ATRとNTTら、脳活動を読み取って自立を支援する技術を開発

国際電気通信基礎技術研究所(以下、ATR)、NTT、島津製作所、積水ハウス、慶應義塾大学は12月4日、一般の利用者が日常的に生活する場において、その活動を支援するための新たなインタフェースとして「ネットワーク型ブレイン・マシン・インタフェース」とその周辺技術の開発に成功したと発表した。

同研究開発は、高齢者や体の不自由な人の自立社会の実現に役立つ基本技術として、実験室環境だけで使えるBMIを実際の生活環境で利用できるようにするための技術の実現を目指してきたもの。

同研究開発で実現するネットワーク型BMIは、人の日常生活の場である自宅や診療所などで、脳情報、環境情報などを携帯型の脳活動計測装置および各種センサーで取得し、ネットワークを通じて大規模なデータとして伝送・解析することで、一般の生活環境において、特別な訓練や負担なしに利用できるBMIの実現を可能にする。

今回、一般の生活環境において、高齢者、要介護者に加え、一般の人に対し、その意図を脳活動から読み取って家電の操作や環境の制御を行ったり、その情動状態を相手に伝えたりするなど、生活支援サービス実用化のための基盤技術を確立した。

一般の人が自宅などで利用可能な小型・軽量の「携帯型脳活動計測装置」