国民生活センターは21日、プリペイドカードなどの電子マネーを利用して、アダルトサイトの料金を支払わせようとするといったトラブルが増えているとして、消費者に注意を呼びかけた。同センターによると、最近、匿名性の高さから、コンビニなどで電子マネーを購入してそのカード番号を伝えるよう要求されるといった、電子マネーを不正に取得しようとする業者とのトラブルが見られるという。例えば、60歳代の男性は、スマートフォンで無料だと思ったアダルトサイトに入り「18歳以上」をタップしたところ、入会金として約10万円の請求画面が提示された。慌てて「退会はこちら」をタップすると業者に電話がつながり、「退会には20万円が必要。コンビニでプリペイド型電子マネーを購入し、その番号を教えるように」と言われた。業者に番号を教えた後も「データを消すために20万円払え」などと電話で請求されているという。カード番号のみでやり取りができるタイプの電子マネーでは、一度相手にカード番号を伝えたり、指示された番号にチャージしたりすると、取り戻すのは困難になる。また、業者に連絡することで個人情報が知られ、さらに請求を受ける可能性もある。同センターは、業者の指示に従ったり、安易に連絡したりしないよう助言。被害に遭った際は、近隣にある自治体の消費生活センター等に相談するよう呼びかけている。
2015年01月22日2014年のスマートフォン業界における大きな動きのひとつは、主要3キャリアが相次いで新料金プランを導入し、従来プランからは値上げとなる"通話定額"への移行を促したことだ。一方で、低料金で利用できる"格安スマホ"が続々と登場し、注目を集めるなど、スマートフォンの料金の二極化が進んでいる。このようなスマートフォン業界の動きに対し、ユーザーはどのように考えているのだろうか? そこで今回、スマートフォンまたは携帯電話を所持しているマイナビニュース会員を対象としたアンケート調査(ウェブログイン方式、有効回答数500、調査期間2014年11月28日~12月1日)を実施し、スマートフォン・携帯電話の利用状況や料金について意見を伺った。本稿では、同調査結果をもとに、ユーザーが納得できるスマートフォンの料金や、格安スマホがキャリアに代わる選択肢になる可能性について考えてみよう。○約55%が料金に不満、納得できる額より2,000円以上も高い!?今回、マイナビニュース会員を対象に実施したアンケート調査では、スマートフォンの利用の有無や、現在の月額料金、納得できる妥当な月額料金などについて聞いた。まず現在、スマートフォンを使っているかを尋ねた質問では、全体の72.8%の人が「はい」、27.2%の人が「いいえ」と回答し、スマートフォンの所持率が7割以上であることがわかった。一方で、3割近い人が、従来型の携帯電話などを使っていた。そこで、「いいえ」と回答した人に、スマートフォンを使っていない理由を聞いたところ、「PCがあるので必要ない」「使い方が難しそうで、使いこなせなさそう」などの"必要性"や"使いこなし"を理由に挙げる回答のほか、「端末自体や月額料金が高い」といった"料金面"を挙げる回答が多く見られた。スマートフォンを使ってみたいと感じつつも、月額料金が高いことを理由に諦めているユーザーも一定数いることがうかがえる。次に、現在のスマートフォン・携帯電話の月額料金を聞いたところ、最も多かったのは「6,000円~8,000円」(30.2%)。次いで、「8,000円~10,000円」(18.2%)、「4,000円~6,000円」(16.6%)などとなり、月額6,000円以上と回答した人の合計が5割を超えた。また、この月額料金について、納得しているかどうかも尋ねてみた。すると、「はい」が44.8%、「いいえ」が55.2%となり、現在の月額料金に納得していない人が過半数を上回った。そこで、「いいえ」と回答した人に、自身が納得できる月額料金はいくらなのかを聞いたところ、「4,000円~6,000円」が34.4%、「2,000円~4,000円」が32.2%、「2,000円以下」が19.6%となった。月額6,000円以下が妥当だと考える人が9割近く、さらに月額4,000円以下が妥当と考える人が5割以上と、実際の月額料金と納得できる額には大きな隔たりがあることがわかる。