子供あり夫婦の生命保険の選び方！　おすすめの生命保険や保険料相場も解説

子どもありの家庭では、こどもが独立するまで生活費だけでなく教育費がかかります。

特に教育費については、一般的に大学受験や入学の費用が必要になる高校3年生ごろからがピークです。

家計の支え手に万が一のことがあった場合は、子どもありの場合は残された家族が生活に困窮したり、子どもが希望の進路を諦めざるをえないといった状況になりかねません。

そのようなリスクを回避し、残された家族が安心して暮らせるための備えのひとつが、生命保険です。

生命保険の選び方としては、子育てにはどのくらいの費用がかかるのか、子どもありの夫婦の平均的な生命保険料はいくらなのか、などの情報収集から始めるのがベストです。

そこで下記では、生命保険の選び方の参考となる

• 必要とされる教育費や生活費
• 子どもがいる夫婦の毎月の保険料

について、解説していきます。

子どもありの夫婦の生命保の選び方としては、まず子どもの教育費や子育て中の生活費がいくらかかるのか、確認しておく必要があります。

幼稚園入園から大学卒業までにかかる教育費は、進学先が公立か私立かで大きく変わってきます。

文部科学省による平成28年度「子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校までの子どもの学校教育および学校外の活動として支出した年間の経費は下記のとおりでした。

上記をふまえると、幼稚園から高校までのトータル15年間に必要な学習費は、

• オール公立だと542万4,000円
• オール私立だと1771万5,000円

となります。

さらに、文部科学省の「平成30年度学生納付金調査」「平成30年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額調査」によると、子どもの教育費が最も高額になる大学で必要な費用の目安は下記になります。

このように、教育費はかなりの金額になります。

その分稼ぎ手である親に万が一のことがあったときには、大きな影響が出てしまいます。

子どもありファミリーの生命保険の選び方としては、不慮の事態に対する備えとして、子どもの進路をシミュレーションするなどして、保障額を決めることをおすすめします。

次に、子どもあり夫婦が支払っている生命保険の保険料の相場はどのくらいなのでしょうか。

生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」によると、毎月の保険料の平均額は下記のようになっています。

子どもありのファミリーについては、すべてにおいて未婚の場合よりも高い保険料になっていること、また子どもが成長し、進学するにつれて毎月の保険料が高くなっていることがわかります。

子どもあり夫婦の保険料の相場を、生命保険の選び方の参考にしてもよいかもしれませんね。

子どもあり夫婦の生命保険の選び方については、共働きか片働きかなど各家庭の状況や、子どもの年齢などによって必要な保障額が変わることに注意しましょう。

下記において

• 子どもあり共働き夫婦の場合
• 子どもあり専業夫婦（夫）の場合
  
• 子どもが未就学児あるいは低学年の場合
• 子どもが大学生以上の場合
  

子どもあり夫婦共働き家庭の保険の選び方のポイントは、従来の「死亡保障は夫は多め、妻は少なめ」といった概念にとらわれることなく、夫婦の家計負担割合に応じた死亡保障額にすることが重要です。

さらに、会社員の妻が亡くなったときに、夫は55歳以上でないと公的保障である遺族厚生年金を受け取れません。

夫の代わりに子どもが遺族厚生年金を受け取れますが、18歳になった後の3月31日までに限られます。

このように、会社員の妻が亡くなった際の公的保障は、夫が亡くなったときより少なく設定されているので、夫婦が同程度稼いでいるケースでは、妻の死亡保障額を高くしておいた方がよいでしょう。

あくまでも目安ですが、子ども1人あたり3,000万円、子どもが2人以上の場合は1人増えるごとにプラス1,000万円程度の保障を備えておくと安心です。

また、住宅ローンの残債も考慮しなければなりません。

夫婦でペアローンを組んでいるケースでは、亡くなった方のローンの返済義務はなくなりますが、残された方のローンは当然残ります。

そのため、夫婦ペアローンの場合、自身の生命保険に配偶者のローン残債額を上乗せすることがおすすめです。

一方、夫（妻）が一家の大黒柱として働き、妻（夫）は専業主婦（夫）という、子どもありの夫婦の場合、生命保険の選び方のポイントとしてはどんなものがあげられるでしょうか。

