更新日:2023/01/26
保険料は収入・給料(手取り)の何割(何パーセント)が理想?
- 保険料は収入の何割がベスト?
- ケース別保険料の割合を紹介!
- 収入と保険料の関係性について、知っておきたい2つのこと
- 貯蓄型保険とは?おすすめな理由
- 保険料の見直しは定期的に行うのがおすすめ
目次を使って気になるところから読みましょう!
収入に対する保険料の割合は何パーセントにすべき?
生命保険の保険料は、収入に対して何割がベストなのでしょうか。万が一のためにしっかり備えたいけれど、保険料の目安がよくわからないという方も多いです。
ここでは、保険料の割合について
- 手取り額の1%を保険料の目安にする
- 平均月3.2万円がベスト!
目安は手取りの1%
保険料を決めるときの目安は、手取り収入の1%が目安となります。保険へ加入する際に重要になるのが、世帯の収入です。
世帯年収が高ければ高いほど、保険料も高い物に加入する傾向があります。もちろんその逆もあり、世帯年収が低ければ保険料をできるだけ抑えて加入している家庭が多いです。
保険料が家計を圧迫してしまい、生活が苦しくなってしまうのは本末転倒ともいえるでしょう。そう考えると、負担を少なくするためにも保険料は収入の1%程度がいいです。
ただし、この1%というのはあくまでも生命保険に限ります。他に、学資保険などの貯蓄型保険に加入を考えている場合は、1%より大きな金額になる可能性もあります。
平均は月3.2万円
一般家庭の保険加入状況を中心に調査した結果を見たところ、月に支払っている保険料の平均は、3.2万円ということがわかりました。
(参考:生命保険文化センター)
毎月3万円近い保険料を支払っていくのは、少し負担が大きいようにも思います。
年齢が上がれば保険料も少し上がったり、収入が少なければ無理のない範囲で加入したいので保険料は1~2万円程度に抑えていました。
契約年齢や保険会社、加入する保険の種類にもよると思いますが、平均としては3万円前後が多いということですね。
20代の場合、保険料の支払いが少ない家庭が多いです。年齢が若ければ、保険料が安くなる会社も多いからだと考えられます。
ケース別にみる収入に対する保険料の割合
次は、実際にケース別で収入に対する保険料の割合を見ていきます。やはり、先ほども紹介したように世帯年収の差や家族構成などで割合が異なります。
今回紹介するケースは、
- 世帯年収別の保険料割合
- 家族構成別(4人家族)の保険料割合
- 世帯主40歳未満の夫婦の保険料割合
世帯年収別
年間の生命保険払込金額を世帯年収別で紹介します。こちらの表をご覧ください。
世帯年収 | 保険料の平均払込額 |
---|---|
200万未満 | 25.6万円 |
200~300万未満 | 26.5万円 |
300~400万未満 | 29.4万円 |
400~500万未満 | 33.4万円 |
500~600万未満 | 39.2万円 |
600~700万未満 | 40.6万円 |
700~1000万未満 | 45.5万円 |
1000万以上 | 56.8万円 |
年収が低い家庭ほど、収入に対する保険料の割合が大きくなりがちです。
例を挙げると、年収200万未満の家庭で保険料を年間21万円支払っていると収入の約10%が保険料に割り当てられていることになります。
逆に年収1000万円の方が年間61万円の保険料を支払っていたとしても、それは収入の約6%ほどしか占めていません。
低所得の方は保険料が安くても負担が大きくなってしまうことがわかります。全体の相場は、収入の7%を保険料に割り当てていました。
家族構成別:4人家族
家族構成を4人家族で保険料の割合を紹介します。
加入者 | 保険料の平均払込額 |
---|---|
夫婦+末子が未就学児 | 36万円 |
夫婦+末子小中学生 | 41.9万円 |
夫婦+末子高校生以上 | 51.0万円 |
子どものいる家庭の場合、末の子どもが基準となり保険料が変動します。子供が高校生以上になると、それなりに保険料にかける割合も多くなっていました。
子どもが小さいうちは学資保険に加入する方が多いと思いますが、中高生になってくるとケガや病気も心配です。自転車保険への加入を行う方も多くなるでしょう。
そういった流れで、子どもが増えて成長すれば保険料の割合も増加傾向にありますね。
家族構成別:夫婦(世帯主が40歳未満)
次に、家族構成が夫婦の場合で世帯主が40歳未満のケースを見てみましょう。
40歳未満の夫婦の場合、保険料の平均払込額は22.8万円となります。年間でいくらくらい支払っているのかは、以下の表を参考にしてみてください。
払込金額 | 単位% |
---|---|
12万円未満 | 28.9% |
12~24万円未満 | 31.1% |
24~36万円未満 | 24.4% |
36~48万円未満 | 8.9% |
48~60万円未満 | 2.2% |
60~72万円未満 | 2.2% |
72~84万円未満 | 2.2% |
84万円以上 | 2.2% |
最も大方のが年間12~24万円以内で保険料を支払っている家庭でした。夫婦二人ということもあり、保険料にかける金額はそこまで大きくなっていません。
この時期から、将来のための貯蓄として保険に加入している家庭は少ないのではないでしょうか。
年代別月額保険料の目安は給料の何割?