続いて、すべての回答者に"格安スマホ"を知っているかを尋ねた。すると、14.2%が「詳しく知っている」、54.2%が「聞いたことはある」と回答した。詳しく知っている人は1割程度であるものの、半数以上は格安スマホの存在を知っており、確実に認知が広がっていることがわかった。最後に、格安スマホにどのようなイメージを持っているかを自由回答で質問したところ、「ガラケー並みの料金と聞いている」「シンプルで安い」といった"安さ"挙げるポジティブな回答が多かった。一方で、「手続きや設定などが通常のスマホよりも面倒くさそう」「通信速度の制限容量がすぐにきそう」など、手続きや設定の"複雑さ"や"データ容量の少なさ"に不安を感じている回答も見られた。○スマホの料金を節約でき、LTE使い放題プランもある「U-mobile」今回の調査結果をまとめると、現在、スマートフォン・携帯電話に月額6,000円以上を支払っている人は半数以上にのぼるが、多くの人は料金に不満を持っており、納得できる額とは大きな隔たりがある。また、料金が高いことを理由に、スマートフォンへの機種変更を諦めている人も一定数存在することがわかった。そうした中で、スマートフォンの料金を節約するための有力な選択肢となるのが、MVNO各社の格安スマホだ。だが、この格安スマホは"安い"というイメージが浸透している一方で、データ容量の少なさや手続きなどの複雑さに不安を感じている人もいるようだ。データ容量について見てみると、確かに、各社の格安スマホでは、月間1GBや3GBなどのデータ容量の少ないプランも多い。また、月間7GBといった主要キャリアの従来プランと同様のデータ容量を利用できるプランもあるが、その分、料金は高くなり、"安さ"のメリットが薄れてしまう。しかし、そんな常識を覆すプランとして登場したのが、「U-mobile」の「LTE使い放題プラン」だ。U-mobileは、U-NEXTが提供するMVNO方式の通信サービス。NTTドコモのLTEサービス「Xi(クロッシィ)」と3Gサービス「FOMA」に対応し、利用エリアはドコモと同様。通信速度は下り最大150Mbps/上り最大50Mbps(理論値)となっている。同サービスで11月1日より追加されたのが、LTEのデータ容量が無制限となるLTE使い放題プランだ。090/080/070番号を使った音声通話が可能な「通話プラス」の場合、月額料金は2,980円(以下、金額はすべて税抜き)。なお、通話料は定額ではなく従量制となるが、同サービス専用の通話アプリ「U-CALL」を利用すれば、従来の通話料20円/30秒の半額となる10円/30秒(不課税)で通話することができる。また、同サービスでは、データ容量が月間1GB、3GBのプランと、2段階定額制の「ダブルフィックスプラン」も提供している。通話プラスの月額料金は、月間1GBプランが1,580円、3GBプランが1,980円、ダブルフィックスプランが1GB以下1,480円、1GB超2,480円。このほか、各プランともデータ通信のみの「データ専用」プランや、端末とのセットプランも用意されている。前述の通り、LTE使い放題プランの月額料金は2,980円となっており、それほど頻繁に通話しない人であれば、ここに通話料を加えても、多くの人が"納得できる"とする「月額4,000円」を下回るだろう。また、データ通信をあまり利用しない人であれば、月間1GBプランやダブルフィックスプランなどを選択して、さらに料金を節約することも可能だ。一方で、主要キャリアの新料金プランの場合、データ容量が月間2GBのプランで月額6,500円、月間5GBのプランで月額8,000円などとなっており、音声通話は定額ではあるものの、データ容量が少ない上に、かなり高額だ。U-mobileの料金がいかにリーズナブルか、お分かりいただけるだろう。なお、マイナビニュースの別稿では、U-mobileの格安スマホの申し込み手順などついて紹介しているが、Webサイトから簡単に申し込みができる。"格安スマホの申し込み手続きは複雑なのでは?"と不安に感じている人は、ぜひご一読いただきたい。***マイナビニュース会員を対象としたアンケート調査では、スマートフォン・携帯電話の月額料金に不満を感じている人が半数以上となったほか、高額な料金を理由にスマートフォンへの機種変更を諦めている人の存在も明らかになった。そのような人たちにとって、スマートフォンの料金を節約できる格安スマホは有力な選択肢であり、なかでも安さと使い勝手を兼ね備えたU-mobileのLTE使い放題プランは、とくにおすすめのサービスだと言える。キャリアのスマートフォンの料金に不満を感じている人は、U-mobileを検討してみてはいかがだろうか。
