ペンタセキュリティシステムズ(ペンタセキュリティ)は5月18日、IoT(Internet of Things)分野のセキュリティを専門とする研究所「Penta IoT Convergence Lab(ピックル)」を設立したと発表した。IoTの技術を搭載する端末は、今後もさまざまな業種で普及が見込まれている。その一方で、インターネットに接続した端末がサイバー犯罪者にとって格好の餌食になると危険視もされている。例えば、スマートカーが搭載するIoTデバイスが外部からセキュリティ侵害された場合、コントロールを奪われ、最悪、搭乗者の人命に関わる恐れもある(関連記事:スマートカーのセキュリティ事故は「人命に関わる」)。同社は、IoT製品用の防御ツールがセキュリティ市場の主軸となると判断。同社が保有する既存の研究所に加え、IoT分野のセキュリティ研究を進めるピックルを新設した。ピックルでは当面、ペンタセキュリティが保有する暗号化技術をIoT向けに最適化し、製品開発に注力する。同社の最高技術責任者であるDS Kim氏は、「IoTにおけるセキュリティは、最も注目されている分野」とコメント。続けて「自動車の情報セキュリティやマシンラーニングといった新規技術を研究開発し、市場をリードする」と、IoT市場にかける意気込みを述べた。
2015年05月19日給与計算アウトソーシングのペイロールは4月20日、従業員(契約社員・アルバイト含む)とその扶養家族あわせて約2万件の三井化学のマイナンバー対応業務を受託したと発表した。三井化学は、マイナンバー制度の対応にあたり、「法が求める安全管理措置を適切に講じることを前提に、事務コストの増加を最小化する」ことを基本方針としており、ペイロールの「マイナンバー管理サービス」がその方針に合致したことから、ペイロールに委託することを決定したという。三井化学は、2016年1月に実施を予定している約2万件のマイナンバー収集と、2016年1月以降に発生するマイナンバーの収集、保管から廃棄に至るまでの運営・管理をペイロールへ委託する。三井化学が利用するペイロール「マイナンバー管理サービス」は、マイナンバー制度の施行に備え、事業会社を対象に、従業員や扶養家族などのマイナンバーを管理するために独自開発したソリューションサービスで、番号法ガイドラインに準拠した安全管理措置を講じたマイナンバーセンター(北海道江別市)で番号収集、保管等を行い、マイナンバーの取扱いをクライアント企業から分離する。クライアント企業担当者の手を介さずに従業員から直接回収・本人確認を実施できるという。従業員から回収した申告書はペイロールでの本人確認業務後、2名体制で入力しミスが無い体制を構築。マイナンバーの完全独立方式に準拠し、マイナンバー情報を保有するサーバーと個人情報を保有するサーバーを分けることでセキュリティを担保する。
2015年04月21日リクルートホールディングスは4月15日、「Recruit Institute of Technology」を人工知能(AI)の研究所として再編し、AI分野の世界的権威を新たにアドバイザーとして迎え、リクルートグループ各社と連携したグローバル規模のAI研究を開始したと発表した。同社は「2020年に総合人材サービス領域でグローバルNo.1、2030年に人材領域・販売促進支援領域でグローバルNo.1」という中長期な戦略ビジョンの実現に向け、破壊的技術(Disruptive Technology)としてのAI研究に着目し、2015年4月1日より、AI分野の研究所として新生RITをスタートさせたという。今回、同研究所のアドバイザーとして就任したのは、Tom M. Mitchell氏(米カーネギーメロン大学教授)、Oren Etzioni氏(Allen Institute for Artificial Intelligence CEO/元・米ワシントン大学教授)、David M. Blei氏(米コロンビア大学教授)の3名。米カーネギーメロン大学のMitchell教授は、黎明期から機械学習の基礎・応用に幅広く取り組んできた代表的な研究者で、機械学習の代表的な教科書『Machine Learning』の著者でもある。あわせて、同社は米マサチューセッツ工科大学メディアラボのコンソーシアム研究所のメンバーになっており、Alex ’Sandy’ Pentland教授のもとに客員研究員を派遣してビッグデータ分析の新しい取り組みの研究を開始している。同社はすでに米国やイスラエルのAI関連企業と協業を開始しており、これらの結果も順次報告していく予定だ。
2015年04月16日リクルートホールディングスは4月15日、「Recruit Institute of Technology(RIT)」を人工知能(AI)の研究所として再編し、グループ各社と連携したグローバル規模のAI研究を開始することを発表した。RITでのAI研究は2015年4月1日付で開始。アドバイザーには、AI分野の世界的権威で機械学習の代表的な教科書である「Machine Learning」の著者でもある米カーネギーメロン大学のTom M. Mitchell教授、ならびに米国人工知能学会(Association for the Advancement of Artificial Intelligence:AAAI)フェローで元 米ワシントン大学教授のOren Etzioni氏、膨大なデータの中からパターンを見つけるための代表的な機械学習手法であるトピックモデルの第一人者である米コロンビア大学のDavid M. Blei教授らが就任。すでに米マサチューセッツ工科大学メディアラボのコンソーシアム研究所メンバーとして、客員研究員を派遣してビッグデータ分析の研究を進めているほか、米スタンフォード大学にもコンピュータフォーラムメンバーとして、客員研究員を派遣して自然言語処理研究を行う予定だとしている。なお今後は、世界のAI研究人材の採用を積極的に行いながら、各有識者の指導のもとAI研究を推進していく予定だとしている。
