのゴミ排出「0（ゼロ）」を実現した「マイカップ・マイボトル」マラソン。2回目の開催となった今回は、参加ランナー、運営ボランティアにさらに浸透。我々の将来を考えた“持続可能なマラソン”は、より進化をとげています。マイカップ・マイボトル方式、賛成派は約94%に大会後に実施した参加者へのアンケートでは4,828件の回答がありました。参加ランナー全員がマイボトルを携帯し、コース上に展開される約200箇所の給水ポイントで補給する「マイカップ・マイボトル」マラソンの取り組みについて「賛成」との回答は、94.2％。昨年比8.3ポイント増となりました。アンケートには環境配慮へ向けた前向きなコメントはもちろんのこと、「ゴミが落ちていないコースは綺麗で走りやすい」、「好きなタイミングで給水を摂れるのが良い」、「慣れればタイムへの影響は殆ど無い」など、競技面においてもポジティブなコメントが多数寄せられました。マイカップ・マイボトル、実運用のストレスも緩和「賛成派」が増えた要因としては、昨年体験したランナーの意見に対し、改善策を講じたことが大きかったと考えています。具体的には、『400ml以上の水量が入ったマイボトルを持ってスタート』というルールを『半分の200mlにする等の競技規制を緩和したこと』、『給水配置計画では水量が不足しやすいコース後半を充実させる等の再設計をしたこと』、『給水についての解説動画を公開したこと』等。これらの取り組みを行ったことで、「マイカップ・マイボトル」を体験した感想では「良かった」が91.7％（昨年比9.0ポイント増）。「レース中に給水で困ったことはなかったか？」では、「困ることはなかった」が89.9％（昨年比19.4ポイント増）となりました。昨年大会のランナーの意見に応えたことが、給水シーンのストレス緩和につながったと感じています。大会アンバサダーによる給水解説動画（視聴回数1.5万回 12/12時点） 参加者約4,000人増、ゴミ排出量398kg減今大会は、昨年と比べ参加者が約4,000人増となったにも関わらずゴミ排出量は398kg減を実現しました。以前の運営方式（2019年大会）では給水において約50万個の使い捨て紙コップ・プラカップ、約31,500本のペットボトルを使用。大会で排出されていたゴミの総量は11,495kgでした。今年はゴミの総量が3,049kgとなり、以前の運営方式と比べると8,446kg減となりました。マイカップ・マイボトル方式をきっかけにゴミゼロの促進をはかった結果、参加ランナーのみならず、運営ボランティア、応援者・来場者すべての皆さんの環境配慮意識が向上していることが見てとれます。次なる課題：スタート時着用の「使い捨てウェアやカイロ」次なる課題として、マラソンスタート後のゴミ排出について問題を挙げたいと思います。冬季に開催されるマラソン大会ではランナーがスタート前の暖をとるため、「使い捨てウェア」を羽織ったり、「使い捨てカイロ」を装用し、それらがゴミと化している現状があります。本大会では、 “捨てる行動そのものをなくす”ことに重点をおいてきています。今年の大会でも、羽織ったウェアはマイボトルと一緒にポーチやバッグに入れる等の積極的な呼びかけをおこないました。マナーは徐々に浸透しつつあり、以前は300㎏近くにも及んだスタート時のゴミ排出量は本大会では80㎏にまで減少しました。「マイカップ・マイボトルマラソン」の取り組みとともに、この「スタート時のゴミ排出」についても更なる改善に向けて検討してまいります。湘南から世界へ、マラソンをゴミの出ないスポーツへ第18回湘南国際マラソン。そのスターターを務めた河野太郎大会名誉会⻑は、２万人のランナーを前に「湘南から世界へ、マラソンをゴミの出ないスポーツに変えていきたいと思います」と語りました。初回2007年大会からここまでの17年間、「環境に配慮した大会」を貫いてきた本大会。昨年、新たな切り口として「マイカップ・マイボトル給水」を導入し、さらなる進化をめざしています。その過程で生まれる新たな課題とも丁寧に向き合い、ひとつひとつ改善をはかっていきます。この取り組みが湘南国際マラソンだけでなく、他のマラソン、他のイベントにも広がっていくことを願ってやみません。Take Action, Be Better - 子供たちのために、地域のために、地球環境のために。次回大会に向けて引き続き邁進していきます。大会事後リリース（速報） 第18回湘南国際マラソン公式ホームページ 湘南国際マラソンについて【大会名称】第18回湘南国際マラソン【主催】湘南国際マラソン実行委員会【会場】大磯プリンスホテル【運営管理】株式会社ランナーズ・ウェルネス【開 催 日】2023年12月3日（日）【種目】 フルマラソン42.195ｋｍ1.4ｋｍラン&ウォークファンラン10ｋｍ(一般、高校生）ファンラン2ｋｍ中学生ファンラン２ｋｍ小学生高学年ファンラン2ｋｍファミリーラン親子【出走者数（暫定）】全参加者数 20,343人フルマラソン15,438人10km4,293人2ｋｍ612人【ボランティア参加総数】約1,800人【完走人数（暫定）】全参加者数 19,169人(完走率 94.2%)フルマラソン 14,268人(完走率 92.4%)10km 4,289人(完走率 99.9%)2ｋｍ 612人(完走率100.0%)アンケート調査概要調査対象：第18回湘南国際マラソンフルマラソン・ファンラン10kmの参加者調査期間：2023年12月４日～18日調査方法：インターネットによる任意回答有効回答数：4,828件 詳細はこちら プレスリリース提供元：NEWSCAST

