国立がん研究センターは1月29日、国際共同ゲノムプロジェクト「国際がんゲノムコンソーシアム(IGC)」において、胃がん、胆道がんのプロジェクトを新たに立ち上げると発表した。IGCは、世界各国を通じて臨床的に重要ながんを選定し、国際的な協力のもと少なくとも各500例の高解像度のゲノム解析を行い、がんのゲノム異常の包括的カタログを作成、網羅的がんゲノム情報を研究者間で共有・無償公開することでがんの研究および治療を推進することを目的としている。現在、アジア、オーストラリア、ヨーロッパ、南北アメリカの17カ国が参画し、73種のがんについてプロジェクトが進められており、日本では国立がん研究センター、理化学研究所、東京大学が共同で、肝細胞がんを対象とした研究が行われている。新たにスタートする胃がんは、日本において罹患数が最も多いがん腫で、大規模なゲノム解析を行うことで、分子治療・診断開発を目指した日本人特有のゲノム異常の同定することなどを目標とする。胆道がんは東アジアで特に頻度が高いことが知られており、国立がん研究センターでは2013年11月には新規FGFR2融合遺伝子を標的とする臨床試験が計画されるなど成果を挙げている。今回さらに徹底的な解析を行うことでさらなる治療標的の同定とその臨床開発を進めていくほか、同じく胆道がんプロジェクトが始まったシンガポールとも協力して発がん要因の解明を目指すとしている。
2015年01月29日国立がん研究センターは1月20日、肺がんの悪性化に関る新たな分子メカニズムを解明したと発表した。同成果は、同センター難治進行がん研究分野の江成政人 ユニット長らの研究グループによるもので、米国科学アカデミー紀要に掲載された。同研究では新たに、肺がん細胞から分泌される因子によってがん周辺間質の主要な細胞である線維芽細胞のがん抑制因子p53の発現が抑制されることを発見。p53の発現が低下した線維芽細胞では、TSPAN12というタンパク質が増加し、線維芽細胞とがん細胞との細胞間接触依存的に肺がん細胞の浸潤能および増殖能を促進していることが判明した。さらに、TSPAN12は分泌性因子であるCXCL6の発現を誘導し、これら線維芽細胞由来の分泌性因子も肺がん進展に協調的に働くことも明らかとなった。今後、TSPAN12およびCXCL6はがん周辺の間質の有用な治療標的となり得ると考えられ、これらのタンパク質に対する抗体、ペプチド、低分子化合物などが、既存の抗がん剤との併用で治療効果をもたらすことが期待される。
2015年01月20日東京都はこのほど、女性活躍推進の気運の醸成を図るために創設した「女性活躍推進大賞」の受賞団体について発表した。同賞は、全ての女性が意欲と能力に応じて、多様な生き方が選択できる社会の実現に向けて創設したもの。大賞として、産業、医療、教育、地域等の4分野から各々1団体、計4団体を受賞団体として決定した。大賞は4団体。社長のリーダーシップのもと、従業員の声に耳を傾け、柔軟な対応で働きやすい環境を提供したとして、産業分野から「理研計器」が受賞した。医療分野からは、就業継続支援とキャリアアップ支援の両輪で、いきいきと働ける職場づくりを推進したという理由で「医療法人社団 KNI」が受賞した。教育分野では、「国立大学法人東京学芸大学」が受賞。理由としては「男女共同参画推進本部を設置の上、勤務環境の改善や白書刊行を中心に、女性研究者の裾野を拡大したこと」が挙げられた。地域分野では、現場の施設長が面接を行い、個々の職員から課題を聴取、個別の対応で就業継続を促進したとして「社会福祉法人新生寿会」が受賞した。奨励賞は7団体。産業分野では「東京中小企業家同友会女性部倶楽部 WAT21」「東京商工会議所女性会」「日本政策金融公庫板橋支店」の3団体が受賞。医療分野は、育児に関する技術・知識付与、仲間づくりを含む育児環境の改善を推進したとして、「東京都看護協会」が受賞した。地域分野からは、「三宅村商工会女性部」「ハッピーロード大山商店街振興組合」「葛飾区婦人団体連合会」が選ばれた。※画像は本文と関係ありません
