病院で始まった大規模なスマホ導入、キッカケは「院内利用制限の緩和」

医療機関によるこの規模の導入事例は国内で最大、海外でも「知る限りは最大規模」(ドコモ副社長・寺﨑明氏)だという。

導入を主導した慈恵医大脳神経外科学講座の村山雄一主任教授は、「3600台の導入がニュースなのではない」と指摘。その意義を「コミニュケーションが活性化する、それに尽きる」と強調する。

医療現場で「IT化が遅れていた」とは、来賓として挨拶にたった政府関係者だけでなく、慈恵医大側も認めており、その結果としてコミニュケーションが不足していたと村山教授は見る。

例えば、ニュースでも報道される「患者のたらい回し」といった状況でも、当直の医師は「誰にも相談できず、高度な判断をしなければならない。こうしたことが若手医師には負担になっている」(村山教授)。これに対して、IT化によってコミニュケーション環境が構築できれば、こうした負担を解消できるという。

そのためにスマートフォン導入とともに開発されたのが医療関係者向けのコミニュケーションツール「Join」だ。これはLINEのようなスマートフォン向けコミニュケーションアプリで、例えば患者を診断をする際、撮影したレントゲン写真などを投稿すると、ほかの医師らがそれを見てアドバイスなどを行える。