フロイント産業株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：伏島 巖)は、株式会社メディセオ(本社：東京都中央区、代表取締役社長：今川 国明)との共同プロジェクトにおいて、日本石油輸送株式会社、日本貨物鉄道株式会社、日本フレートライナー株式会社と協力して鉄道コンテナ輸送を利用し、工場から物流センターへの医薬品添加剤のモーダルシフト※(以下、本取組みという)を開始いたしました。※モーダルシフト：トラック等の自動車で行われている貨物輸送を環境負荷の小さい鉄道や船舶の利用へ転換すること。浜松事業所1. 本取組みの概要当社は、企業活動を通じてさまざまな側面から持続可能な社会の実現を目指しています。その一環として、製品の製造拠点である浜松事業所から岡山センターまでの輸送について、温室効果ガス削減および来たる物流の2024年問題への対応として、コンテナの調達、列車へのコンテナ積み替えなどを含む物流工程において、上記4社がそれぞれ所有する技術・ノウハウを活用し本取組みを実施します。2. 本取組みによる成果(1) 温室効果ガス排出量を削減浜松事業所(静岡県浜松市)から岡山センター(岡山県岡山市)への医薬品添加剤輸送において、従来の大型トラックによる陸送では年間約8.2トンの温室効果ガスを排出していました。本取組みにより、70％にあたる約5.8トンの温室効果ガス排出量削減が見込まれます。(2) ドライバーの労働環境改善静岡県から岡山県への陸送は長時間乗務となるため、2024年の法改正以降はドライバー2名体制やリレー乗務体制が必要となります。本取組みでは長距離輸送を列車で行うため、ドライバーの労働環境改善と、物流コスト削減につながります。(3) 事故・遅配の削減輸送手段をトラックから列車に変更することで、交通事故や遅配のリスクが削減されます。より安全に確実な輸送手段となります。3. 今後の展開について岡山センターから医薬品メーカー工場への配送についても、本取組みの実施を検討しています。積込の様子鉄道運搬の様子トラック運転手の時間外労働が制限され、物流の停滞が懸念される2024年問題について、労働基準法改正が適用される2024年4月を目前に控え、国土交通省はコンテナ貨物やフェリー等の輸送量と輸送分担率を今後10年程で倍にさせるべく取組を進めると発表しています。当社は、「世界中の人々の医療と健康の未来に貢献し、豊かな生活と食の安全・安心を支える技術を生み出し、育成していくことを目指します」という経営ビジョンの下、サステナビリティ活動のひとつとして本取組みを実施し、拡大していくことで更なる温室効果ガスの削減を進めてまいります。 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

マンション大規模修繕工事を主軸とする株式会社セラフ榎本(所在地：埼玉県川口市、代表取締役：榎本 修、以下「当社」という)は、温室効果ガス排出削減目標を設定し、国際的イニシアチブである「SBTi(Science Based Targets Initiative)」に対して2023年11月28日(火)に目標を提出いたしました。2015年のパリ協定で「世界の平均気温上昇を産業革命以前と比べて2℃より充分低く保ち、1.5℃以内に抑える努力を追求する」ことが世界共通の目標として定められました。これによって、世界全体で抜本的な温室効果ガス排出量の削減が求められています。当社は気候変動対策を最重要課題と捉え、事業活動によって発生する温室効果ガス排出量の削減に取り組み、カーボンニュートラル達成を目指すことにより、持続可能な社会の実現を目指しています。SBT達成に向けたCO2削減目標現在、当社の事業活動によるScope1、2(※1)のCO2排出量合計が135.2t-CO2／年となっております(算定期間：2022年8月～2023年7月)。これに対して中長期削減目標として、2030年度までに2022年度比で42％削減、2050年度までにネットゼロ達成を掲げました。日本のSBT参加企業は現在677社(※2)ですが、関東圏の参加企業数は関西・中部圏に比べると少ないのが現状です。埼玉県の建設業において先駆けてSBTiに対して目標を提出し、脱炭素社会の実現に向けて取り組みを推進していくことで、リーダーシップを示すとともに、社会的責任を果たします。(※1) SBTが削減対象とする排出量をサプライチェーン排出量と言い、Scope1、2、3の3種類に分類されます。Scope1……事業者自らによる温室効果ガスの直接排出Scope2……他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出Scope3……Scope1、2以外の間接排出(事業者の活動に関連する他社の排出)(※2) 環境省「グリーン・バリューチェーンプラットフォーム」(2023.12時点) ■「SBT」についてSBT(Science Based Targets、科学的知見と整合した目標設定)とは、パリ協定が求める水準に整合した、企業が設定する温室効果ガス排出削減目標のことです。また、SBTiはCDP、国連グローバルコンパクト(UNGC)、世界資源研究所(WRI)、世界自然保護基金(WWF)が共同で運営する取り組みです。SBTi webサイト： ■株式会社セラフ榎本昭和38年創業。今年で創業60周年を迎えました。ビル・マンションの大規模修繕工事を主軸とし、そのほかドローン事業やペットリフォームにも全力を注いでいます。オリコン顧客満足度(R)調査 マンション大規模修繕会社 2年連続受賞(2023年 関東2位／2022年 関東5位)。TEL ： 048-265-1883本社所在地： 〒333-0847 埼玉県川口市芝中田2-34-16社員数 ： 90名HP ： 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