2015年01月13日厚生労働省は22日、年明けから取り組む長時間労働対策を発表した。厚生労働省は9月に厚生労働大臣を本部長とする「長時間労働削減推進本部」を設置。同本部では、「過重労働等撲滅チーム」「働き方改革・休暇取得促進チーム」「省内長時間労働削減推進チーム」が組織され、それぞれ過重労働対策を行っている。○各都道府県労働局に「働き方改革推進本部」を設置「働き方改革・休暇取得促進チーム」が年明けより実施する取り組みは、都道府県労働局に労働局長を本部長とする「働き方改革推進本部」の新設。設置目的は、企業経営陣への働きかけ・支援及び地域における働き方改革の気運の醸成。同推進本部では、労働局長や労働基準部長による、地域のリーディングカンパニーの訪問や、企業における先進的な取り組み事例の収集・周知を行う。○過重労働が行われている事業場の徹底調査も「過重労働等撲滅チーム」が実施予定の取り組みは3つ。1点目は「月100時間超の残業が行われている事業場等に対する監督指導の徹底」。長時間の過重労働が行われている事業場に対し、労働基準監督署による立ち入り調査を徹底する。違反が認められた事業場に対しては、是正勧告書等を交付し、指導を行う。是正が認められない場合、送検も視野に入れた対応を行うとのこと。2点目は「インターネットによる情報監視」。厚生労働省がインターネット上の求人情報等を監視・収集し、その情報を労働基準監督署による監督指導等に活用する。同項目は、高収入をうたうものや求人を繰り返し行うなど、過重労働等の労働条件に問題があると考えられる事業場に対して試験的に実施する予定。3点目は「メンタルヘルス対策の強化」。都道府県労働局において、ストレスチェック制度の周知、ストレスチェック及び面接指導等を行う医師・保健師に対する研修などを実施する。※画像は本文とは関係ありません。
2014年12月25日ヒューレット・パッカード カンパニー(HP)は12月22日、企業のセキュリティ対策計画における経営幹部の関与の重要性を説く調査の結果と、経営幹部が現在の社内セキュリティ対策レベルを把握するための無料のオンラインツールの提供を発表した。HPがスポンサーの「2014 Executive Breach Preparedness Research Report」によると、70%以上の経営幹部が自社でセキュリティが侵害された場合の情報漏えいリスクについて十分に理解していないことがわかった。さらに、半数以上の経営幹部レベルや取締役会レベルの役員層が、セキュリティ侵害があった場合の対応プロセスについて知らされておらず、自分たちがインシデント対応プロセスの責任を負っていると感じている人は45%に留まった。また、回答者の57%が、機密情報や極秘情報を含む記録の紛失や盗難が1万件を超えた場合、コスト面ではデータ漏えいの金額換算値が平均して200万ドルに及ぶと深刻な問題と考えることがわかった。HPエンタープライズセキュリティサービス担当シニアバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャのアーサー・ウォン(Arthur Wong)氏は、「綿密な計画の策定や、組織全体に向けた適切なガイダンス、トレーニング、プロセスの導入を怠ると、万が一機密データが漏えいし、世間からの厳しい批判にさらされた場合に、経営幹部は足元をすくわれることがある。どんなに労力を注いでも極めて高度なサイバー攻撃から完全に組織を守ることは不可能。しかし、セキュリティ侵害が起こった場合、少しブレーキをかけるだけで済むのか、それとも企業の大惨事につながってしまうのか、その境界を分けるのは、組織による事前の対策にかかっている」と述べている。こうした結果から、セキュリティ対策において経営幹部を支援するために、組織が抱えるリスクの程度や、セキュリティ対策に向けた準備について判断できる無償のオンラインツールをHPが開発した。このオンラインツールでは、サイバーセキュリティ攻撃に備えて300社のグローバル企業・団体がどのような計画を立てて、ベストプラクティスを採用しているかの調査結果と「HP breach response assessment(HPセキュリティ侵害対応評価)」「HP executive breach response playbook(HPエグゼクティブセキュリティ侵害対応向けプレイブック)」などが提供されている。また、経営幹部がセキュリティ対策計画を作成、導入する際に役立つオンラインセミナーも実施するという。
