モバイル端末が原因のデータ漏えい、IT担当者の4人に3人が経験 - Lookout

やマルウェアが混入したモバイルアプリ(36%)、安全性が確認できないWi-Fi接続(30%)で、このような攻撃ポイントは現行のMDMやEMMでは十分な対策ができない現状があるという。

企業では、82%のユーザーが、モバイル端末を使用してアクセスできる企業データは全体の以上であると回答しており、企業データは持ち出し可能であることがわかる。このような、企業データを持ち歩いたり、そこにリーチできる端末に潜むセキュリティリスクを把握することが、IT・セキュリティ責任者に求められていると同社は指摘する。

また回答者はアプリの利用状況の可視化について懸念を深めており、マルウェアを含むアプリ(73%)、機密データにアクセスまたは転送するアプリ(66%)、セキュリティ脆弱性を含むアプリ(64%)と、いずれも高い数字が並ぶ。また、モバイル端末に保存されるデータ、もしくは端末からアクセスされるデータが増加することにより、セキュリティ侵害の危険性が高まると95%が考えていた。これらの結果から90%の回答者が、今後12カ月のうちにモバイルセキュリティへの投資を優先的に増加することを決定しているという。モバイル端末利用の拡大によって社用端末が私物化されることで、社員が端末に無料ゲームをダウンロードしたり、無料Wi-Fiに接続することもありうるが、このような一見安全なアクティビティが企業データを危険にさらす可能性がある。