ユニ・チャーム株式会社(代表取締役 社長執行役員：高原 豪久)は、3回目となる「GHG排出量の可視化に関する情報交換会」を、2023年11月24日に開催しましたのでお知らせします。当社は、「脱炭素は自社だけでは大きな成果を獲得することが難しいテーマ」であることを踏まえ、日用品業界はもとより産業界全体の取り組みへと広げる必要があると考えています。この際に重要なことは、実際に商品やサービスを利用する消費者にとって親しみやすい活動にすることだと考えています。以上を踏まえ、GHG排出量の可視化に関する意見交換を目的とした会合を本年5月と8月に開催しました。3回目となる今回は、これまでの活動をふり返り、2024年の方向性等を議論しました。■「第3回 GHG排出量可視化に関する情報交換会」 の概要・開催日時：2023年11月24日(金)13:30～15:00・実施会場：ユニ・チャーム株式会社 三田本社会議室・内容 ：(1) 2023年度のふり返り(2) 環境省、経済産業省より関連施策等に関する共有(3) 2024年度の活動方針等について討議・参加企業一覧(順不同)uc_01・今後の取り組み予定：今回の議論を踏まえて計画を具体化し、詳細については時機を見て公表する予定です。■会社概要社名 ：ユニ・チャーム株式会社設立 ：1961年2月10日本店 ：愛媛県四国中央市金生町下分182番地本社 ：東京都港区三田3-5-19 住友不動産東京三田ガーデンタワー社員数 ：グループ合計16,206名(2022年12月)事業内容：ベビーケア関連製品、フェミニンケア関連製品ヘルスケア関連製品、化粧パフ、ハウスホールド製品、ペットケア関連製品、産業資材、食品包材等の販売 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

メゾン マルジェラ（Maison Margiela）は、10月2日19時30分（現地時間）より、 2024年春夏 Co-Ed コレクションを開催しました。Courtesy of Maison MargielaCo-Ed Spring-Summer 2024 Collection継承とは変容していく行為である。ある所有物がひとつの世代から別の世代へと受け継がれるとき、その遺伝子は修正され、進化します。2024 年春夏”Co-Ed”コレクションで、メゾン マルジェラは、受け継がれたワードローブの世代間でのアダプテーションに反映される個々の真実の探求を演出します。クリエイティブ・ディレクターのジョン・ガリアーノは、ある時代の「メモリー・オブ」を次の時代の先鋭的な目を通して呼び起こし、メゾンが現在進行形で描いている主人公、カウントとヘンの年代記の中で想像されるフラッシュバックの物語の中で、時代とアティテュードの化学反応を引き起こすのです。Courtesy of Maison Margielaメゾン マルジェラ本社のロビーには、20 世紀イギリスの港町の屋根の上にそびえ立つ大西洋横断船の映像が投影され、ショーを予感させます。アメリカへの航路で、カウントとヘンの両親の思春期の頃の出会いが繰り広げられます。一人は貧しい貴族の子息、もう一人は見せかけだけの工業一家の娘です。このシーンは、航海中の厳しい気候や登場人物、そして最終的に未来の子孫たちの手に渡ることになる、衣類が詰まった旅行用トランクを積んだ貨物をイメージしたコレクションに繋がります。Courtesy of Maison Margiela現代の真実を反映したカスタマイズを求める世代的な衝動を示すように、ドレスには剥離したようなデザインが施されました。ここでは、内側の構造を見せるためにビスチェの表地を剥ぎ取り、スカートの上に重ね、レリーフ効果をもたらすようラミネートしています。これは、ドレスやシャツのドレープやシワにラミネート加工を施し、スーツケースの中で押されて平らになったようなシワを残す新しいテクニック「プレサージュ」を反映しています。アダプテーションの精神により、輝くリボンの破片がドレスにあしらわれます。このモチーフは、テープや「ワーク・イン・プログレス」のステッチで偶発的にカスタマイズされた、不格好なイブニングのシルエットにも用いられています。Courtesy of Maison Margiela受け継がれるテーラリングの研究において、首の周りに涼しげにかけられたスポーツクロスの「メモリー・オブ」が染み込んだブレザーは、モーブギャルソン（悪い少年たち）のアーカイブ画像に見られるノンシャランなボディランゲージをイメージしています。カッティングを駆使することで、ジャケットのシュラッグ、ポケットのカバー、裾のひらひらなど、私たちが自然と身につける衣服に刻み込む無意識のジェスチャーが反映されます。なじみのあるキャラクターのパレイドリックな輪郭を思い起こさせるメゾンの「ロールシャッハカッティング」は、プリントの千鳥格子とラミネート加工を施したオーガンザのスカートや、ベロアのコートに取り入れられ、「ロールシャッハドット」へと進化します。Courtesy of Maison Margielaアウターウエアとスーツは、マスキュリンなワードローブとフェミニンなワードローブの古典的な文法の比喩を融合させ、彫刻的なバスクに支えられたコートで最高峰の仕上がりになります。踊るような裾のキュロットは、切り刻んだミッドセンチュリーのドレスを再利用したもので、そのフォルムランゲージはデニムのカーコートに施された彫刻のようなカブトムシの背中のシルエットや、海兵隊のような襟がついたコートに反響します。「タビ」ブローグシューズと「タビ」スペクテーターシューズは様々な形で解釈され、デッキシューズは物語の前提に寄り添います。ショッピングバッグ、ボーリングバッグ、ベースバッグは「ロールシャッハドット」を応用し、帽子は単純な構造でミッドセンチュリーの形を模倣しています。Courtesy of Maison MargielaCourtesy of Maison MargielaCourtesy of Maison MargielaCourtesy of Maison MargielaCourtesy of Maison Margielaマルジェラ ジャパン クライントサービス0120-934-779maisonmargiela.com

