IoTデバイスは2020年に300億台へ - IDC Japan予測

としている。

数百億台の接続デバイスを通じて数兆ドルもの収益をもたらすと予測されるIoT市場に対し、さまざまな事業者が取り組みを活発化していることから、IoTは既に単なるバズワードではなくベンダーの将来的な成長を支える上での重要な実ビジネスになりつつあるという。今後も顧客ニーズを満たすべく、この新しい市場機会に焦点を合わせてさまざまな戦略がベンダーによって打ち出されると見込まれる。

米IDC バーノン・ターナー氏は「注力するビジネスの規模や種類に関わらず、世界中のあらゆるベンダーがIoTのもたらす市場機会に注目している。成熟度の観点からは未だ初期段階ではあるものの、IoTは政府、消費者、エンタープライズ分野における、またとないビジネスチャンスとなるであろう」と述べている。

また、調査から「IoT市場において、一連のベンダー、サービスプロバイダー、システムインテグレーターが成功を収めるには、共存し、製品やソリューションを統合」する必要があることや「IoT向けインテリジェントシステム/エッジデバイスの接続数は2020年に約300億台に達する」こと、「新興ベンダーはIoT市場に攻勢をかけるべく、戦略的に事業を切り出すことで取り組みを加速させており、それによって大手ベンダーのイノベーションが創出される」点が明らかになったとしている。