2014年12月15日神奈川県横浜市を中心に、デジタル家電、携帯電話専門店を展開するノジマはこのたび、「公共料金収納サービス」を12月より開始した。家電小売店舗の店頭で公共料金支払いが可能となるサービスは、業界初の試みだという。「公共料金収納サービス」の対象は、携帯電話、NTT利用料、電気、ガス、水道、税金などの各種料金。今後はノジマ全店舗のレジにて、コンビニエンスストア等と同様に、支払用紙のバーコードをスキャンすることで料金収納が可能となるという。来店した顧客には「ご来店ポイント」も付与する(50Pt~4000Pt)。さらに、ノジマでは、コンビニでは実現が難しいサービスとして、支払い内容をもとに、通信料金などを安くするための無料相談を実施するという。顧客に最適なプランをコンサルティングし、あわせて、期間限定で、ノジマのプライベートブランド『ELSONIC』の単3電池4個パックをプレゼントするとしている。同サービスにより、従来とは異なる目的での来店を促し、また、継続して店舗に立ち寄ってもらうための動機づけにするとともに、顧客との接点を増やして、同社の強みであるコンサルティングセールスで顧客に価値ある提案を行っていくとしている。○「公共料金収納サービス」の概要サービス対象:携帯電話、NTT利用料、電気、ガス、水道、税金などの各種料金の支払い実施店舗:デジタル家電専門店『ノジマ』124店舗、携帯電話専門店『ノジマモバイル』15店舗ノジマは、デジタル一番星を目指し、今後も先進的な取組みとコンサルティングセールスを通じて、顧客の快適な生活の実現をサポートしていくとしている。
2014年12月04日北陸ガスは「原料費調整制度」に基づき、2013年1月検針分よりガス料金の従量料金単価の見直しを実施する。今回のガス料金の調整は、8月~10月のLNG(液化天然ガス)およびプロパン平均価格(貿易統計値)により算定された平均原料価格が、前期(7月~9月)より下がったことによるもの。これにより、新潟地区は1m3あたり1.29円、長岡地区、越路地区、三島地区・与板 地区は1m3あたり1.22円、三条地区、栃尾地区は1m3あたり1.20円、引き下げとなる。標準的な家庭では、12月適用料金と比べ1カ月あたり、新潟地区、三条地区、栃尾地区は54円、長岡地区、越路地区、三島地区・与板地区は53円の 引き下げとなる(※)。※月間のガス使用量が、新潟地区は42m3、長岡地区、越路 地区、三島地区・与板地区は43m3、三条地区、栃尾地区は45m3と設定して計算【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月30日関西電力は26日、取締役会において電気料金の値上げを正式決定し、経済産業大臣に申請したと発表した。家庭向け電気料金の値上げ幅は平均11.88%で、2013年4月1日からの実施を目指す。家庭向け料金の値上げは33年ぶり。また、認可の必要がない企業向け電気料金についても、平均19.23%の値上げを実施する予定。同社は、2011年に発生した東日本大震災以降、停止中の原子力発電所の代替として、火力発電の焚き増しや、長期計画停止していた海南発電所2号機(和歌山)の再稼動、姫路第一発電所(兵庫)におけるガスタービンの設置などを実施し、供給力を確保。これにより、火力燃料費などの負担が大幅に増加したため、経営効率化と内部留保の取り崩しを行い、火力燃料費などのコスト増を吸収してきた。しかし、火力燃料費が震災前の2010年度と比較して、2015~2017年度の3カ年平均で5,689億円増加するなど、大幅な費用の増加が見込まれることから、今回の電気料金値上げを決定したとしている。また、2013年3月期の連結業績予想についても、最終(当期)赤字が2,650億円となるとの見通しを発表した。