パッケージデザインを⼀新し、より⼼地よく使えるアルミホイルとなってリニューアルサンホイル新パッケージ東洋アルミエコープロダクツ株式会社（本社：⼤阪府⼤阪市 代表取締役社⻑：⼭⼝正起）は、60年の歴史を持つ「サンホイル」を2023年10⽉にリニューアルします。このリニューアルでは、再⽣可能エネルギーで製造されたアルミニウム原料「グリーンアルミ」の使⽤を開始し、従来品と⽐べて製造時のCO₂排出量を削減します。この取り組みは、SDGs（持続可能な開発⽬標）の12「つくる責任 つかう責任」と13「気候変動に具体的な対策を」に沿ったもので、環境に配慮したライフスタイルの実現に貢献します。サンホイルは、いつでも、どこでも、誰でも⼼地よく使うことができるアルミホイルのスタンダードブランドとして、使いやすさと品質にこだわり続けます。＊1：売上No.1 [売上No.1ブランド](株)インテージSRI＋アルミホイル市場 2021/11/1〜2023/2/28マーケットサイズ(販売⾦額)＊2：国内初〔⾃社調べ（2023年9⽉）⽇本国内における「家庭⽤アルミホイルのグリーンアルミ化」について〕発売のねらい弊社は⽇本で初めて家庭⽤アルミホイルを発売したアルミ箔メーカーとして、お客様に満⾜していただける製品を提供することを⽬指しています。60周年という節⽬を迎え、現代社会が抱える環境課題の解決のため、よりサスティナブルな商品となるようＣＯ₂削減につながるグリーンアルミの使⽤を開始します。国内初となる新しい取り組みのスタートを機に、パッケージデザインも⼀新しリニューアル発売します。商品情報品名：サンホイル７ⅿ サイズ：幅25cm×7ⅿ品名：サンホイル１４ⅿ サイズ：幅25cm×14ⅿ品名：抗菌サンホイル７ⅿ サイズ：幅25cm×7ⅿ品名：サンホイルミニ７ⅿ サイズ：幅20cm×7ⅿ＊JANコードおよびITFコード変更なしのリニューアルとなります。＊「サンホイル」は東洋アルミエコープロダクツ株式会社の登録商標です。発売⽇2023年10⽉20⽇（⾦）より順次発売（従来品在庫がなくなり次第順次切替え）商品特⻑〜地球温暖化対策につながる取り組み〜製造におけるCO₂削減〈グリーンアルミについて〉グリーンアルミはCO₂の排出量が少ない再⽣可能エネルギー(⽔⼒、⾵⼒、太陽光など)を活⽤して製造されたアルミニウムを指します。家庭⽤アルミホイルブランドとしては国内で初めてグリーンアルミを使⽤し、CO₂排出量削減に取り組みます。初年度は全体の10%以上をグリーンアルミ製品に置き換え、順次使⽤⽐率を⾼めていき、CO₂削減を強化します。〈製品あたりのCO₂排出量 約30％削減〉サンホイル7mにおいては、原材料の調達から製造において従来品では「0.886kg CO₂eq/個(概算)」が排出されています。⼀⽅、グリーンアルミに置き換えることで「0.623kg CO₂eq/個(概算)」約30%の削減を⾒込みます。グリーンアルミについて【算出⽅法：当社調査による⼀次データおよび環境省による排出係数⼀覧、令和2年9⽉⼀般社団法⼈⽇本アルミニウム協会アルミニウム VISION 2050を元に⾃社算定（2023年10⽉現在）算定範囲は調達〜製品製造まで】パッケージへの環境配慮〈環境に優しい素材を使⽤〉・商品のパッケージにはFSC®認証紙を使⽤しています。（※ライセンスNo.FSC®C081864）環境配慮したパッケージ・外箱段ボールに古紙使⽤率100%のSEW＊を採⽤し環境負荷軽減に繋がります。＊SEWについて無漂⽩・無着⾊の⽩系ライナ「Smart Eco White〜スマート エコ ホワイト〜」は、Kライナと同等の強度を保ち、古紙使⽤率100%であることから、スコープ3に該当するパルプ製造・ 輸送時のCO₂排出量低減を実現しています。（参照元：レンゴー株式会社）環境に配慮したダンボール〜商品パッケージへのこだわり〜パッケージの改良〈デザインを刷新〉・従来品の良さは活かしながら、よりお客様が「お店で⼿に取りたい」「キッチンに置いておきたい」と思ってもらえるようなデザインに進化させました。パッケージ調査〈使いやすさを追求した設計〉・従来品に⽐べて上フタ部分を⼤型化することで、しっかり押さえて切りやすくなりました。・フタがしっかり閉まる「フタロック」の改良によって、⼼地よく開閉できます。パッケージ機能の向上〈ユニバーサルデザイン〉・調査を実施し、アルミホイルと認識できる点字位置の適性を確認しました。ユニバーサルデザイン商品パッケージ価格オープン価格⾷品スーパーやドラッグストアなど量販店にてご購⼊いただけます。サンホイルブランドサイトサンホイル60周年特設ページ | 東洋アルミエコープロダクツ株式会社 : サンホイルブランドサイトURL：[ ]{ }これからもずっと、あなたの“スタンダード”でありたい。楽しさつくる、笑顔をつつむ、サンホイルです。東洋アルミエコープロダクツ株式会社は、環境にやさしいライフスタイルをサポートする企業として、今後も社会に貢献してまいります。会社概要商号 ：東洋アルミエコープロダクツ株式会社代表者：代表取締役社⻑ ⼭⼝正起本社所在地：⼤阪市⻄区⻄本町１丁⽬4-1設⽴：1969年11⽉1⽇URL：[ ]{ } 詳細はこちら プレスリリース提供元：NEWSCAST

株式会社阪急阪神ホテルズ（本社：大阪市北区 代表取締役社長：山中 直義）は、環境に配慮した宿泊プラン「CO2ゼロSTAY（R）」と宴会オプション「CO2ゼロMICE（R）」の予約受付を9月21日（木）より開始します。これは、宿泊利用や宴会場で開催するイベント・会議などを通じて排出されるCO2を、環境価値※1の活用により実質的にゼロとするもので、ご宿泊のお客様や宴会の主催者様は、これらのプラン・オプションを選択することで日本各地の森林保全活動に貢献するとともに、再生可能エネルギーの拡大にご協力いただくことが可能となります。当社では、今回のプラン・オプションを通じてお客様の環境保全活動のサポートを担い、今後もさまざまな取組を推進してまいります。＜「CO2ゼロSTAY（R）」概要＞宿泊時に生じるCO2排出相当量を、国の認定する制度「J-クレジット」にて削減活動に投資することにより、埋め合わせるという仕組みです。1名様1泊あたり15kgのCO2が実質ゼロとなる宿泊プランです。・予約開始2023年9月21日（木）14時より・対象期間2023年10月1日（日）～2024年3月31日（日）・対象ホテル第一ホテル東京／レムプラス銀座／レム東京京橋／レム日比谷／レム秋葉原／レム六本木／大阪新阪急ホテル／新阪急ホテルアネックス／ホテル阪急レスパイア大阪／ホテル阪神大阪／ホテル阪神アネックス大阪／千里阪急ホテル／宝塚ホテル／京都新阪急ホテル 計14ホテル・予約方法対象ホテルの公式サイトよりご予約ください・詳細 ＜「CO2ゼロMICE（R）」概要＞グリーン電力証書システム※2により、イベントや会議などの開催時に会場で使用する電力を、再生可能エネルギーに置き換えます。