くらし情報『法人向けクライアント端末、2019年には半数が仮想化 - IDC Japan調査』

2015年6月4日 10:30

法人向けクライアント端末、2019年には半数が仮想化 - IDC Japan調査

クライアント仮想化ソフトウェア主要ベンダーにおける2014年の主な動きとしては、「GPU(Graphics Processing Unit)仮想化に対する取り組み」「クラウド・サービスに対する仮想化基盤の実装、検証などの具体化」「ワークスペース・コンセプトの提案」が挙げられるとのことだ。

同社が提唱する第3のプラットフォームは、クラウド/モビリティ/ビッグデータ/ソーシャル技術の4要素で構成しており、仮想化はクラウドおよびモビリティの根幹的技術として採用されているという。具体的なソリューションとして、パブリック/プライベートクラウドDaaS、モバイル仮想化、BYODなどを同社は挙げる。

「第3のプラットフォームにおいて、仮想化技術は多くの場面で重要な役割を担う。さらにクライアント仮想化を包含する第3のプラットフォームは、ワークスタイル変革の礎となる。クラウド/モビリティ/仮想化技術を活用した新しいワークスタイルが求められている」と、同社のPC,携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストである渋谷寛氏は分析している。

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