2015年04月15日三菱化学は4月2日、同社の子会社である三菱化学メディアが4月中旬より、「Verbatim(バーベイタム)ブランド」にて3Dプリンタ用フィラメントの新製品「プリマロイフィラメント」を発売すると発表した。同製品は、三菱化学が開発・製造したポリエステル系熱可塑性エラストマー「プリマロイ」を用いた材料押出方式対応の3Dプリンタ用フィラメントで、従来のABS、PLA素材とは異なる柔軟性のある造形物の作製を可能とするものとなる。プリマロイは、三菱化学がエラストマー設計技術と樹脂変成技術により工業化に成功した、ラバー素材のようなしなやかさを持つポリエステル系熱可塑性エラストマー。耐油性・耐熱性・耐候性・印刷塗装適正に優れており、これまでにボールペンのラバーグリップ部分など、多くの工業製品に採用されてきた実績がある。このプリマロイフィラメントはそうした特長をそのままに、多くの材料押出方式3Dプリンタで使用できるように設計されているとのことで、ラバーのようなしなやかさと各種の機能性を兼ね備えた造形物を作製することを可能とするという。なお三菱化学メディアでは、今後も多くのプリンタで使用可能な汎用性樹脂フィラメントから、独創的な特長を持った機能性樹脂まで、三菱ケミカルホールディングスグループの知見を生かした高品質3Dプリンタ用フィラメントを展開していく予定だとしている。
2015年04月03日日立製作所は2月27日、2015年4月1日付で、現在の中央研究所、日立研究所、横浜研究所の国内3研究所とデザイン本部および海外研究拠点を、「社会イノベーション協創統括本部」、「テクノロジーイノベーション統括本部」、「基礎研究センタ」の2統括本部・1センタに再編すると発表した。今回の再編では、先端技術のベストマッチにより、フロントの研究者が顧客と共に課題解決のソリューションを協創する、顧客起点型の研究開発体制を確立する。新たに設立する「社会イノベーション協創統括本部」は、東京・北米・中国・欧州の4地域センタの研究者が、顧客と共に課題を共有し、新たなソリューションを協創するフロント組織となる。独自のサービスデザイン手法により、顧客とともに課題を可視化し、ビジョンや解決策の策定・検討などを行う。「テクノロジーイノベーション統括本部」は、日立研究所、横浜研究所と中央研究所の一部を統合し、機械、エレクトロニクス、材料、情報通信、制御、エネルギー、生産、システム、ヘルスケアの9つのセンタから構成される。社会イノベーション協創統括本部が開発するソリューションに必要な技術基盤の強化や技術の融合、革新的製品の研究開発に取り組む。「基礎研究センタ」では、将来の社会課題を解決することを研究テーマに、長期的視点で最先端の研究開発を進めるとともに、グローバル・オープンラボとして、さまざまな研究機関との連携を通じ、次の社会イノベーション事業の芽を創生する。今回の再編では、大学や各研究機関との連携を強め、オープンイノベーションによるさらなる基礎研究の強化を図っていく。
2015年02月27日住友化学は2月3日、日立金属の化合物半導体材料事業を買収すると発表した。買収時期は4月1日を予定している。今回の買収により住友化学は日立金属の窒化ガリウム基板・エピウエハ、ガリウムヒ素エピウエハなどに係る事業を取得することとなる。化合物半導体は、シリコンなどの単元素の半導体に比べて電子移動速度が速く、高速・高周波動作、受発光などの特性がある。住友化学は「情報電子化学部門の長期事業ポートフォリオで、次世代パワーデバイス向け化合物半導体材料を有望分野と位置づけており、今回の買収を通じて事業を一層強化し、同分野に置けるリーディング・カンパニーを目指してまいります」とコメントしている。
2015年02月03日リプロセルは1月27日、日産化学工業(日産化学)と共同出願していた造血幹細胞の増幅方法に関する特許が国内で成立したと発表した。同発明は骨髄および臍帯血中に含まれる造血幹細胞を従来の30倍、効率的に増幅する技術に関するもの。臍帯血移植はドナーの負担が少ない手法として白血病の治療で利用が広がっているが、臍帯血の量が十分でないという問題があり、同技術はその解決につながる可能性がある。同社は、同発明の成果を最大限に活かし、将来の事業の中核として見据える再生医療分野への進出に向けた取り組みを推進していくとしている。
2015年01月29日三菱化学は1月27日、マツダと共同で、自動車の外装意匠部品にも無塗装で使用可能なバイオエンプラ「DURABIO」の新グレードを開発したと発表した。「DURABIO」は、再生可能な植物由来のイソソルバイドが原料のバイオエンプラで、耐衝撃性、耐熱性、耐候性などにおいて、一般的なエンプラより優れた性能を有している。また、発色性が良く、透明度も高いので、顔料を配合するだけで、つややかな光沢のある表面を作ることができる。さらに、表面が堅くて丈夫なので、擦り傷が付きにくい。このため、塗装工程が不要になり、塗料から出るVOC(揮発性有機化合物)排出をなくすことも可能という。今回、マツダが自動車内外装意匠部品への適用に向けた加工技術の最適化を主導して実施し、三菱化学が「DURABIO」の材料特性の最適化を主導して実施することで、自動車の内装意匠部品に加え、外装意匠部品にも使用できるグレードの開発に成功した。これにより、従来の塗装にはなかった新たな質感を実現したとしている。なお、新グレードは、2015年にマツダから発売予定の新型「マツダロードスター」の内装意匠部品として採用され、その後順次、量産車の外装意匠部品にも展開される予定。
2015年01月28日住友化学は1月22日、米Universal Display(UDC)から印刷法を適用した有機EL照明デバイスに関する技術のライセンス供与を受けることで合意し契約を締結したと発表した。住友化学は、今回の契約で取得した技術ライセンスを活用することにより、照明デバイスの発光効率向上に向けた技術開発を加速させ、有機EL照明事業の拡大を図っていくとしている。
