2015年のIT戦略にクラウドが影響を与えると考える企業は半数以下 - IDC

IDC Japanは8月11日、2015年4月に実施したユーザー動向調査「2015年国内クラウド調査」の結果を発表した。

同調査により、現在(2015年)のIT戦略にクラウドが影響を与えると考える企業は44.8%にとどまっており、2年後(2017年)のIT戦略においてもクラウドが影響を与えると考える企業割合は50.1%であることが明らかになった。

一方、パブリッククラウドやプライベートクラウドなど、何らかのクラウドをすでに導入/利用中の企業では、クラウドが現在のIT戦略に影響を与えると考える企業割合は78.7%(「強く影響」35.6%、「少し影響」43.1%）だった。2年後のIT戦略においてクラウドが「強く影響」を与えると考える企業割合は48.5%だった。

こうした結果から、同社は実際にクラウドを利用したことにより、クラウドの価値を認識する企業が多いことを示しており、IT戦略に対するクラウドの影響度が年々高まっていくことを表しているとコメントしている。

また、クラウド導入の目的が先駆的な企業では「ITや業務の効率化」と「事業強化」を同時に検証していることに対し、一般的な企業は「効率化」