年代ごとに月額保険料の目安は給与の何割程度がちょうどいいのでしょうか。一番いいとされているのが、手取り月収の10%といわれています。
もちろん、家族構成や年収などによって保険料は変動しますし、あくまで目安なので必ず10%でなくてはいけないというわけではありません。
この手取り月収の10%というのは、学資保険などの貯蓄型保険以外の保険料を指します。保険料を手取り月収の10%というのは、安心して暮らせるためのボーダーラインともいえるでしょう。
10%に抑えるためには、それなりに安い保険を探す必要があります。死亡保険であれば、不必要であると思った特約は外すなどの努力が必要です。
タバコを吸っていない方には割引が適応する保険もありますので、そういったものを利用すれば保険料をできるだけ抑えることができるでしょう。
生命保険の保険金は年収の何倍に設定すべき?
生命保険の保険金は、自分で設定することが可能です。では、大体どれくらいまでなら設定できるのでしょうか。
調べてみると、一般的には年収の15倍までが相場となっていました。例えば、年収300万円の方であれば、保険金は300万円の15倍である4,500万円となります。
また、この年収の15倍というのは相場でもありますが保険金の上限ともなっています。年収200万円の方が保険金を1億円に設定することはできません。
上限を定めておかなくては、保険金狙いで加入する方が増加してしまうからです。保険会社によっては、契約者の年齢や年収、配偶者の有無などから加入できる方を制限している場合もあります。
収入に対する保険料の割合を考える際に覚えておきたいこと2つ
ここからは、収入に対する保険料の割合について考える際、意識してもらいたい2つのポイントを解説します。
その2つのポイントとは、
- 使い勝手のよい貯蓄を優先する
- 収入の何割かで支払うのではなく、継続して支払いが行えるのかを考える
1:保険も大切だが、まずは使い勝手の良い貯蓄を優先すべき
生命保険は、病気や事故によって生命に万が一のことがあった際の備えとして非常に重要な保険です。
ですが、生きていく中で貯蓄していくことも大切です。何かあった時にすぐ使えるお金があるのは、安心材料にもなりますよね。
保険の中には、備えを貯蓄の両方を兼ね備えたものがあります。例えば、学資保険や掛け捨てではない保険がそうです。少し保険料が割高になってしまいますが、保険期間が満了を迎えた際に満期金などの形でまとまったお金を受け取れます。
解約した際は、支払った保険料より少し少なくなってしまう可能性もありますが、少々保険料が高くとも、後で返ってくると思えば苦になりませんよね。
また、毎月貯金していくのが苦手という方にもおすすめです。簡単にお金を受け取ることができないという点も魅力的ですね。
2:保険料は「収入の何割」ではなく、無駄なく払い続けられるかどうかで判断
保険料を収入の何割かで設定するのはおすすめできません。割合というのはあくまでも、統計を取った中でのものとなり、各家庭ごとにお金に関する事情は異なります。
保険料にかかる負担は少なければ少ないほどいいですよね。今は3万円ほどの保険料が難なく支払えていても、これから先働けなくなった場合に3万円というのは大きな出費になります。
病気になったりして稼げないという可能性もありますが、リストラなどの可能性も考えるとやはり保険料への負担は少ないのがいいですよね。
収入の何%を保険料に割り当てなくてはいけないとこだわる必要はないですよ。
もし一人で悩んでいるのなら、保険のプロに無料相談することがおすすめです。
今ならスマホ一つで保険のプロに相談することができます!この機会に保険料の悩みを解決してもらいましょう!