2015年01月22日MMD研究所は12月12日、スマートフォンのセキュリティに対する意識調査を実施し、その結果を発表した。同調査によると、セキュリティ対策を講じていない理由で最も多かったのは「対策方法が分からないから」だった。同調査は12月5日から6日にWeb上で実施したもので、20歳以上のスマートフォン所有者561人が対象。結果は次の通り。まず、スマートフォンに対する不安について聞いたところ、「故障」(50.3%)が最も多く、次いで「ウィルス感染」(46.5%)、「不安は感じない」(16.9%)だった。続いて、ウィルス感染への不安を持っていると回答した人利用するOSについて聞いたところ、iOSが38.9%、Androidでは53.6%だった。さらにスマートフォンのセキュリティ対策については、「パスワードや指紋認証などによる画面ロックの設定」(46.2%)が最も多かった。有料または無料の「セキュリティアプリのインストール」と回答したのは38.9%だった。このほか、セキュリティ対策を講じていない理由についても聞いた。結果は「対策方法が分からないから」(43.3%)が最も多く、次いで「対策の必要性を感じないから」(38.5%)だった。
2014年12月12日富士通と富士通マーケティングは、中堅・中小規模の製造業向けに、グリーン調達業務を効率化し適切に含有化学物質管理を行うソフトウェアパッケージ「FUJITSU Manufacturing Industry Solution PLEMIA EcoLink(プレミア エコリンク)」(以下、EcoLink)を12月1日より販売開始すると発表した。EcoLinkは、富士通システムズ・イースが開発したもので、REACH規則やRoHS指令などの製品含有化学物質法規制で禁止・制限されている化学物質を、サプライチェーン全体で把握・管理するソフトウェア。不定期に改定される最新の製品含有化学物質の法規制情報は、富士通から定期的に提供される。また、これまで、家庭用電気製品、通信機器、照明装置などが対象だったRoHS指令において、2014年7月より医療機器も適用対象に追加され、本製品では医療機器の含有化学物質の管理にも対応している。フラットデザインのメニューを採用したほか、電気・電子機器、自動車、材料といった業界によって異なる多様な業界標準フォーマットに対応している。価格は60万円(税別)/1ライセンスからで、2014年12月下旬より出荷を開始する予定。
2014年12月01日甲南大学と富士通研究所は、富士通研究所が開発した、人が集まったその場で端末や機器をつなげて画面共有や協働作業を可能にするプレイスサービス基盤と、その上で動作する学習支援のサービスを試作開発し、これらを活用した授業(スマート教育)の実証実験を11月より開始したと発表した。実証実験では、教員や学生が所持するタブレットや、教室に設置されたプロジェクターなどを自動的に連携させることにより、講義資料の自動一斉配布・消去、グループ内の協働学習、学習進捗の経過観察、学習結果の大画面共有などのサービスを実現し、それらの有効性を検証する。実験は2015年3月まで行われる予定で、実験成果を基に、甲南大学ではICTを活用した効果的な授業のあり方を検討していくほか、富士通研究所では、富士通グループで推進している明日の学びプロジェクト)との連携も視野に入れて本実験成果の活用を検討。小中高校・大学などの授業向けだけでなく、企業内の会議、店舗での接客など様々な分野に本基盤を展開していく予定だという。
2014年11月20日日立製作所は、独立行政法人防災科学技術研究所の「防災情報システム」を構築し、稼働を開始したと発表した。同研究所はこのシステムを利用して、自然災害に関するさまざまなデータをもとに大規模シミュレーション解析を行い、地震、津波、火山噴火、地すべり、風水害、雪氷災害などの自然災害に関する研究を行うとともに、これらの研究結果などをWebサービスとして随時公開していくという。このシステムは、大規模シミュレーションシステムと公開系クラウドシステムによって構成され、日立のテクニカルサーバ「HA8000-tc/HT210」を中核としており、複数のサーバ間でファイルを共有し、高速なデータ転送による並列処理を可能とする、日立独自開発の分散共有ファイルシステム「Hitachi Striping File System」により、データ処理の高速化を実現しているという。さらに、日立のユニファイドストレージ「Hitachi Unified Storage 100 シリーズ」を採用し、合計約3.3PBの大容量ストレージ環境を実現している。システムのうち、大規模シミュレーションシステムは、従来システムの約21倍となる298.9 TFLOPSの総合理論演算性能を実現。 また、公開系クラウドシステムは、「日立クラウド基盤導入ソリューションPowered by Apache CloudStack」を適用し、研究者が研究結果などを公開する際は、ポータル画面から簡単な操作によってWebサーバやストレージなどの必要なITリソースを準備することができ、オンデマンドで利用できるという。また、災害時などWebサービスにアクセスが集中する際には、Webサーバにリソースを優先的に割り当てることが可能で、さらに、従来設置していた多数の物理サーバを集約し、一元管理できるため、セキュリティレベルが統一され、効率的なシステム運用が可能となる。
2014年11月05日三井化学は10月22日、超高精細ナノインプリント向けフッ素系材料「FROMP」を開発したと発表した。詳細は、10月22日~24日に開催される「第13回ナノインプリント・ナノプリント技術国際会議(NNT2014)」にて発表された。同開発品は、独自の触媒技術を駆使し、ナノインプリントのレプリカモールドに最適な仕様となるように分子構造が設計されており、優れた透明性と耐光性を有することから、UV硬化型材料に用いることができる。また、様々な材料からの離形が容易で、幅広い材料の型に使用できる。さらに、マザーモールドのパターンを、正確にレプリカモールドへ転写し、40nm L/Sの超高精細を達成できるとしている。
2014年10月27日三井化学は10月27日、紫外光(10~400nm)に加え、より可視光側の400~420nmの波長光の暴露からも目の健康を守ることが可能なレンズ用材料「UV+420cut」を開発したことを発表した。目は常に太陽光からのダメージに晒されており、波長400nmまでの紫外光(UV)で眼球が日焼けすることなどがあることから、UVから目を守ることは重要とされている。しかし、近年の研究から紫外光から紫の波長である400~420nmの短波長帯も、眼組織中で最も脆弱な網膜組織にダメージを与え、白内障や加齢黄斑変性の要因となり得ることが指摘されるようになっていた。同波長光は、従来からサングラスでは一部がカットされていたが、一般の視力矯正メガネのレンズでは400nmまでしかカットされておらず、420nmまでカットできるレンズの開発が期待されていた。同製品はそうしたニーズに対応できるレンズとして開発されたもので、10月より屈折率1.67、1.74のレンズ用材料から販売を開始。すでに東海光学の新製品「ルティーナ」に活用されているという。