共働きの家庭と違い、稼ぎ手である配偶者が亡くなるとすぐに経済的に困窮してしまう可能性があります。

前述した子どもの教育費に加え、残された家族が十分に生活できるように生命保険で備えておくべきですね。

ただし、公的保障である遺族年金があるので、生活費や教育費のすべてを民間の生命保険に頼る必要はありません。

死亡保険金を適正なものにするには、その家庭における必要保障額を正確に認識することが求められます。

必要保障額＝遺族の支出（葬儀費用や残された家族の生活費など）－遺族の収入（遺族年金や死亡退職金など）

遺族基礎年金として受け取ることができる金額は、以下のようになります。（令和3年度1月現在）

会社員の夫、専業主婦の妻、子ども（５歳）1人の場合

年間で受給できる遺族基礎年金は

781,700円＋224,900円＝1,006,600円

月額換算すると約84,000円になります。

夫が会社員だった場合はさらに遺族厚生年金が、厚生年金の加入期間と夫の在職中の収入額に応じて、妻が生きている限り支給されます。

例えば賞与を含めた平均月収が40万円の場合、おおよその遺族厚生年金は年額で約52万円ほどです。

これらの遺族年金、貯蓄や死亡退職金などの合計金額が「遺族の収入」になるので、

葬儀代や生活費、教育費など「遺族の支出」との差額分が「必要保障額」となり、生命保険の保障額を決める基準となります。

子どもが未就学児あるいは小学校低学年など、まだ小さい子どもあり家庭において、保険の選び方で気をつけた方がよいことはあるでしょうか。

稼ぎ手に万が一のことがあっても、残された家族がそれまでの生活の水準を落とすことなく暮らすことができるように、必要保障額をシミュレーションし、保障額を決めるべきなのはこれまで述べてきたケースと同じです。

さらに、子どもがまだ小さい場合、教育費については、子どもが高校を卒業する十数年後がピークになることが予想されます。

そのため、未就学児など小さな子どもあり夫婦の保険の選び方としては、今はなるべく月々の保険料をおさえ、教育資金などの貯蓄にまわすことを優先しましょう。

子どもあり夫婦において、子どもが大学生の間は教育費のピークともいえる時期です。

子どもが大学を卒業後、独立をすれば、一般的には配偶者の生活費と葬儀代を考慮した程度の保障額に下げても問題ないでしょう。

配偶者の年齢にもよりますが、年金の受給がスタートしているのであれば、年金によってある程度の生活費がまかなえます。

そのため、子どもが独立し、自身も年金を受け取れる年齢の場合は、生命保険としての備えは必要最低限でよいといえます。

こういった考え方を、保険の選び方の参考にすることをおすすめします。

ここまで子どもあり夫婦の平均保険料や、必要となる教育資金の目安、保険の選び方について解説してきました。

以下で、子どもありの30代、40代夫婦におすすめの具体的な生命保険をご紹介します。

SBI生命の「クリック定期!NEO」は、インターネット申込専用の保険です。

インターネットで申し込みや契約ができるので、なにかと忙しい子どもあり夫婦にぴったり。

主な特徴は下記のとおりです。

• インターネット申込みに限定
• 解約返戻金がなくシンプルな保障内容で保険料が安い
  
• 従来の保険期間10年のみの取扱いから、保険期間を拡大し、細かい設定に変わった
  
• 保障を300万円～1億円まで選ぶことができ、さまざまなニーズに対応
  
• 保険金の最短即日支払い

※高度障害保険金は死亡保険金と同額

ライフネット生命「かぞくへの保険」も、インターネット保険のため必要経費をおさえた、保険料が安いことが特徴の保険です。

その他の主な特徴は下記のようになります。

• 特約がなくシンプルな設計
  
• 原則、健康診断の提出が不要

オリックス生命の「定期保険ブリッジ」も、前述した2つの保険と同じように申し込みはネットのみです。

主な特徴は以下になります。

• ネット専用保険なので申し込みが簡単にできる
• ニーズに応じて保険金額と保険期間が設計可能（保険金額は500万円～3000万円の範囲で100万円単位）
• リビング・ニーズ特約あり

先の「子どもが大学生以上の場合」でも触れましたが、子どもが独立すると教育費や養育費が不要になります。

そのため子どもが独立するタイミングは、生命保険の選び方を変え、保障内容を見直す絶好の機会といえるでしょう。

保険の見直しによって、夫婦ふたりが生きていく上で、葬祭費用や生活費などの本当に欠かせない保障のみを効率的に備えることができます。

年金を受け取れる年齢になっていたり、数年後には受け取れるといった状況であることが多いはずなので、生活費の備えもそこまで多額である必要はありません。

保険料をおさえられるようになり、老後にむけた貯蓄や趣味にかけるお金などを確保できることは、嬉しいですよね。

今回は、子どもがいるファミリー層の生命保険の選び方やおすすめの保険について解説してきました。

この記事のポイントは

• 子どもの教育費は高校卒業後～大学時代がピークとなり、生命保険の平均保険料も子どもが進学するにつれて上昇していく傾向
• 子どもあり夫婦の保険の選び方としては、まず、子どもの進学などをシミュレーションし必要となりそうな教育資金を計算することが大切
• 子育て世帯におすすめなのは、インターネットでスピーディに申込みができ、保険金額や保険期間を柔軟に設計できる保険