富士通、サイバー攻撃に遭いやすいユーザーを心理・行動特性で判定する技術

これらの技術・ツールを活用して、富士通の 従業員約250名にアンケート調査を行い、被害に遭いやすいユーザーの心理特性と行動特性の関連を分析して数値化した。

例えば、PCを使いこなしている自信の強いユーザーは、PCを擬似的にフリーズ状態にしてキーを動かなくすると、キー操作が多いことや、ベネフィット認知の高いユーザーはプライバシーポリシーを読む時間が短いことがわかった。

富士通ではこの技術により、個人や組織のセキュリティリスクを見える化。ユーザーのリテラシーを向上させ、組織に合わせた予防的なセキュリティ対策に繋げるという。

例えば、URLをよく確認しないユーザーに対して個別に注意喚起のメッセージを表示することでフィッシングメールによる情報漏洩を予防したり、詐欺被害に遭いやすい人が多い部門に対して不審メールの警戒レベルを上げたりといった予防的なセキュリティ対策が可能になる。