2014年10月27日日立ハイテクノロジーズ(日立ハイテク)は、小型の臨床化学自動分析装置として、コンパクトサイズ(設置面積0.59m2)ながら比色項目最大処理能力を400テスト/時まで向上し、臨床検査業務の効率化と迅速化を実現した日立自動分析装置「3100」を開発し、発売を開始したと発表した。同装置は1995年に同社が発売した小型の臨床化学自動分析装置「7020形」の後継機種に位置づけられており、検査の迅速化や項目数の増加などのニーズに対応するため、新たに制御ソフトを開発し処理能力を向上させたほか、新型の試薬保冷庫により試薬架設数を増加させることで、同時分析項目数の拡大を実現したという。また、分析性能を向上させることで、試薬反応液量を少量化した場合でも、高い分析精度を維持することができるほか、内蔵型の操作部は、画面構成をシンプルにすることで、少ない操作で簡単に使用できるような工夫が施されたとしている。
2014年10月03日MMD研究所は10月1日、20代から50代のオンライン英会話サービスの利用者を対象にる利用実態調査を実施し、その結果を発表した。同調査は、MMD研究所が7月末に公開したオンライン英会話に関する調査において、認知度の高かった上位5サービスの利用者を対象に実施したもの。いずれも、スマートフォンやタブレットで受講できる英会話サービスとなっている。調査の対象となったのは、DMM英会話、レアジョブ英会話、産経オンライン英会話、QQイングリッシュ、ラングリッチの利用者、計500人(各サービス100人)。実施期間は9月12日から18日まで。結果は次の通り。まず同調査では、オンライン英会話利用者500人に、オンライン英会話を利用しようと思った理由について聞いた。結果は「オンライン英会話という新しいサービスが気になったから」が70.8%と最も多く、次いで「通う必要がないから」が55.8%、「価格が安いから」が51.4%だった。続いて、過去の英語学習の経験について聞いたところ、「特に何もしていなかった」と回答したのは6.2%。全体の93.8%が何らかの英語学習を行っていたことがわかった。また、英語学習経験者469人のうち、「現在も継続している」と回答したのはわずか5.8%。最も多い断念した理由は「通うのが面倒になったから」(46.1%)だった。このほか、現在利用しているサービスを申し込む際に重要視した点についても聞いた。結果は「料金の安さ」が最も多く58.4%、次いで「講師の質」(47.2%)、「予約のしやすさ」(45.4%)だった。また、自身が利用している「オンライン英会話」の満足度についても聞いた。満足度は、5段階評価(とても満足、やや満足、どちらでもない、やや不満、とても不満)で料金の安さ、講師の教え方、予約のしやすさなど計9項目について聞いている。結果は「とても満足」と「やや満足」を合わせた数値で最も重要視した項目である「料金の安さ」で、満足度が最も高かったのはDMM英会話だった。なお、DMM英会話は「料金の安さ」のほか、「予約のしやすさ」と「サポート対応」の満足度が高かった。他のサービスでは、レアジョブ英会話が「教材の内容」「講師の人数」、産経オンライン英会話が「受講時間の長さ」、QQイングリッシュが「講師の教え方」「Skype音声の質」、ラングリッチが「ブランイメージ」の満足度が高かった。また、オンライン英会話を継続して利用したいかという質問には、96.0%の人が継続意向があると回答した。
2014年10月01日●シリコンバレー研究所を閉鎖し、研究員を全員リストラ○シリコンバレー研究所を閉鎖し、研究員を全員リストラSatya Nadella氏率いるMicrosoftが過去最大のリストラを発表したのは7月のこと。その際、1万8,000人の人員削減を2015年6月30日までに終えることを明らかにしたが、Mary Jo Foley氏がZDNetに寄稿した記事によれば、同計画は粛々と進められているという。筆者が懸念したのは、続報記事である。そのひとつがMicrosoft製品やサービスの屋台骨として数々の技術を研究してきたMicrosoft Research Silicon Valleyが含まれていることだ。Microsoft Researchは1991年9月にRichard "Rick" Rashid氏が、Microsoftへ入社する条件として設立した同社研究機関。1,000人以上の研究者が米国や中国、インドなど世界7カ国の研究所に在籍するだけでなく、各大学との共同研究も行っている。今回閉鎖されたSilicon Valley研究所について述べるため、各研究所の紹介ページを開いたところ、既に一切の情報は削除済み。そこで情報を集めたところ、同研究所へインターン生として在籍していた大学院生のブログを発見した。それが「Microsoft Research Silicon Valley 最後の日を見て - (iwi)の日記」である。同日記によれば、iwiwi氏は今回のリストラで実質1カ月しか滞在できなかったそうだ。iwiwi氏の記事によると、Silicon Valley研究所の研究員は50人強とさほど多くない。特徴的なのは「本当に研究だけをしていればよい」という点だ。本人は北京のMicrosoft Research Asiaにも3カ月在籍したそうだが、企業(=Microsoft)の意思や希望に添った研究ではなく、純粋な研究だけを突き詰められるのが、Silicon Valley研究所の特徴とだと述べている。Kinectが必要とする各種技術やBingのアルゴリズム、ExcelのPowerMapなど、Microsoft Researchの研究結果が製品に反映されてきた。だが、Silicon Valley研究所は基礎的な分野における研究が中心のため、その成果が製品に反映される可能性は少ない。