2014年12月24日森永乳業は長野県松本市にて行われる市民や観光客の健康維持を支援する取り組みに「ラクトフェリン」研究の知見・経験を生かすと発表した。ラクトフェリンとは、人などの哺乳類の乳汁や唾液などに含まれる乳由来のタンパク質。冬場に流行する代表的な感染症「ノロウイルス感染性胃腸炎」の予防に効果があると期待されている。なお、ノロウイルスは家庭や共同生活施設内における“ヒト-ヒト”による接触感染や飛沫感染が多く、食品取扱者や調理従事者が提供した食品を介した集団感染が増加傾向にあり問題となっている。今回、長野県・松本市で行われる取り組みは「健康寿命延伸都市・松本」の創造を目指す松本地域健康産業推進協議会が進めるもので、同協議会の趣旨に賛同する企業・団体・大学・学術機関・医療機関・研究機関・行政機関など100を超える団体で構成されている。森永乳業の広報部によると、今回、松本市が森永乳業と取り組む施策は2014年11月5日(水)~2015年2月28日(土)までの期間で、対象は松本市内在住の方および松本市観光客。「“3日入れば3年病気に罹らない”とされる白骨温泉におけるヘルスツーリズムにおけるラクトフェリン入りヨーグルトの提供」「大学を中心とした教育機関での活動として、松本大学でのラクトフェリン入りヨーグルトの配布」「その他、松本市内の各所での活動として、地元飲食店でのラクトフェリン入りヨーグルトを使ったメニュー開発」がおもな施策になるという。森永乳業の広報部によると「『松本地域健康産業推進委員会』の取り組みに関して松本市より、弊社を含む各企業へ案内を頂きました。受けました。『健康寿命延伸都市・松本』を目指すその取り組みに賛同し、合わせて弊社が50年以上にわたり研究している『ラクトフェリン』をご紹介いたしました」とのこと。一方、松本市によると「森永乳業様が研究されているラクトフェリンを紹介いただきました。松本市としてもラクトフェリンに興味を持ち、調査や健康増進などの取り組みをしていくことで基本合意しました」としている。
2014年12月19日今や国民病といえるがんの診断と治療技術は、日進月歩で進歩しています。最近のがん治療は通院(外来)で行われることが増えてきました。そのため、入院治療主体の従来型のがん保険では、治療実態と乖離(かいり)し、十分な保障が得られない可能性があります。そこで、最近のがん治療や最新のがん保険について考えてみました。国民の約2人に1人はがんにかかる!?がんは国民病といっていいほど、身近な病気になりました。一生涯のうちにがんと診断される人の割合は、男性58.0%、女性43.1%。約2人に1人ががんにかかるのです。そして、がんは昭和56年(1981年)から日本人の死因第1位を占めています。平成25年のがんによる死亡者数は36万5,000人で、全死亡者のうち28.6%でした。がんは30年以上にわたって死因の第1位を占めていますが、医療技術の進歩によって徐々に治る病気になりつつあります。ただ、治療は長期にわたることもあり、公的医療保険が適用される治療だけを受けても、毎月の医療費負担は家計の重荷になります。もし、高額な先進医療の技術を受けることになると、経済的なダメージはさらに大きくなります。また、がんにかかると、通院のために職場の配置転換や離職を余儀なくされることもあり、収入減や収入途絶が追い打ちをかけます。こういった経済的ダメージへの備えとしてがん保険があるわけですが、最近、保障内容に変革が起きています。それは、治療方法が変わってきたからです。では、最近のがん治療はどう変わったのでしょうか。がん治療は「集学的治療」が主流以前のがん治療は、「入院して手術」が主流でした。現在でも、手術はがん治療の有効な治療法ですが、最近はこれに、放射線治療や抗がん剤治療を効果的に組み合わせる治療法が主流となっています。