日本で伸び悩むBYOD、2019年の所有率は18% - IDC予測

IDC Japanは6月25日、国内の個人所有のスマートフォンとタブレットがBYOD(Bring Your Own Device)として業務利用される台数についての、2019年までの予測値を発表した。

調査によると、2014年に個人所有のスマートフォンが全産業分野でBYODとして業務利用されている台数は600万台で、全産業分野の従業員数に対する台数比率(対従業員数比率)は10.5%だった。これが、2019年には1017万台となり、対従業員数比率は17.9%まで高まる。2014年～2019年のCAGR(年間平均成長率)は11.1%となると予測している。

一方、2014年にタブレットが全産業分野でBYODとして利用されている台数は259万台で、対従業員数比率は4.5%。2019年には対従業員数比率は10.7%となる609万台となり、2014年～2019年の台数のCAGRは18.7%となると予測している。

スマートフォンがBYOD利用される有望な産業分野としては、「サービス」「流通」が挙げられ、「サービス」は従業者が多いことに加え、対従業員数比率も全産業分野平均を上回っていることから、2019年には全産業分野の約45%(456万台)