その結果リストラの対象にSilicon Valley研究所も含まれたのだろう。iwiwi氏は研究者としての日々が短い期間で終わってしまったことを悲しみつつ、素晴らしい研究者たちとの日々を誇りに思うと述べている。●「信頼できるコンピューター」グループもリストラ対象○「信頼できるコンピューター」グループもリストラ対象もうひとつのリストラ対象がTrustworthy Computing グループ(以下、TwC)である。日本ではWindows XP "Service Pack 2 セキュリティ強化機能搭載"とサブタイトルが付けられたように、Microsoftはセキュリティの強化を2002年頃から始めていた。関係者に取材したところ、実際は1998年まで話はさかのぼるらしい。その頃から社内でもセキュリティ強化を必要とする意見は少なくなかったが、設立契機となったのは、MicrosoftのWebサーバーであるIISをターゲットにしたマルウェア「Code Red」の存在だった。2001年7月には感染したPCの数は約36万台におよび、抜本的な改革が求められたという。その結果として当時CEOだったBill Gates氏はTwCグループを設立した。Senior Advisor to the CEOであるCraig Mundie氏は、TwCの枠組みをホワイトペーパーとして残している。その内容はGates氏のリンクと同じくセキュリティやプライバシー、信頼性などを主軸としたものだ。現在のTwCはサイバー犯罪やプライバシー対策に加えて、開発ライフサイクルポリシーの策定、Microsoftのセキュリティ更新プログラムの監督を担っている。Foley氏の記事によれば、リストラ対象外となるエンジニアリングチームやTwCポリシー関連業務に就いていたスタッフの一部は、Cloud and EnterpriseチームもしくはLegal and Corporate Affairsチームに移籍するそうだ。Foley氏も述べているように、この移籍に不安を覚えるユーザーは少なくない。ちょうど2014年8月のセキュリティ更新プログラムは、Windows 7/8/8.1が起動しないケースや、稼働中にBSoD(Blue Scree of Death)を起こすといったトラブルを招いたばかりである。今回だけのケアレスミスであれば、それほど気にする必要はないと思いたいが、約1年前の「KB2823324」でも、PCが起動しなくなる恐れが発生した。確かにセキュリティホールを埋める作業は簡単だが、他のコンポーネントとの連動性や安定性の保持は過酷な作業である。また、読者が一番ご存じのとおりWindowsは、サードパーティー製アプリケーションの組み合わせや、設定によって影響幅が大きく変化するOSだ。エンドユーザーから見れば「それでもOSが起動しなくなるのは致命的」という意見が出てもおかしくないものの、セキュリティ"だけ"を重視した結果、本来求められる信頼性が欠落しつつあるのは否めない。その答えは、TwC担当CVP(コーポレートバイスプレジデント)であるScott Charney氏が明らかにしている。同氏は公式ブログで「TwCチームはすべての責任を持つためにグループを統合し、Cloud and Enterprise部門の一部となる。その結果、SDL(信頼できるコンピューティングのセキュリティ開発ライフサイクル)や、OSA(オンライン・セキュリティ・アシュアランス)プログラムに反映され、顧客の安全につながる」とブログで述べた。噂によればWindows 9(開発コード名:Threshold)をリリースする2015年春頃には、更新プログラムのリリースやサイクルの見直しを行いつつ、組織の再編成が予定されているという。もちろんMicrosoftは明言していないが、TwCチームがCloud and EnterpriseチームやLegal and Corporate Affairsチームに移籍するのもその一環だろう。○新CEOとしてのプレッシャーこれらのリストラが肥大化したMicrosoftをスリムアップし、他社と競える体制を再構築にあることは、改めて述べるまでもない。2011年にはSkype、2013年にはNokiaの携帯端末部門を買収し、従業員数は米国本社だけでも6万1,313人、全世界では12万7,104人(2014年6月時点)まで膨れ上がっている。ちなみに日本マイクロソフトの従業員数は2,182人だ。Microsoftの第3四半期決算を見ると売上高は約204億ドル、第4四半期は約234億ドルと好調で、株価も37.16ドル(2014年1月2日)から47.52ドル(同年9月19日)と右肩上がり。1999年12月に付けた最高値58.719ドルに迫る勢いだ。Dow JonesもNASDAQも堅調であることを差し引いても上々の出来である。だが、Windows Vista以降の低迷期からの脱却や、新たなIT時代への追従、取締役会からのプレッシャーは、Nadella氏の肩に重くのし掛かっていることは急速な革新やリストラを見れば明らかだ。当初筆者はNokiaの従業員を対象にしたリストラ、と高をくくっていた。そしてMicrosoftだけでなくHewlett-PackardやIBMなど他の大手企業も、近年はリストラや再配置を実施している。営利企業としては致し方ない。そのため、今回の研究所の閉鎖やTwCチームの再編成は、Nadella氏時代の新生Microsoftを目指すために、伴わなければならない痛みなのだろう。だが、チーム再編成は致し方ないながらも、未来を見据えるために欠かせない基礎研究を行う研究所の閉鎖が、Microsoftの遠い未来に暗雲をもたらす遠縁になる可能性は拭い切れないはずだ。筆者の推測が夢想になることを祈りたい。阿久津良和(Cactus)
2014年09月29日日本合成化学工業は7月24日、産業資材用PVOHフィルム「ハイセロン」生産設備の増設を発表した。「ハイセロン」は水溶性PVHOフィルム。自動車の曲面転写印刷材、ユニット包装材料、農業用のシードテープなどの幅広い用途に使用されており、国内外市場での需要増加や用途拡大が見込まれている。現在は大垣工場で生産しているが、熊本工場に生産設備を新設し、安定供給を図る。
