国内企業でIoT専門部署の設置は1割 、対策への遅れを危惧 - ガートナー調査

ガートナー ジャパンのリサーチ部門リサーチ ディレクターである池田 武史氏は、「企業はIoTに関する体制づくりを加速させるべき」とコメントし、国内企業のIoT対策への遅れを指摘している。

池田氏は、IoTが製品やサービスに直接影響を及ぼすだけでなでんく、売り上げにも大きく影響すると分析している。「IoTの実践に出遅れた企業は、将来的に効率化だけではなく、自社の商品競争力を低下させ、ひいては売り上げの減少を招く可能性がある」と、企業にとってIoTの重要性を示した。

なお、ガートナーは5月26～28日の3日間、虎ノ門ヒルズ (東京都港区) において「ガートナー ITインフラストラクチャ & データセンター サミット 2015』を開催する。サミットでは、ガートナーの国内外のアナリストが講演を行い、ITインフラの企画、設計、構築、運用に携わるリーダーがデジタル・ビジネスの時代に向け、なすべきことを提唱する。

セッションのテーマには、モバイル、クラウド、ビッグ・データ、データセンター、モノのインターネット (IoT) など。サミットの詳細については、下記のWebサイトで情報を掲載している。