ボーイング、JAL・ANAなどと東京オリンピックに向けたバイオ燃料の構想発表

ボーイングと日本の主要な航空業界関係者は7月8日、数百万人が日本を訪れると見込まれる2020年開催の東京オリンピック・パラリンピックまでに、持続可能な航空機用バイオ燃料を開発する方針を発表した。

持続可能な航空機用バイオ燃料を開発する5カ年のロードマップを策定したのは、航空業界各社と日本政府などで組織するコンソーシアム、次世代航空機燃料イニシアティブ(INAF)。同コンソーシアムには、ボーイングやANA、JAL、日本貨物航空、日本政府、東京大学など46の企業・組織が参画している。

米国エネルギー省によれば、持続可能な方法で生産されたバイオ燃料を使うことで、従来の石油由来燃料と比較してCO2排出量をライフサイクル全体で50%から80%削減できる。ボーイング ジャパン社長のジョージ マフェオ氏は、「当社の長年にわたる日本との関係を足がかりとして、航空機のCO2排出量と化石燃料依存の低減に貢献していきたいと考えています」とコメントしている。

INAFでは、東京オリンピック・パラリンピックは日本とその航空業界にとって環境コミットメントを広く知らしめる「絶好の機会」とし、東京大学大学院の鈴木真二教授(航空宇宙工学)