これを「集学的治療」といいます。放射線治療や抗がん剤治療は通院だけで行われることもあり、手術も技術の進歩で日帰りや短期間の入院ですむケースがあります。こういった治療法の進歩で、がん治療は入院から通院にシフトしているのです。下表は、がんの受療率の年次推移ですが、平成17年を境に、通院治療の方が増えています。ところが、入院・手術を前提とした従来型のがん保険では、通院だけの治療では受け取れる給付金はがん診断給付金くらいで、通院については十分な保障が得られるとは言い難いのです。そこで、最近のがん治療に合わせた保障内容を盛り込んだ新しいがん保険が登場してきています。このタイプをここでは新型がん保険と呼ぶことにします。大きく、「通院重視型」と「一時金重視型」に分かれる新型がん保険の傾向をみてみると、通院だけでも給付金が支払われる「通院重視型」と、診断給付金・治療給付金などまとまったお金の給付を重視した「一時金重視型」に大別されます。通院重視型は、文字通り、手術・放射線治療・抗がん剤治療などの治療を受けるために通院すれば、日数分の給付金が支払われます。入院の有無にかかわらず、がんの治療のために通院すれば給付されるのが通院重視型の新型がん保険の特長です(経口投与による治療は対象外になる等、保障内容は保険商品により異なります)。もちろん、入院治療でも給付金は支払われます。一時金重視型は、診断給付金や治療給付金としてまとまったお金を受け取って、自由に治療費、あるいは生活費の補填等にあてられるタイプの保険です。どちらのタイプがいいかは、その人の考え方によります。入院・通院のどちらの治療を受けても日数分の給付金を受け取りたい人は通院重視型、まとまったお金をもらって治療費などにかかる費用を賄う方がいいと考える人は一時金重視型がいいでしょう。新型がん保険を検討する際は、がん診断給付金の内容もチェックしてください。診断給付金はがんと診断されると支払われるがん保険がほとんどで、入院を伴わなくても受け取れます。ただ、最初のがん診断時に1回のみしか受け取れないがん保険と、複数回(2年に1回が限度の商品が多い)受け取れるがん保険があります。がんは再発や転移が心配な病気なので、複数回の方が安心でしょう。ただ、保障が手厚い分、保険料は高くなるので、1回のみしか受け取れないがん保険でもいいと割り切ることも必要かもしれません。先進医療の保障は、どちらのタイプのがん保険にもセットされているか、特約でつけられるようになっています。がんに関する先進医療の技術料は高額なものがあるので、今や必須の保障といっていいでしょう。通算限度額は1,000万円、2,000万円などがあり、2,000万円が主流になりつつあります。これは、1,000万円か2,000万円あればよいでしょう。ただし、現在ご加入の医療保険に先進医療の保障がセットされていたら、がん保険にはなくてもいいでしょう。医療保険の先進医療でがんの先進医療もカバーしているので、両方につけると重複してしまうからです。なお、公的医療保険適用、自由診療(海外では治療に使われているが、日本国内では承認がおりていない抗がん剤を使用する治療などのこと。治療費が公的医療保険対象部分も含めて全額自己負担になる)のどちらの治療を受けても、先進医療の治療費を含めてかかった治療費の全額が支払われるがん保険もあります。5年以上前にがん保険に加入した人は、保障内容は従来型のがん保険のケースが多いので、この機会に見直しをしましょう。コラム執筆者プロフィール 小川 千尋(おがわ ちひろ)ファイナンシャルプランナー/子育て・教育資金アドバイザー/終活カウンセラー/整理収納アドバイザー1994年AFP資格取得。独立系ファイナンシャルプランナーとして、主にマネー誌、一般誌、新聞などのマネー記事の編集・執筆・監修、セミナー講師などで活動。オールアバウト「生命保険」ガイドも務めている。コラム監修者プロフィール 柳澤 美由紀(やなぎさわ みゆき)CFP(R)/1級ファイナンシャルプランニング技能士関西大学社会学部卒。大学時代に心理学を学び、リクルートグループに入社。求人広告制作業務に携わった後、1997年ファイナンシャルプランナー(FP)に転身する。相談件数は800件以上。家計の見直し、保険相談、資産づくり(お金を増やす仕組みづくり)が得意で、ライフプランシミュレーションや実行支援も行っている。家計アイデア工房 代表※この記載内容は、当社とは直接関係のない独立したファイナンシャルプランナーの見解です。※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
