日本電産と日本IBM、IoTに向けビッグデータ解析に共同で取り組み

日本電産と日本IBMは6月22日、日本電産グループのモーターを組み込んだ各種の生産設備・機器において、早期異常検知による稼働率向上と要因分析の効率化による停止時間の短縮を主な目的とする、ビッグデータ解析技術に関する取り組みを共同で開始したと発表した。

日本電産は2030年度の売上高10兆円を目指して新規大型事業を創生するため、自社グループ製品をIoT化して付加価値を高める戦略を展開しているとのこと。従来の売り切りモデルからIoTを活用したソリューション・ビジネスモデルへの転換を図り、保守サービスを含めたライフサイクル・サービスを提供することが大きな課題という。そのためには、故障を事前に把握する予知診断と、故障時に的確な対策を打つ要因分析の効率化が必要としている。

これを進めるために、日本電産はIBMとのオープン・イノベーションを進めているとのこと。IBMは、同社グループがグローバルで蓄積してきた異常検知・予知保全におけるスキルや知見を生かし、コンサルティング、ソフトウェアの活用、システム構築を提供するという。

具体的には、日本電産シンポのプレス機で早期異常検知による稼働率向上の技術開発を始めたとのこと。