実際に使用されたエネルギーが再生可能エネルギーの環境価値としてどれほどなのかを算出し再生可能エネルギーを調達、事後検証も含めてパッケージにした商品です。・予約開始2023年9月21日（木）14時より※お申込みの期限はイベント・会議開催の45日前まで・対象ホテル第一ホテル東京／ホテル阪急インターナショナル／大阪新阪急ホテル／ホテル阪急レスパイア大阪／ホテル阪神大阪／千里阪急ホテル／宝塚ホテル／京都新阪急ホテル 計8ホテル・利用料金通常のご宴席料金＋「CO2ゼロMICE（R）」利用料金※会場の規模・ご利用時間によりこの料金は異なります※再生可能エネルギー使用の証書「グリーン電力証書」を発行します・予約方法対象ホテルの宴会予約へお問い合わせください・詳細 イベント主催者様の導入メリット・環境に配慮したサステナブルなイベントとして告知が可能・SDGsやESG、ISO14001の取組による企業評価の向上・「地球温暖化対策の推進に関する法律」などの削減義務の一部に充当可能■CO2ゼロソリューション「CO2ゼロSTAY（R）」「CO2ゼロMICE（R）」企画・提供会社：株式会社JTBコミュニケーションデザイン ※1 環境負荷の低減、化石燃料の節減、CO2排出削減など、再生可能エネルギーの利用によってもたらされる電気エネルギー以外の付加価値のこと。※2 一般財団法人日本品質保証機構が認証している制度で、自前の発電設備を持たない場合でも、証書を購入することで再生可能エネルギー普及に貢献し、グリーン電力を利用したとみなされる仕組みです。株式会社阪急阪神ホテルズ リリース 発行元：阪急阪神ホールディングス大阪市北区芝田1-16-1 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

ユニ・チャーム株式会社(代表取締役 社長執行役員：高原豪久)は、製造過程で排出するプラスチックを再利用する取り組みを開始することをお知らせします。なお、この取り組みは、ザ・パック株式会社(代表取締役社長：山下英昭)、福助工業株式会社(代表取締役社長：井上雄次)、当社の子会社であるコスモテック株式会社(代表取締役社長：橋本道昭)と協力して実施します。当社で生産している生理用品や紙おむつには、商品材料やパッケージにフィルム状に成型したプラスチックを使用しています。製造では不要部分を取り除く工程において「トリムロス」と呼ばれる余剰部材が発生します。従来、「トリムロス」は廃棄しておりましたが、これを再原料化し、ポリ袋へとリサイクルする取り組みを始めることにしました。uc_01当社は、2020年10月に中長期ESG目標「Kyo-sei Life Vision 2030」を公表し、重要取り組みテーマの一つに「プラスチック使用量の削減」を掲げ、「使用するプラスチックに占めるバージン石化由来プラスチックの比率を2030年までに半減する(基準年・2020年)」という目標に取り組んでいます。今回のトリムロスをポリ袋にリサイクルする活動は、このような取り組みの一環です。なお、再生したポリ袋は、2023年11月より一部の商品で活用を開始する予定です。＜関連情報＞ユニ・チャーム Kyo-sei Life Vision 2030 ユニ・チャーム サステナビリティサイト ■製造・加工過程で排出するトリムロスの再利用を通じて、貢献する「SDGs 17の目標」この活動は、2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標」(SDGs：Sustainable Development Goals)で定めた17の目標のうち、下記に貢献すると当社では考えています。7. エネルギーをみんなに そしてクリーンに 9. 産業と技術革新の基盤をつくろう12. つくる責任 つかう責任 13. 気候変動に具体的な対策を14. 海の豊かさを守ろう 15. 陸の豊かさも守ろうこれからも、商品やサービスの提供といった事業活動を通じて、環境問題や社会課題を解決し、SDGsの達成に貢献することを目指します。■会社概要社名 ：ユニ・チャーム株式会社設立 ：1961年2月10日本店 ：愛媛県四国中央市金生町下分182番地本社 ：東京都港区三田3-5-27 住友不動産三田ツインビル西館社員数 ：グループ合計16,308名(2021年12月)事業内容：ベビーケア関連製品、フェミニンケア関連製品ヘルスケア関連製品、化粧パフ、ハウスホールド製品、ペットケア関連製品、産業資材、食品包材等の販売ユニ・チャーム株式会社 ホームページアドレス 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

安藤ハザマ(本社：東京都港区、代表取締役社長：国谷 一彦)は、仙台市青葉区で建設中の(仮称)安藤ハザマ東北支店ビル(以下、「本工事」)において、CO2排出量を共に40％以上削減できる低炭素コンクリート「CfFA(R)+BBコンクリート」と「BBFA(R)高強度コンクリート」を適用することで(図1参照)、コンクリート材料に由来するCO2を176トン削減しました。この削減量は、東京ドーム約4.3個分の面積の杉林(約2万本)が1年間で吸収するCO2量に相当します(注1)。また、どちらの低炭素コンクリートも結合材(注2)中に占める産業副産物の割合が50％以上であることから、低炭素性の実現に加え、資源循環型社会の構築にも貢献しています。図1：適用した低炭素コンクリートの概要 (BB：高炉セメントB種、CfFA(R)：高品質フライアッシュ、FA：フライアッシュ)1. 低炭素コンクリート開発の背景2050年カーボンニュートラルの達成が求められる中、当社はセメント材料に由来するCO2排出量の削減を目的とし、コンクリートに使用する材料の一部を産業副産物で置き換えた現場打ち低炭素コンクリート技術を開発しています(注3)。2. 適用した低炭素コンクリート技術本工事では以下の2箇所について、それぞれの適用部材に求められる性能・強度などの要求性能を考慮した低炭素コンクリートを採用することで、多くのCO2排出量削減を達成しました。