2014年12月09日味の素は2011年4月より、少量の血液から血中のアミノ酸濃度バランスを調べる「アミノインデックス技術」を用いた、がんリスクの解析サービス「アミノインデックスがんリスクスクリーニング(AICS)」を提供している。「AICS」は、血液中のアミノ酸濃度を測定し、健康な人とがんである人のアミノ酸濃度バランスの違いを統計的に解析することで、がんに罹患しているリスクを評価するというもの。1回の採血(約5ml)で最大5種類のがんの罹患リスクを調べることができる。具体的には25種類のアミノ酸からそれぞれのがんに応じて6種類を抽出し、その血中濃度を解析しているという。がんに罹患した場合アミノ酸のバランスは数カ月で変化するとのことで、味の素は年1回の受診を推奨している。このほど、同検査を体験してきたのでその内容をご紹介する。なお、今回紹介する検査の流れなどは受診する病院によって異なる場合があるのでご注意いただきたい。○採血はあっという間に終了 - 結果は……?筆者が受診したのは都内の某病院。まず、通常の健康診断と同じように電話をかけて予約をする。その際、検査前8時間以内に水以外は摂取していけない、必ず午前中に採血するなど注意事項の説明を受ける。検査当日、受付を済ませた後は5分とかからずに名前を呼ばれ、採血へ。上記でも説明したとおり「AICS」は少量の血液しか必要としない点が特徴で、採血はあっという間に終了した。後日届いた「アミノインデックス報告書」がこちら。「AICS」ではアミノ酸濃度バランスを0.0~10.0でスコア化し、がんの部位ごとにA~Cのランクが付けられる。Aが最もリスクが低く、Cが高い。筆者の場合は胃、肺、前立腺はAランクだったが、大腸がんがBランクで有病率は0.13~0.21%だった。ここで提示されている有病率は、一般的ながんの有病率を0.1%(1万人に10人)としているため、この場合はその1.3倍~2.1倍リスクが高いことになる。○全国850カ所で受診可能今回「AICS」を受診してみて、何より驚いたのは検査の簡便さ。わずかな血液しか採取しないことは事前にわかっていたが、がんリスク検査に対して身構えていたこともあり、あまりに早く終わったので少々拍子抜けにすら感じた。結果については、筆者はヘビースモーカーなので何かあるとすれば肺だと思っていたが、実は大腸のほうがリスクが高いことを知ることができて良かったと感じている。一般より最大で2.1倍のリスクがあることは多少ショックだったが、生活習慣の改善によってBランクをAランクに戻すことも可能とのこと。自分の食生活などを見直す機会になった。「AICS」は全国850カ所の医療機関で導入されており、臨床アミノ酸研究会のウェブサイトから検索することができる。医療機関によっては、結果について疑問がある場合、面接を行って医師の説明を受けることもできるという。今後すい臓がんや生活習慣病など、検査対象を広げていくとのことで、身体的負担の少ないリスクスクリーニング検査として注目を集めるだろう。興味のある方は受診してみてはいかがだろうか。
