一般医薬品の選定と販売状況に関する実態調査を実施　コロナ禍においても購入促進には一定の説明が不可欠だが販売側が対応に苦慮する状況も

また、販売者側は、来店者への説明時に症状のヒアリングや商品提案は実施しているものの、パッケージを用いた説明や口頭のみの簡易な説明にとどまっており、症状や既往歴等のヒアリングを通じて数多くの「風邪薬」の中でなぜこの商品がお薦めなのかの具体的な説明や提案をするには苦慮している様子がうかがえます。
コロナ禍を経てなるべく短時間で買い物を終えたいとのニーズはあるものの、消費者は「風邪薬」を含めた一般医薬品の購入に際して専門的なアドバイスを求めている一方で、薬剤師、登録販売者等の専門スタッフの不足もあり、販売者側がその期待に必ずしも応えられていない状況だといえるでしょう。

本調査の結果から、「セルフメディケーション」推進の鍵となる消費者による一般医薬品の購入促進のためには、ドラッグストア等の販売者において専門的なアドバイスをタイムリーかつ効率的に行う機会を増やすことが必要な状況だといえます。それは、消費者が自身の症状や既往歴等に合った適切かつ安全な薬を選択するうえでも重要だといえるでしょう。

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