値上げ幅は、一般家庭が契約している「従量電灯A」の標準世帯(1カ月当たりの電力使用量300キロワット時)の場合、月額599円(値上げ率8.8%)となる。値上げ影響額および契約メニュー変更の試算については、同社Webサイト「電気料金シミュレーション」にて可能となっている。同社はあわせて、2013~15年度の事業計画において、社員1人当たりの年間給与を2011年度比で約16%減の664万円とするほか、採用抑制による人員削減、保養所の全廃を含む厚生費削減などを実施する合理化政策を発表。これにより、人件費を3年間平均で345億円削減する計画だ。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月27日ユニクエスト・オンラインは、リフォームのWeb販売を行う「リノコ」をリニューアルオープンした。「リノコ」は、「追加料金なし」「日本全国どこでも対応」「1年間の工事保証」「Web販売に特化することで、リーズナブルな価格設定を実現」を特徴とするリフォームのWeb販売サイト。今回のリニューアルポイントは、業界初となる「Web上で見積金額を提示」と、「サービスメニューを1種類から10種類へ拡充」となる。Web上で見積金額を提示することで、訪問見積もりを撤廃し、不必要な工事を提案される心配がなくなった。また、これまで「クロス張り替え」1種類であったサービスメニューを、プレマーケティングを踏まえ、特に要望の多かった「システムキッチンの入れ替え」「床の張り替え」などを含めた10種類へ大幅に拡充した。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月13日東京電力は11日、今年7月1日から、電気料金の値上げを実施することとし、電気料金の値上げに関わる電気供給約款の変更について、同日、経済産業大臣に申請したと発表した。東京電力によると、今回の料金値上げの申請は、2012年3月15日に取りまとめられた、経済産業省「電気料金制度・運用の見直しに係る有識者会議」(以下「有識者会議」)の報告書において指摘された事項を全面的に踏まえて行うこととした。これにともない、原価算定期間については、有識者会議において、「事業者の十分な経営効率化努力を織り込む観点から」、「3年を原則とすることが適当」とされているため、今回の料金値上げの申請においては、原価算定期間を2012年度から2014年度までの3年間とした。同社によると、2012年度から2014年度の年平均の原価は、経営合理化の実施により2,785億円削減するものの、燃料費を中心とした大幅な増加が避けられないとし、総額で5兆7,231億円となる見込み。一方で、今回の原価算定期間に現行料金を継続した場合の収入は、5兆468億円となる見込みで、この結果、同社全体で、年平均6,763億円もの大幅な収入不足が見込まれるという。このうち規制部門については、年平均2,535億円の収入不足が見込まれることから、現行料金に対して、規制部門平均で2.40円/kWh、10.28%の値上げを行いたいとしている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月11日磐興産株式会社が運営するスパリゾートハワイアンズは、4月9日から、50歳以上の平日日帰り入場料を、通常大人料金の約半額の1500円とする「平日ミドル料金」を新設した。学校の休校日およびGW、夏休み、冬休み、春休みなどの長期休校期間中を除く平日に適用する。新設した「平日ミドル料金」は、50歳以上のミドルエイジの人に、同施設の多彩な温泉施設を気軽に利用してもらうために設定した新料金システム。アフター5の時間帯や専業主婦なら日中の時間帯など、ちょっとした時間を使って健康増進やリフレッシュに利用してほしいという狙いもある。また、昨年実施した「フラガール全国きずなキャラバン」等を通じてフラガールの存在を知る機会が増え、「ポリネシアンショー」を手ごろな料金で観覧したい、という意見も寄せられたことから、エンターテインメント施設としても利用できるようにしたという。「平日ミドル料金」は、年齢満50歳以上の方は入場料1,500円(通常3,150円)。入場券購入窓口で年齢確認できる証明(運転免許証、健康保険証等)が必要となる。