(1)地下マットスラブ 「CfFA(R)+BBコンクリート」(図2参照)CfFA(R)(注4)20％と高炉セメントB種80％を組み合わせたコンクリートで、CO2排出量を40％以上削減できます。本工事では約1,270m3／立方メートルを打設し、約150トンのCO2を削減しました。仙台地域では、セメントの代替材料として利用されることが多い高炉スラグ微粉末が入手しづらいという地域性がありました。そこで、全国的に流通している高炉セメントB種と石巻市に製造拠点があるCfFA(R)を有効利用し、これらを組み合せた場合の物性を確認することにより今回の適用に至っています。図2：地下マットスラブの打設(2)CFT柱充填コンクリート 「BBFA(R)高強度コンクリート」高炉セメントB種80％とフライアッシュ20％を組み合わせたコンクリートで、単位セメント量の多い高強度領域に適用することで、40％以上のCO2排出量削減と建築上部躯体にも適用できる耐久性を確保しています。さらに、高い流動性を持たせることで充填コンクリートにも適しています。本工事では約150m3／立方メートルを打設し、約26トンのCO2を削減しました。BBFA(R)高強度コンクリートは、当社と生コンプラントが共同で大臣認定を取得しています。3. 今後の展開本工事ではLCA(ライフサイクルアセスメント)を実施し、詳細計算により低炭素コンクリートの適用が建築物のライフサイクルの脱炭素化に有効であることを確認しています。さらに国内初となる、建築物のLCAでカーボンフットプリントおよびエコリーフの2種類の環境ラベルを取得しました(注5)。安藤ハザマは、今後も環境負荷の低減やライフサイクルCO2の削減に向けた取り組みの一環として、コンクリートの低炭素化技術を開発し、適用を推進していきます。(注1) 杉が吸収するCO2量の計算参考：林野庁ウェブサイト「森林はどのぐらいの量の二酸化炭素を吸収しているの？」 (注2) 結合材粉体のうち、水と反応しコンクリートの強度発現に寄与する物質を生成するものの総称。(注3) 安藤ハザマの保有する低炭素コンクリートの技術メニュー (注4) CfFA(R)(Carbon-free Fly Ash、加熱改質フライアッシュ)石炭火力発電所の副産物であるフライアッシュ(石炭灰)から未燃カーボンを1％以下になるまで除去することでコンクリートのフレッシュ性状や耐久性を高めることが期待できる。(注5) 安藤ハザマ2023年5月18日リリース資料を参照国内初、設備や運用も含めた建築物LCAで2種類の環境ラベルを同時取得 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

クローゼットの衣類を守るため、上手に活用したいのが防虫剤です。お気に入りの衣類が虫に食われてしまうのを予防できるでしょう。とはいえ、その効果は目に見えるものではありません。「本当に効いているのかな」と不安になった経験はありませんか。エステー公式に寄せられた質問とその回答から、上手な使い方を学んでみてください。防虫剤の使用量はクローゼットの面積で決まるエステーに寄せられたのは、「クローゼット内で防虫剤が効いているか心配。服の量に合わせて多めに入れたほうが効果的なのか」という質問です。クローゼット内の服の量は、家庭によって異なるもの。「衣類の量が多い」という自覚がある場合、やはり防虫剤は多めに使ったほうが安心できる気がします。エステーによると、「防虫剤の適正使用数量はスペースの大きさで決まる」とのこと。つまり、同じ１畳のクローゼットなら、洋服が１枚でも３０枚でも使用する防虫剤の量は同じとなります。エステーでは、２０２１年に防虫剤に関する調査を実施。その結果として、「約７５％のご家庭のクローゼットで防虫剤が正しく使用されていないことが分かった」と公開しています。防虫剤の使用量は広さによって決まるという基礎知識を身に付けて、適正量での使用を心掛けましょう。少なすぎる場合、多すぎる場合の弊害とは防虫剤１つで対応できるスペースの大きさは、パッケージに明記されています。エステーの「ムシューダ１年間有効クローゼット用」（３個／税込８１１円）を例に挙げると、容積８００ℓに対して１つ使用します。横幅１８０cm前後の一般的なクローゼットには、３つ使いましょう。スペースに対して防虫剤が少なすぎると、防虫成分が十分に行き渡りません。防虫剤を使っていたにもかかわらず、虫食いトラブルに悩まされてしまうリスクがあります。また防虫剤は、「多ければ多いほど効果が高い」というわけではありません。多く設置したぶん、無駄になってしまいますから、適正量での使用を心掛けましょう。また、防虫剤の数はもちろん、用途に合ったものを選ぶことも大切です。ウォークインクローゼットには専用の商品があるので、こうしたアイテムを選んでください。クローゼット内を、しっかり守れるでしょう。クローゼットのケア方法も知っておこうクローゼットはあまり汚れるイメージがないかもしれませんが、定期的に掃除をすることも大切です。衣替えの時などは、クローゼット内の衣装ケースの上の埃を取ったらクローゼットから中身をすべて出し、全体に掃除機をかけます。そして除菌スプレーをかけ、しばらく開け放って換気し、乾かしましょう。こういった定期的な掃除も、カビなどの防止に効果的です。また、再度衣類などをいれる時には、防虫剤のほか、除湿剤も入れておくといいでしょう。お気に入りの衣類が虫に食われると、がっかりしてしまうもの。防虫剤を正しく使い、トラブルを防ぎましょう。[文・構成／grape編集部]

伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社(以下 伊藤忠丸紅鉄鋼)は、NTTコミュニケーションズ株式会社(以下 NTT Com)が提供するGHG(※1)排出量可視化プラットフォーム「CO2MOS（コスモス）(TM)」と株式会社ウェイストボックス(以下 ウェイストボックス)が持つ環境コンサルティングの知見を活用し、鉄鋼製品を含むサプライチェーン全体のGHG排出量を算定・可視化・分析するクラウドサービス「MIeCO2(ミエコ)」（以下 本サービス）を2023年9月1日より提供開始します。＜本サービスの画面イメージ＞1. 背景日本政府がめざす2050年までのカーボンニュートラル実現に向け鉄鋼関連業界・企業においては、温室効果ガス排出量削減に向けた取り組みが急務となっています。企業や産業界が排出量削減に向けた取り組みを加速するためには、自社単独ではなく、取引先との連携によってサプライチェーン全体にわたって正確な情報を共有し、対策を進める必要があることから、3社はこれを実現するソリューション群の提供を共同で検討し、2023年2月より実証実験を行ってきました。この実証実験の結果をもとに、この度、3社の共創により、排出量の算定・可視化・分析をはじめ、排出量削減や情報開示に向けたコンサルティング、各種認証取得支援などカーボンニュートラルの実現につながる取り組みを総合的に支援する本サービスを構築し、伊藤忠丸紅鉄鋼より提供することとなりました。2. 本サービスの概要本サービスにおける主な提供内容は以下の通りです。(1) 温室効果ガスのサプライチェーン排出量可視化サービス自社内で収集可能なデータによる簡易的な算定から、サプライヤから収集するデータを反映した精緻な算定まで、お客さまの保有データに応じた温室効果ガスのサプライチェーン全体の排出量算定・可視化・分析を行います。(2) サプライチェーン排出量算定支援コンサルティングサービス排出量算定に関わる業務（算定範囲決定、算定ロジック定義、データ収集方法具体化、財務情報との整合性確認）、CDP(※2)やTCFD(※3)情報開示、SBT(※4)認定取得の支援を行います。とりわけ、伊藤忠丸紅鉄鋼の豊富な知見を総動員し、あらゆる鉄鋼関連業界のお客さまに寄り添ったサービスを提供して参ります。＜本サービスの全体像＞3. 各社の役割伊藤忠丸紅鉄鋼：本サービスの提供NTT Com：本サービスを構成するプラットフォーム、システムの提供ウェイストボックス：排出量算定ロジックの定義、排出量削減や情報開示などに関する環境コンサルティング4. 本サービスの提供開始日2023年9月1日5. 今後の展開伊藤忠丸紅鉄鋼、NTT Com、ウェイストボックスは、カーボンニュートラルをめざす企業に対し、本サービスの提供を通じて再生可能エネルギーの導入、調達業務への活用による排出量の削減やカーボンクレジットを活用したオフセットなどの支援をめざします。こうした取り組みにより、温室効果ガスの算定・削減・開示を一気通貫で支援し、鉄鋼関連業界のサプライチェーンの価値向上に繋げて参ります。また、カーボンニュートラルをめざす団体や業界、サービスとも積極的な連携を行い、脱炭素社会の実現に貢献していきます。(※1)：GHGとは、Greenhouse Gas（温室効果ガス）の略称のことです。(※2)：CDPとは、英国の慈善団体が管理する非政府組織（NGO）で、投資家、企業、国家、地域、都市が自らの環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営しています。(※3)：TCFD(Task Force on Climate-related Financial Disclosures/気候関連財務情報開示タスクフォース)とは、企業の気候変動への取り組みや影響に関する財務情報について開示するための枠組みです。(※4)：SBT(Science Based Targets)とは、パリ協定が求める水準と整合した温室効果ガス排出削減目標です。 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

ユニ・チャーム株式会社(代表取締役 社長執行役員：高原豪久)は、第2回GHG排出量の可視化に関する情報交換会を、2023年8月25日に本社(東京都港区)にて開催しましたのでお知らせします。ユニ・チャームは、「脱炭素は自社だけでは大きな成果を獲得することが難しいテーマ」と考えており、日用品業界はもとより産業界全体の取り組みへと広げなければならないと考えています。この際に重要なことは、国際的な算定規程に準拠しつつ、最終的に企業が提供する商品・サービスを選択する消費者にとって分かりやすく親しみやすいルールを策定・運用することと考えています。以上のような観点を踏まえ、GHG排出量の可視化について情報や意見を交換することを目的に、2023年5月26日に本会の1回目を開催しました。2度目の開催となる今回は参加される企業数が増えたことにより、これまで以上に幅広い情報・意見を交換する機会となりました。■本会の内容第一部 発表パート1. 官公庁による「GHG可視化に関する動向・取り組み」などについて2. デロイト トーマツ コンサルティングによる「カーボンフットプリント(CFP)事例の紹介」3. ユニ・チャームによるGHG排出量可視化に関する取り組み事例の紹介4. 参加各社による取り組み事例の紹介・課題共有等第二部 討議パート1. 質疑応答2. テーマに関するディスカッション■参加企業一覧(順不同)uc_01■今後の取り組み予定本会では、日用品などにおけるカーボンフットプリント(CFP)に関する情報・意見交換を行いました。官公庁からは世界的な動向や今後の政策方針に関する情報のアップデートや、CFP算定や業界連携に取り組む必要性についてご説明いただきました。また、参加企業各社とは今後の情報交換会の進め方や今後の議論テーマと議論方法について意見交換を行い、業界連携の足元を固める議論を実施しました。今後も、本会に参加いただいた各社はもとより、様々な業界からの参加を募り、国際算定規程に準拠した透明性の高いGHG排出量ルールの策定に向けた情報共有ならびに討議を進める予定です。なお、次回は11月に開催を予定しています。■会社概要社名 ：ユニ・チャーム株式会社設立 ：1961年2月10日本店 ：愛媛県四国中央市金生町下分182番地本社 ：東京都港区三田3-5-27 住友不動産三田ツインビル西館社員数 ：グループ合計16,308名(2021年12月)事業内容：ベビーケア関連製品、フェミニンケア関連製品ヘルスケア関連製品、化粧パフ、ハウスホールド製品、ペットケア関連製品、産業資材、食品包材等の販売 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

