出産・育児にはいくらかかる？　その不安を一瞬で解決するアプリとは

＜妊娠中に必用な手続きの代表例＞
･高額医療費
妊娠・出産時のトラブルで医療費が高額になった場合の手続きを確認する。申請・問い合わせ先は自分が加入している健康保険（国民健康保険の人は役所）
･出産手当金
出産手当金の申請書をもらい記入しておくこと。申請・問い合わせ先は勤め先の健康保険の窓口
･社会保険料免除
事業主に手続きを行ってもらう

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■出産後の貯蓄もしっかりと
お金の管理は出産後からが本番。子どものためにも堅実に貯蓄したい。まずは日々の貯蓄をしっかりと見直すことから。いまや家計簿の定番ともなったアプリ「Zaim」や「マネー手帳Lite」を使えば、ジャンルごとに分けた日々の支出が一目瞭然。また、保険の見直しもこのタイミングがベスト。学資保険や生命保険を検討してみては。

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■お金がかかるのは生まれてから15～18年後
出産してすぐは助成金がもらえるから安心でも、一番お金がかかるのは、高校や大学進学の時。そのためにも、子どもが生まれたときからゴールを決めて、たまったお金を用意できるようにしたい。

私立・公立、文系・理系によっても進学費用は変わる。日本政策金融公庫（国民生活事業）が毎年行っている調査「教育費負担の実態調査結果（国の教育ローン利用勤務者世帯）」によると、高校と大学の入学費用と在学費用について、平成25年度で、子ども１人当たりの費用の平均は、高校3年間で344.6万円、大学に入学した場合711.2万円、合計で1,055.8万円だとか。
「そんなに貯蓄できるの？」と不安になる前に、まずは自分たちが必用なお金を知ることが大切。計画的に貯蓄していけば困ることもありません。

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