適用日は平日で、学校休校日、長期休校期間中(GW、夏休み、冬休み、春休み)の平日、祝日は適用除外(平成24年度の長期休校期間中除外日は5月1日~2日、7月23日~8月31日、12月24日~1月4日、3月25日~29日)。適用開始は2012年4月9日から。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月10日COBS ONLINEの会員に対して、2009年6月23日から6月28日にかけて「携帯の料金に関するアンケート」を実施した(N=1,011)。「どのキャリアの携帯を持っていますか」と聞いたところ、「docomo」と回答した人が46.8%と一番多く、次いで「au」29.3%、「SoftBank」22.1%となった(図1)。また、「携帯料金を月々いくら払っているか」との問いには、「5,000円~1万円」と回答した人が最多で51.4%、次いで「1,000円~5,000円」と回答した人が34.8%となっていた(図2)。また、月々の携帯料金の平均は5,939円となっている。一方、年齢別に「携帯料金を月々いくら払っているか」を見たところ、年齢が高くなればなるほど「1,000~5,000円」の層が増え、「5,000円~1万円」の層が減少していることが分かる(図3)。年齢が上がるほど、携帯料金が抑えられていく傾向があるようだ。また、「月々の携帯料金が高いと思うか安いと思うか」を聞いたところ、「高い」と回答した人が49.9%も存在した(図4)。上記、「携帯料金」が高いと感じる理由としては、下記の意見が挙っていた。機種代を1年分割払いにしたので、通常の使用時に比べ4000円くらい高い。(女性/29歳/500~600万円未満)使用頻度に対し高いと思うから。(男性/26歳/500~600万円未満)2年以上同じ機種を使っていることを考えると高い。(男性/28歳/500~600万円未満)キャリアを変えたらもっと安くなりそうだから。(男性/30歳以上/500~600万円未満)携帯電話に全然依存していないから。(男性/28歳/500~600万円未満)仕事で使う分の通話料が高い。(女性/28歳/500~600万円未満)周囲のみんなは4,000円~5,000円で抑えているため。(男性/26歳/500~600万円未満)「使用頻度が低いから」、「他キャリアの方が安いから」などが目立った。ほかにも、「過去最高の携帯料金はいくらか」と聞いたところ、「1~3万円」と回答した人が最も多く53.3%となった(図5)。男女別に「過去最高の携帯料金」を見ると、低価格帯の「1,000円~5,000円」、「5,000~1万円」で若干の差はあるものの、際だった差異はこれといって見られなかった(図6)。また、「過去の携帯料金最高金額が3万円以上」の人にその理由を聞くと下記の回答が挙っていた。遠距離恋愛をしていたから。(女性/24歳/200~300万円未満)先に持っていた携帯電話の機能の一部が故障してしまって、契約上の問題で機種変更できなかったので、新規でもう1台を契約したので、2台分の金額を払う必要があった。(女性/28歳/200~300万円未満)国際電話を何度もかけたので。(女性/27歳/200~300万円未満)携帯を持ったばっかりで、パケット料というものの概念を分かっていなかったから。(女性/29歳/200~300万円未満)着うたをダウンロードしすぎたため。(女性/26歳/200~300万円未満)割引になるように指定した相手の番号を間違えていたから。(女性/27歳/200万円未満)私用電話のかけすぎのため。(男性/27歳/300~400万円未満)通話しすぎとパケット定額の使用をしていなかったため。(女性/27歳/200万円未満)パケット定額制に入ってない状態で、動画ダウンロードを相当数行ったため。(男性/29歳/400~500万円未満就職活動のため。(男性/24歳/300~400万円未満)入社1年目は、毎日同期の子と2~3時間電話し、月の電話代が3万超えていたため。(女性/26歳/300~400万円未満)COBS ONLINE会員アンケート「携帯の料金に関するアンケート」より抜粋(期間:2009年6月23日~6月28日、集計人数:1,011名)完全版(画像などあり)を見る
2009年07月13日