過去最高を更新した時価総額～金融商品として見た際の株価水準とは

世界的な景況感の改善や好調な企業業績を受け、東証第一部の時価総額は足元で600兆円程度と過去最高を更新しています。反面、上場企業数やPER(株価収益率：株価÷EPS(一株当たり利益))水準が、過去最高となった時点と比べて異なっていることなどから、株価指数は過去の最高値に及ばない水準に留まっています。

PERは株価の割安度合いを測る際に使われる指標ですが、どの水準が適切という明確な目安はなく、企業の利益成長期待によってその水準は大きく変わります。つまり、企業の成長期待が高い場合、将来の利益成長を加味したEPSをベースに株価が形成されやすく、実績のEPSから算出したPERは高くなりがちです。株価指数が最高値を付けた1989年末当時のPERは60倍程度とされており、現在の17倍程度と比較すると、当時の株式市場は企業の業績成長を高く見込んでいたことが分かります。

一方、金融商品の一つとして株式を見た場合、国債利回りなどとの比較で株価水準を見ることもできます。この際、主として、株式の利回りには益回り(PERの逆数)が使われ、益回りから10年国債利回りを差し引いたリスクプレミアムが尺度とされます。リスクプレミアムは、債券などに比べリスクの高い株式投資への見返りを示すものと考えられ、この水準が低い場合(株価の急落局面を除く)、株式市場はリスクを我慢する代わりに将来の株価上昇を強く期待していると言えます。実際に1989年末当時のリスクプレミアムは▲4%程度(益回り1.7%、10年国債利回り5.7%)であり、市場では株価上昇期待が高かったことがうかがえます。

現在、株価は上昇傾向となっていますが、足元のリスクプレミアムは6%程度と過度な上昇期待を見込んでいる水準とは見られないことから、企業の業績成長によりEPSが増加する中で、株価もそれに合わせて上昇して行くことが期待されます。

(※上記は過去のものであり、将来を約束するものではありません。)

(2015年5月26日 日興アセットマネジメント作成)

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