2014年07月25日(画像はプレスリリースより)高級プリン専門店2014年6月、プリン研究所(本店:大阪府大阪市)は、高級プリン専門店「プリン研究所」をオンラインショップ限定でオープンしました。「プリン研究所」では、昔ながらのプリンから、30g1万円の超高級抹茶を使用した濃厚抹茶プリンまで様々なプリンを用意。徹底的に材料にこだわっています。ソースも12種類用意されており、プリン1つにつき、2種類選ぶことが可能。組み合わせ次第で何百種類もの味に。シンプルの究極形!真・プリン商品の一例として、筆頭にあげられるプリンは「真・プリン」。牛乳は静岡宇都宮の「いでぼく」から、卵は福岡・青柳鶏卵場の「おうはん卵」を使用。こだわり抜いた素材から、作られたシンプル代表プリンです。(税別600円)プリンのためにブレンド、コーヒープリンコーヒープリン「プリンブレンド」は、プリンのために焙煎・ブレンドされたコーヒーを使用。卵・牛乳が入る前提でコーヒーをブレンドして、焙煎。種類は「プリンブレンド」「スペシャルティ」「カップオブエクセレンス」と常時3種類を用意。豆による味の違いを楽しむことができます。(税別600円~800円)プリン研究所のポリシープリン研究所では、プリンの原料である、ミルクや卵を「命を紡ぐもの」だと考えます。母親が子どもを育てるために作り出す「ミルク」や、命の源である「卵」。そんな材料を大切に扱い、一つ一つ丁寧に、素材本来の味を生かしながら作るプリンです。是非一度、ご賞味を。天皇杯受賞の最高級抹茶を使用した抹茶プリン「おこい」「おうす」京都、宇治の9代続く老舗茶園『寺川大福園』の抹茶を使用。茶道家の中でも知る人ぞ知る超高級抹茶です。当初は「お茶として飲んでもらいたい」という理由からプリンへの使用を断られていましたが、諦めずに交渉を続けた結果、ついにプリンを実食いただき販売許可が下りました。商品名:抹茶プリン種類:全2種おこい/おうす価格:おこい5,000円(税別)おうす3,000円(税別)(プレスリリースより引用)【参考】・おとりよせ高級プリン専門店『プリン研究所』6月にオープン!・プリン研究所 オンラインショップ
2014年06月20日富士通研究所はMassachusetts Institute of Technology(MIT)のMoshe E. Ben-Akiva教授の研究グループと共同で、利用者の予約により運行する乗合方式のオンデマンド交通に向け、車両の運行を動的に制御して需給バランスを取ることにより、事業者の利益を向上させる運行技術を開発したと発表した。富士通研究所 ソーシャルイノベーション研究所 イノベーションディレクター 阿南泰三氏によれば、現在の地域交通サービスにおいては、タクシーは価格的に日常利用に向かない、路線バスは路線/ダイヤ変更が難しい、コミュニティバスやオンデマンド交通は、需要減少時に空席や空車が増加し、収益性が厳しいという課題があるという。そこで同社では、自家用車に過度に頼らない社会を実現するため、安くて便利で事業者利益も向上可能な地域交通サービスの実現を目指し、MITと車両の運行を動的に制御して需給バランスを取ることにより、多様な移動ニーズに応えながら事業者の利益を向上させるオンデマンド交通運行技術について共同研究を進めてきた。今回開発した技術は、需要変動に応じて車両の余剰や不足を発生させないように、同一の車両を「固定路線モード」、「タクシーモード」、「乗合モード」という異なる3つの運行モードに動的に割り当てて運行し、利用者は複数の運行モードから希望する乗車便を選択できるオンデマンド交通運行技術を開発した。「固定路線モード」は、バスのように路線を固定して運行する形態で、近くの停留所まで歩く必要があるが、料金を低く抑えられるモード。「タクシーモード」は既存のタクシーと同様に運行するモードで、「乗合モード」は、路線を固定せず、複数の乗客と相乗りする方式で、相乗りにはなるが、目的地まで歩くことなく行けるモードだ。今回開発した技術は、利用者がスマートフォンなどからリクエストすると、これら3つのモードそれぞれの乗車可能時間と料金を提示し、利用者に好みのモードを選択させるというもの。技術のポイントは、利用者に3つの選択肢中からどれかを必ず選んでもらえるように、候補を提示することだ。富士通研究所では、MITの行動分析の技術協力を得ながら、料金、待ち時間、乗車時間、運行モードなどからそのモードを選択した場合の利用者の満足度を数値化。各候補が選ばれる確率を計算し、最適な組み合わせ表示するシステムを構築した。また、事業者が利益を出せるように運行指示を与える。同社は実証実験をまだ行っていないが、東京近郊の多摩を想定したシミュレーションでは、タクシーのみ運用の場合にくらべ、事業者の利益を最大1.82倍まで拡大できることを確認したという。ただ、この技術は大都市近郊など、ある程度利用者が多い地域を想定しており、過疎地域には不向きだという。同社では、シミュレーションによる評価と技術改良を進めるとともに、実証実験による検証を進め、2016年度の実用化を目指している。
2014年05月09日LIXIL住宅研究所ジーエルホームカンパニーは26日、「北米デザイン」にこだわった戸建て住宅「New WoodsHill~アーリーアメリカンスタイル~」を発売した。○2×4工法40年の原点に立ち返ったデザイン同商品は、2014年が2×4工法のオープン化40周年に当たることから、オープン化以前より同工法を手掛けてきた同社の原点に立ち返り企画された住宅。北米デザインの代表ともいえる「アーリーアメリカンスタイル」を採用した。商品では、日本家屋でいうところの軒先・縁側である、「カバードポーチ」と呼ばれるミッドテリア空間を提案。また、「アティック」と呼ばれる小部屋空間を設定し、居住スペースとして快適性を備えたデザインとした。さらに、本物にこだわった魅力的なヴィンテージ仕様を投入。外装はアーリーアメリカンを象徴する横張りの外壁のラップサイディングやアンティーク調の屋根材を用意し、内装には無垢フローリングや無垢の室内建具などを採用した。また、さらなる省エネ性能向上を図るため「2×6工法」を採用した「ウッズヒル2×6」も用意した。販売地域は北海道、中四国、九州、沖縄及び一部地域を除く全国。建物本体参考価格帯は2,253万円~2,794万円。初年度は300棟の契約を見込んでいる。