工学院大学(学長：伊藤 慎一郎、所在地：東京都新宿区／八王子市)の藤井 克彦 教授(生命化学科)は、バイオガスに含まれる二酸化炭素(以下 CO2)を微生物の力で取り除き、燃焼熱の高いバイオガスへと変換する研究を進めています。8月24日から開催される「大学見本市2023～イノベーション・ジャパン」(主催：国立研究開発法人科学技術振興機構)にて公開します。藤井 克彦 教授が考案した、微生物によってCO2を固定し、バイオガスを改質するとともに、増殖藻体を利用する技術(概要図) 水色部分は従来、黄色部は今回の展示内容。天然ガスはメタンの含量が90％以上であるのに対し、バイオガスは生物由来のため、どうしてもCO2が約40％含まれます。そのため燃焼効率が低下し、再生可能エネルギーとしての利用が進まない一因となっています。この研究では、そのCO2を微生物(微細藻類)が固定化することで、燃焼熱を高めたバイオガスの生産を目指します。CO2を固定した微細藻類はカロテノイドなどを有するため、健康食品や医薬品、飼料などへの活用が期待されます。藤井教授は、下水処理で最後に残る難生分解の消化汚泥からバイオガスを生産する複合微生物を研究してきました。これまでの研究に加えて、強いアルカリpH条件下でCO2を固定できる微細藻類を発見し、バイオガスの改質への利用可能性を着想しました。常温処理が可能で、排水を扱う自治体や建築業、水処理メーカー、食品飲料工場などが導入すると、省エネルギー、処理設備の簡素化に貢献できる技術です。■研究者コメント：藤井 克彦 教授(工学院大学 先進工学部 生命化学科)昨年は、複合微生物を使い、汚泥と水だけでバイオガスを生産する技術を公開しましたが、今年は、加えてバイオガスの質を高めるべく研究を進めています。強いアルカリ性でも生育し、光合成でCO2を固定する微細藻類を見つけました。展示会会場では、下水汚泥の嫌気消化で得られるバイオガスからCO2を除去し、家庭にはエネルギーとして、CO2で増殖した藻体を産業利用する流れがわかる模型を持ち込む予定です。まだ研究フェーズの段階ですので、実用化に向けた共同研究等を歓迎します。■「大学見本市2023～イノベーション・ジャパン」概要一般公開期間 ： 2023年8月24日(木)、8月25日(金)主催 ： 国立研究開発法人科学技術振興機構会場 ： 東京ビッグサイト、南1ホール、入場無料、来場登録制公式サイト ： 該当技術について： ・出展エリア大学見本市、大学等シーズ展示・出展分野カーボンニュートラル・環境・小間番号C-82出展タイトル ： バイオガス改質を目指した新たな微生物利用技術の開発【特許情報】名称 ：微生物混合物、メタン産生用組成物、及びメタン産生方法出願者 ：学校法人工学院大学発明者 ：藤井 克彦出願番号：特願2020-100457 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press

脱炭素、カーボンニュートラル社会構築向けの最先端技術の研究開発に取り組むGSアライアンス株式会社(本社：兵庫県川西市、代表取締役社長：森 良平博士(工学))は、植物由来成分からなるヴィーガンネイルチップを開発し、新ブランド「Re:soil(リソイル)」を立ち上げ、2023年7月20日より自社サイトにて販売開始いたします。Re:soil(リソイル) URL： 植物由来のヴィーガンネイルチップを市販のマニキュアで装飾したもの「Re:soil」は、全ての石油由来の化学製品を天然バイオマス由来に置き換える、という開発概念で研究開発を進める化学会社であるGSアライアンスの、製品群の中における化粧品の登録商標です。同社はこれまで天然バイオマス生分解性プラスチック、天然コーティング材料、天然塗料などを開発しておりその技術をネイルコスメに応用しました。GSアライアンスの森 良平博士(工学)は他にもこれまで、世界初の水性の密着力のある天然成分のマニキュアも開発販売しています。さらに、100％ヴィーガン除光液も開発販売しています。そしてこの度、植物由来のヴィーガンネイルチップを開発しました。植物由来のヴィーガン成分は約72％です。生分解性なので、プラスチック汚染削減にも貢献できます。ヴィーガンのマニキュア・ネイルポリッシュは市場に数少ないながらも出始めていますが、ヴィーガン成分のネイルチップは国内外を見回してもあまり見受けられません。■環境に負担をかけてきたからこそ実現したかった植物由来ヴィーガン成分のネイル関連化粧品同社は元々、昭和13年からインクや顔料のメーカーとして発展してきた会社ですが、どこかで環境に負荷をかけているのではないかという思いをずっと抱えていました。そこで、環境・エネルギー分野の最先端材料の開発に舵を切り、CO2削減に貢献できる木・植物・バイオマスなどの天然由来のものを活用し、石油使用量をできるだけ減らした地球に優しい生分解性の化学製品群の製品開発を行っています。■GSアライアンス株式会社についてGSアライアンス株式会社は、国連の定めているSDGsの達成を目指す具体的な材料や技術を研究開発しています。2020年に国連関連機関(UNOPS)が支援するスタートアップ企業支援プログラムにも採択されました。世の中のすべてのプラスチックなどの化学製品を自然由来の製品に置き換えるというスローガンの元、石油由来の化学製品を全て植物・天然バイオマス由来の化学製品に置き換える本事業を国内外に加速していく予定です。会社名 ： GSアライアンス株式会社(冨士色素株式会社グループ)代表者 ： 代表取締役 森 良平博士(工学)本社所在地： 〒666-0015 兵庫県川西市小花2-22-11事業内容 ： カーボンニュートラル、脱炭素、SDGs課題に取り組む環境、エネルギー分野の最先端技術の研究開発(国連のスタートアップ企業支援プログラムUNOPS GIC KOBEに2020年に採択)URL ： 詳細はこちら プレスリリース提供元：＠Press