日本企業の約7割が会議とメールを減らしたい - ガートナー

企業はビジネスの優先度に応じてコミュニケーション・ツールを使い分けることの重要性をあらためて認識し、社内のルールや慣習の見直しを行う必要がある」とコメントしている。

さらに、同氏はUCについても「今後、企業は社内コミュニケーション・インフラの新機軸を確立することが急務となるが、その意味では会議と電子メールの間を担ってきた音声通話のインフラである構内交換機(PBX)は、映像やテキストなどを複合的に取り込んでUCにその機軸を譲る動きを促進すると見ている。これまで数年にわたって普及が伸び悩んできたUCは、ようやく本領を発揮する時期が来たとも言える、その採用はPBXの更改やオフィス移転といった既存のインフラの入れ替えのタイミングがきっかけとなるケースが多いことから、企業はこういった機会を確実に利用していくべき」と述べている。