震災の「被災度」を判定してLTEですぐにデータ送信 - KDDIとミサワホームの「GAINET」

という被災度となる。地盤は、計測部の角度センサーで傾きを計測し、こちらは3段階のランクで被災度を判定する。

建物の直下に計測部があるため、直下型地震でもP波を感知してS波の到達前に警告を発することができるという点もメリットとなる。また、一般的に示される震度は特定の広いエリア全体の震度であり、ピンポイントの震度は示せない。それに対して、地盤など、個々の住宅の状況に応じた震度が分かり、そこから被災状況を推定するため、より正確に被害が割り出せるとしている。

データはLTE回線経由でミサワホームのサーバーに送信される。これによって全国の建物ごとの被災度が把握でき、建物の被災度に応じてサポートも提供できるようになる。

東日本大震災では、被災した同社の住宅で倒壊はなかったものの、津波によって6,000棟以上が影響を受け、177棟が流出したというが、被災地の状況がなかなか把握できなかった。今回のGAINETを導入することで、建物ごとの被災状況がすぐさま分かるため、早期の復旧に繋げられるとしている。KDDIは、ミサワホームに回線とサーバーを提供するとともに、機器の開発も行った。LTEは常時接続で地震時に早期にデータを送信できるという点で、今回のサービスには必要不可欠で、LTEのカバーエリアが広いKDDIを採用したという。