過半数の企業がデータドリブンマーケティングへの取り組み実施 - IDC調査

IDC Japanは11月13日、2014年国内企業のマーケティング活動とEA(Enterprise Application)/BA(Business Analytics)分野のIT利用実態調査の結果を発表した。

同レポートは、2014年6月に国内583社を対象に実施し、各種マーケティング業務の取り組みとIT利用状況に関して、予算や支出内訳、その決裁権者、IT利用の目的と効果、IT化の阻害要因を分析したものとなる。

これによると、顧客情報などの分析結果に基づく「データドリブンマーケティング」に取り組む企業は、過半数に当たる51.1%。対象とするデータは、顧客情報が最も高い74.7%、売上情報が70.5%、社外のソーシャルデータなどは14.6%という結果となった。

活動の中で、顧客情報の管理に用いるITシステムは、Excelなどのオフィスツール利用が45.8%と最も高く、情報漏えい対策のためにもより堅牢なシステム移行が必要な状況であることが明らかとなった。

また、マーケティング活動を行ううえでの課題は「効果測定できない(24.0%)」や「リスク対策に不安がある(20.8%)」との回答が多く、業務を行う現場でIT化が進まない理由には「多忙で検討できない(40.6%)」