2014年04月30日三菱化学は3月24日、大成建設と共同で、有機薄膜太陽電池を用いた発電する建物外壁ユニットを開発し、大成建設が都市型ゼロエネルギービル(Zero Energy Building:ZEB)の実現に向け、建設を進めている建物へ導入し、実証試験を開始すると発表した。近年、建物の省エネや災害時における機能維持に関する要求が高まっており、快適性を損なわずに消費エネルギー量を削減し、その上で必要なエネルギーを再生可能エネルギーなどで賄うことで年間の消費エネルギーを限りなくゼロにするZEBの実現へ向けた取り組みが加速している。太陽光発電は、その要素技術において重要な再生可能エネルギーだが、パネルの設置面積が限られる都市部の建物においては、より多くの発電量を確保するために、屋根や屋上面への設置に加え、壁や窓などの側面を有効活用することが必須となる。しかし、建物の外壁へ設置するためには、サイズや色など建物に求められるデザインに対応できるフレキシブル性や軽量性、また、建物の長寿命化に伴う機器更新の容易さなどが必要となり、本格的な建物の外壁対応型太陽光発電パネルは今まで実用化されていなかった。今回、両社が開発した有機薄膜太陽電池外壁ユニットは、薄くて軽く、色の自由度を持ち合わせ意匠性が高い三菱化学の有機薄膜太陽電池を使用し、建物外装に関する設計・施工において多くの実績とノウハウを有する大成建設の技術を用いることで、クリーンで持続可能なエネルギーを供給しつつ、建物の多様な階高やスパンへの適応、多様な色の選定が可能な意匠性、軽量性、将来の機器更新の容易性などを併せ持つ本格的な発電する外壁ユニットとなっている。今後、大成建設の技術センター(横浜市戸塚区)内に建設中のZEB実証棟へ、同有機薄膜太陽電池外壁ユニットを導入し、実用化に向けた実証を進めていくとしている。
2014年03月25日(リビングくらしHOW研究所より)リビングくらしHOW研究所が行った、美容および栄養ドリンクについてのアンケート調査!「リビングくらしHOW研究所」は、「栄養ドリンクと美容ドリンク」について、アンケート調査を行った。調査方法はシティリビング メール会員に対するWebのアンケートで、集計数は526人だった。首都圏のオフィスで働く女性に対しての質問と回答をまとめてみた。「美容や栄養ドリンクを飲む頻度は?」の質問に対して、ほとんど飲まない方以外は、美容ドリンクも栄養ドリンクも「たまに飲む程度」が最も多かった。以下「月に数回程度」「週に1回または2回程度」などの順位結果だった。次に「美容ドリンクや栄養ドリンクを選ぶ時のポイントは?」の質問に対して、両方のドリンクとも1位は「効果があるか」で、2位は「手ごろな価格」、そして3位は「飲みやすさ」だった。美容と栄養ドリンクで、求められる成分は?さらに美容や栄養ドリンクを飲む方に対して「美容ドリンクや栄養ドリンクを飲む場合、どんな成分を求めるか?」の質問に対して、美容ドリンクについては、「コラーゲン」の成分を求めている方が最も多かった。以下「ビタミン」「ヒアルロン酸」などの順位が続いた。一方、栄養ドリンクについて、求められる成分の1位は「ビタミン」で、2位は「タウリン」、3位「ローヤルゼリー」だった。調査の結果からビタミンとローヤルゼリーは美容ドリンクと栄養ドリンクの両方で、求められる成分であることがわかった。また栄養ドリンクについては、美容ドリンクに比べて、「特に成分を意識しない」方が多いこともわかった。美容ドリンクや栄養ドリンク、どこで購入する?さらに「美容や栄養ドリンクの購入場所は?」の質問に対して、両方のドリンクとも1位は「ドラッグストア」、2位「コンビニ」、3位「スーパー」の順位結果だった。さらに詳しく見ると、美容ドリンクについては、「ネット通販」で購入する方も多いことがわかった。そして美容や栄養ドリンク情報の入手先について1位は「テレビ」で、2位「店頭」、そして3位が「インターネット」の順位結果だった。このような調査結果から、美容や栄養ドリンクを飲む方は、効果や価格などを重視しており、特に美容ドリンクについては、ドリンクに含まれている成分も選ぶ時の大事なポイントであることがわかった。美容ドリンクに興味のある方は、このような調査結果を、今後の参考にしてみては。【参考リンク】▼リビングくらしHOW研究所ttp://www.kurashihow.co.jp/admin/wp-content
2014年02月22日写真化学は1月27日、エントリーモデルの撹拌脱泡装置「カクハンター SK-300S」を発表した。同製品は、最低限必要な機構のみに特化し、操作性の向上と低価格を実現したエントリーモデルである。撹拌と脱泡の2つのモード切り替えにより、簡単に用途に応じた処理ができる。新機能としてバランスナビゲーションを採用、スムーズなバランス調整が可能となっている。また、300ml容器/1カップ式で小ロットの生産まで対応できる。この他、各種アダプタにより、シリンジやディスポカップなど既存容器での処理にも対応している。なお、価格は85万円。すでに販売を開始している。
2014年01月28日(ドクターシーラボ アンケート結果)みんなのコラーゲン事情ドクターシーラボ『顔のたるみ研究所』がドクターシーラボ会員484名を対象に「コラーゲン」についてのアンケートを行いました。どのようにコラーゲンを取り入れてたるみケアをしているのかなどの調査結果を発表しています。まずは、たるみに関して、『肌の「たるみ」を感じることはありますか?』という質問に対して、約8割が「感じる」または「時々感じる」と回答しています。このうち、たるみケアとしてコラーゲンを取り入れている方は、「積極的に取り入れている」が約1割。「時々取り入れている」が約3割で、コラーゲン使用率4割という結果でした。コラーゲンの取り入れ方の質問では、「コラーゲンドリンクを飲む(53.9%)」が一番多く、次いで「コラーゲンのサプリメントを飲む(36.1%)」、「コラーゲンを含む食材を食べる(29.3%)」という結果で体内に摂取する方法が大多数であるということが分かりました。この他、コラーゲン製品の選び方やコラーゲンに求める効果などのアンケート結果が『顔のたるみ研究所』にて発表されています。「コラーゲン」の補給は美肌に重要ドクターシーラボ『顔のたるみ研究所』ではアンケート結果だけでなく、コラーゲンと美容の関係性について特集されています。コラーゲンは、実は体内で最も多い“タンパク質”の一種と言われています。体内のあらゆる細胞と細胞をつなぐ役割を担うもので、コラーゲンは人体にとって必要不可欠なものなのです。ですから、コラーゲンが減少すると様々な弊害が発生します。特に気になるのは、お肌への影響ですよね。コラーゲンが減少すると、肌内部の保湿効果が衰えてしまい、乾燥やハリ・弾力の低下が起こります。その結果、お肌がたるんでしまうのです。美肌のためには、減少していくコラーゲンを、ドリンクやサプリメント、化粧品などで補うことが大切になります。『顔のたるみ研究所』では、最適なコラーゲンの取り入れ方や選び方が解説されています。プロが教えるコラーゲンによるたるみケアは必見です。【参考リンク】▼ドクターシーラボ 顔のたるみ研究所元の記事を読む
