日立ハイテク、集団の幸福感に相関するデータ計測が可能なセンサを開発

日立ハイテクノロジーズは2月9日、人間行動データを取得、解析し、組織生産性に強く相関する"組織活性度"を計測できるウェアラブルセンサを開発したと発表した。

幸福の向上は社会の重要な課題の1つであり、最近では、内閣府が"主観的幸福感"を中心とする国としての幸福度指標を検討しており、文部科学省が"ハピネス社会の実現"を目指す研究プログラムを推進している。さらに、最近の研究では、人の幸福感は組織の生産性に大きく影響することが報告されている。しかし、これまで幸福感や組織の活力を定量化するには、自己申告に基づくアンケートに頼らざるを得なかった。このため、企業組織においては、経営施策や職場環境などが従業員の幸福感や活力にどのように影響しているか、リアルタイムに定量化し、客観的に評価することは困難だった。

今回の"組織活性度"測定機能搭載のウェアラブルセンサは、人間行動データを取得し、個人の活性度を演算後、組織で集計・平均することで、"組織活性度"を定量化し、業務改善や生産性向上などを支援することができる。これは、日立が考案した身体運動の特徴パターンから集団の幸福感を定量的に求める予測モデルを活用することで実現できたという。