【参考】貯蓄型保険とは
貯蓄型保険とは、万が一のことに備えつつ将来のための貯蓄が行える保険です。
代表的なものをあげると、終身型保険です。終身型保険は、亡くなった時などに保険金が受け取れて、満期時にもお金を受け取れる保険を言います。
万が一のことを考えつつ、貯蓄を行える保障内容になっているものを貯蓄型保険といいます。
ここではそんな貯蓄型保険について
- メリットやデメリットは?
- 貯蓄型保険の詳しい種類について
貯蓄型保険のメリット・デメリット
- 支払った総額保険料より、多く保険金が受け取れる
- 備えと貯蓄ができる
- 途中で解約してしまうと、保険金が支払った保険料より低い金額になってしまうことも
- 月々の保険料にかかる負担が増えてしまう
貯蓄型保険の種類(低解約返戻金型終身保険、学資保険など)
貯蓄型保険について、いくつか種類を紹介します。
・低解約返戻金型終身保険
通常の終身保険とは違い、加入後一定期間解約返戻金の金額が抑制されています。一定期間を過ぎれば、解約返戻金の金額が一気にアップします。
毎月の保険料にかかる負担も軽減できるのが魅力的です。使い勝手もよく、貯蓄型保険として一番メジャーな種類といえるでしょう。
・学資保険
子どもの教育資金を確保するための保険です。進学や就職などのタイミングで、資金を受け取れるのはうれしいですよね。
・個人年金保険
公的年金では不安を感じている方におすすめの保険です。一定期間保険料を払い込んでいれば、60歳から65歳の間で年金形式でお金が受け取れます。
受け取るタイミングが5年、10年などと設定できるので使い勝手がいいですよ。
・養老保険
万が一の時に備えつつ、満期時にお金が受け取れる保険です。満期までに死亡してしまった場合も、死亡保険金を受け取れます。
将来の資産作りのために、最適な保険といえるでしょう。
保険料が家計圧迫になっているなら、保険見直しが必須!体験談も掲載
保険料で家計が苦しくなってしまうと、本末転倒です。もし、保険料の支払いが負担となっているのであれば、保険の見直しが必要でしょう。
ここでは、保険料の見直しでどれくらい節約できるのか事例を挙げて解説していきます。
保険料を見直したらいくら節約できるの?事例で解説
生命保険などは、見直しが必要だといわれています。実際に見直しが必要だとわかっていても、どれくらい節約できるのかわかりにくいですよね。
もちろん、数百円の節約になる可能性もありますが、1000円以上の節約につながることもあります。月々の支払いを少しでも抑えたいという方には、見直しは必須です。
実際に見直しを行った過程でどれくらい節約できたのか、事例を見てみましょう。
保険料の見直し方がわからない方は保険のプロに相談!体験談も
保険料の見直し方がわからないという方は、保険のプロに相談するのがおすすめです。無料相談を行っている会社もあるので、まずは一度予約してみるといいでしょう。
現在加入している保険内容とライフスタイルを比較して、本当に必要な保険なのかどうか判断してくれます。無理に他の保険へ勧誘されることもほとんどないので、気軽に相談することができます。
今ならスマホ一つで保険のプロに無料で相談できるサービスもあるので、この機会に保険に関する悩みを解決しましょう。
まとめ:生命保険の保険料は収入の1%が目安で、貯蓄が目的で加入するのもアリ
生命保険の保険料の割合について解説してきましたが、いかがでしたか?
この記事のポイントは、
- 保険料は収入の1%を目安にするといい
- 割合はあくまで目安なので、必ずその通りにしなくてはいけないというものではない
- それぞれの家庭で負担にならない保険料を続けて支払っていくことが大切
- 保険は、貯蓄型保険に加入して万が一の備えと貯蓄を同時に行うのもおすすめ!