2013年07月01日生物医学研究所と協同アジア系民族の肌に合う製品を開発フランスの化粧品メーカーロレアルが、アジア系民族の肌質リサーチを重点においた研究所をシンガポールに設立した。新しい研究所は Buona Vista にある研究開発センターBiopolis 内の A*STAR’s Institute of Medical Biologyに設置された。ロレアル・シンガポールオフィスのディレクターへのインタビューによると、新しい研究所ではセンシティブなアジア系民族の肌をリサーチし、製品開発に反映させたいということだ。ロレアルは A*STAR’s Institute of Medical Biologyとパートナーシップを結んでおり、互いに持つ技術と知識でアジア系民族の肌質研究を進めている。2013年半ばからは10人のエキスパートを配属させ研究を深める予定だ。研究開発には300万シンガポールドルをつぎ込み、アジア系民族のドナーから採取した肌サンプルをもとに肌組織や色、シミ、免疫力などを研究し、アジアユーザーのアンチエイジングに活用しようと試みている。現地スタッフも活躍アジア市場に注力担当する職員には若いシンガポール人も含まれ、さまざまな人種が活躍する研究所となっている。研究所所長は、バラエティに富んだ人材がいることは製品開発にも大いに役立つと話している。研究が進むことによって、日本でもアジア系民族の肌質に合った質の良い製品が販売されることが期待できる。ロレアルグループは世界中に店舗展開を進めているが、近年特にアジア市場開発に力を入れている。今後10~15年のうちにロレアル製品利用者を10億人にまで増大させたいと野心を見せている。元の記事を読む
2012年12月27日シンプルな材料で作るオリジナルヘアケアのすすめ12月15日、ソーシャル・ネットワーク・ウェブサイトcare2 には、化学合成物質を含むヘアケア製品との別れを決意したコラムが掲載された。コラムニスト Shelley Stonebrook は、家にあるチープなシャンプーやコンディショナーを最後まで使い切り、ボトルをリサイクルに出し、今後それらを使わないことを決意した。彼女がナチュラルヘアケアを始めたのは1か月前。明らかに髪の健康を実感できているという。彼女はインターネットで安価なナチュラル素材で作れるヘアケアレシピを探した。見つけたレシピは、シャンプー:ベイキングソーダと水または植物系の石けんシャンプーにオイルを混ぜたものコンディショナー:リンゴ酢ソーダカラーリング:ヘナというシンプルな物。使い初めのうちは髪の変化に違和感を感じたが、続けるうちに頭皮や髪についている化学物質が除去され、生き生きと健康によみがえったことを感じているという。ヘアケア製品から始める地球環境問題今までなぜ化学物質を含むチープなヘアケア製品を使っていたのか。ナチュラル系は高い、それまでも手に負えない髪だが、新しいヘアケアで自分の髪質がさらに悪くなるかもしれない、実験はしたくない…など。しかし、彼女は自分の髪への影響だけではなく化学物質がもたらす環境への悪影響も考えた。中身だけではなく、製品に使われているボトルもすべてプラスチックである。自分で作ればプラスチックのゴミを増やすこともない。ヘアケア製品売り場で長い時間を費やすことも無駄に思える。ヘアケアを完全な自然素材に変えるだけとは言え、その小さな1歩が地球環境を改善させることにつながるのではないだろうか。care2 は make a difference をキャッチコピーに生活全般のニュースやコラムで構成されるソーシャル・ネットワーク・ウェブサイト。1998年からカリフォルニアで運営され、現在登録メンバーは約2千百万人。元の記事を読む
2012年12月23日化学製造会社とオーガニック化粧品会社がパートナーに12月4日、サスティナブル・ブランド (Sustainable Brands:企業や製品を通して持続可能性を学ぶリポートサイト)は、イーストマン・ケミカル・カンパニー (Eastman Chemical Company) と、ロス・オーガニック (Ross Organic) が持続可能性のある化粧品とトイレタリー製品製造の共同開発に着手すると発表した。化学製造のイーストマン・ケミカル・カンパニーは、2012年リプスコム大学サスティナビリティ・ビジネス・アワードを受賞しており、持続可能性プロダクトのリーダー的な存在となっている。ロス・オーガニックはミシシッピー川沿いのアメリカ西部で事業を展開しており、エコロジーを意識した高品質の自然派化粧品で定評がある。この2つの企業がパートナーとなることで、化粧品製造過程が画期的に変化することが期待されている。新しい工程の開発によってサスティナブルな製造が実現革新的とも言えるこのプロジェクトは、イーストマン・ケミカルの技術によって製品の製造工程を再構築し、二酸化炭素などの排出を抑え、よりサスティナブルな環境を整えることを目的としている。新しい製造工程によって得られる効果は以下の通りである。CO2 排出量52%燃料消費量59%廃棄物93%産業用水使用量100%ロス・オーガニック社長の Stephanie Ross は次のようにコメントしている。「私たちにとって非常に喜ばしいプロジェクトが実現した。イーストマンの製造ラインが加わることによって、よりよい製品を求める消費者の期待に応えることができる」元の記事を読む
2012年12月11日