「妊娠・出産でもらえるお金、基本ポイント」では、制度を利用するための基本を押さえた。では、出産する時、実際にかかるお金はいくら？　どんな時にかかる？
引き続き、ファイナンシャルプランナーの畠中雅子さんにお話を伺いました。

妊婦健診費は公費助成が拡充中　最新情報を要チェック！

妊娠は病気ではないので、経過が順調であれば、健康保険が使えない。妊娠期間を通じて、15～16程度の妊婦健診を受ける必要があるが、この費用も健康保険の適用外。1回あたり3,000円～5,000円、検査が多い時では1万円を超える額となることもあるので、負担感が強かったが、近年、この健診費用の助成は拡充傾向にあり、現在はすべての自治体で14回以上の助成を行っている。中には、無制限で助成する自治体も出て来ている。

一般的な助成の方法は、「妊婦健診受診票（券）」と呼ばれるものに助成の対象となるものが明記され、記載のない検査をする場合にはその分の費用を払うというもの。ただし、自治体によって体制はまちまちで、窓口ではいったん全額を払い、手続きをすれば産後に助成分が戻ってくるケースや、一定額までは無料とするケースなどもある。自治体によって助成の内容は違うので、自分が住んでいる地域の最新の情報をチェックしておこう。

分娩・入院費の相場

主な内訳は分娩費と入院費のほかに、差額ベッド料、検査や処置料、投薬料、新生児管理料、おむつやミルクの費用、文書料などがかかる。これらを総括すると、平均で40万円前後のまとまった金額が必要という結果に。経過が順調であれば、健康保険は適用されないが、多くの場合、加入している健康保険から出産育児一時金として基本額42万円が給付される。

最近では、事前に手続きをしておくことで、出産育児一時金を医療機関が直接受け取る制度が基本のため、多額な分娩・入院費を一時的に立て替える必要もなくなっている。ただし、産院によっては、平均額を大きく上回る分娩・入院費が必要なところもあるので、自分のニーズ、予算に合った産院を選ぶことが大切だ。

マタニティ用品の相場

着用する時期は短いのに、意外と値が張り、割高感があるのがマタニティウェア。普段のファッションに合わせて、「ウエスト回りだけ調整できるマタニティパンツを選んだ」「部屋着はパパの服を代用した」という声も。もちろん「産後も使えそうなものを選ぶ」という視点は大切だが、妊娠期限定で必要な肌着などもあり、節約は、安全・衛生・健康管理を考慮した上で考えたいもの。

初産のママの多くが経験するのが、「ベビー用品」の無駄買い。まずは、おむつ、肌着、授乳関連用品など、赤ちゃんが生後1~2ヵ月を過ごすのに必要なものと、寝具や赤ちゃんの移動手段（チャイルドシート・抱っこひも）をセレクトしておけば充分なのでは？　あとは産後に、「赤ちゃんの成長に合わせて買い足していく」くらいの気持ちで大丈夫。