2014年11月20日今、日本人の2人に1人が何らかのがんになるといわれています。がんになる確率は、男性が約58%で、女性は約43%(公益財団法人がん研究振興財団調べ)。がんは特別ではなく、誰もがなりうる病気だと言えるのでしょう。がんの原因や予防法の研究も進んでいますが、完全に予防するのは難しいこと。「もしも自分ががんになったら」という心構えを持ち、いざというときによい選択ができるように備えておきましょう。■適切な治療をすれば、がんは治る時代「不治の病」というイメージがあったがんですが、早期発見により適切な治療を行えば、治る可能性は格段に高くなります。では、治療にはどのような種類があるのでしょうか。従来、がん治療の基本は、外科手術によりがん細胞を取り除くことでしたが、近年は薬物療法(抗がん剤治療)や放射線治療が進歩しています。外科手術、抗がん剤治療、放射線治療の3つを合わせて「3大がん治療」といい、そのいずれかを行った割合は、全体の9割を占めています。■自己負担になるがん治療と、ならないがん治療公的医療保険制度の対象となる診療、つまり保険の効く診療であれば、自己負担額は医療費の3割(70歳以上の場合は所得により1割~2割)のみで、仮に医療費が高額になった場合でも、「高額療養費制度」により一定限度額以上の治療費は、請求すれば戻ってきます。ですが、がんの場合は、公的医療(保険診療)の対象とならない、全額自己負担の治療もあります。どんな治療が公的医療の対象になり、どんな治療が自己負担になるのか、「標準治療」「自由診療」「先進医療」という3つの用語を整理しながら、確認してみましょう。(1)標準治療医学学会で検討され、科学的な根拠に基づいた観点で「患者にとって現在利用できる最良・最善な治療法」とされるもの。がんの種類ごとおよび、それぞれのがんの進行状態ごとに決められています。「標準」とは、その時代で最も良い、基本になる治療という意味で使われ、「標準的・平均的」な治療法のことではありません。公的医療保険制度の対象となります。(2)自由診療海外ではすでに承認されていても、日本国内では未承認の治療は「自由診療」で受けることになります。「進行がん」や「再発・転移」時には有効な薬を投与しても、徐々に耐性ができ効かなくなるため、自由診療を選択することもあるでしょう。その場合、公的医療保険制度の対象にならないため、全額自己負担となります。(3)先進医療厚生労働大臣によって定められた高度な医療技術を用いた療養のことで、公的保険適用にするかを評価する段階にある医療を指します。がん治療の場合、「陽子線治療」「重粒子線治療」などが知られています。先進医療そのものにかかる費用は全額自己負担ですが、その前段階の診察や検査などでは公的保険が適用されます。■治療以外にも、ウィッグや乳房再建など、女性特有の医療費がかかるがんの治療に自由診療や先進医療の治療法を選択した場合、そもそもの費用がそれなりに高額のため、全額自己負担となると、金銭的負担がかなり大きくなります。女性の場合、抗がん剤の副作用で抜けてしまった髪をカバーするためのウィッグ(医療用かつら。1万~30万円)や、乳房再建術(保険適用の場合、10万円前後、保険適応外のもので50万~100万円くらい)といった費用が、治療費のほかに必要になることもあります。最初にもお話しした通り、がんはもはや特別な病気ではありません。自分にとって納得のいく治療をするためには、保険での備えがあると安心です。そして、何といっても早期発見が重要。保険に加入することだけではなく、定期的な健診を受けることも心がけましょう。
2014年11月19日情報処理推進機構(IPA)はこのほど、「「情報セキュリティ対策ベンチマーク バージョン4.3」と「診断の基礎データの統計情報」を公開:IPA 独立行政法人 情報処理推進機構」において、情報セキュリティ対策ベンチマークの診断基礎データを最新版へアップデートし「情報セキュリティ対策ベンチマーク バージョン4.3」として公開したと伝えた。「情報セキュリティ対策ベンチマーク」は質問形式の企業情報セキュリティ自己診断システム。いくつかの設問に答えることで、自社のセキュリティレベルが他社と比較してどの程度なのかの指針を得ることができる。「情報セキュリティ対策ベンチマーク バージョン4.3」では2010年4月1日から9月30日までに提出された診断データを整理したものが活用されており、3056件が診断の基礎データとして活用されている。「情報セキュリティ対策ベンチマーク」は何度でも使用でき、また、推奨される取り組みなどの解説にもアクセスできる仕組みになっている。社内で定期的に「情報セキュリティ対策ベンチマーク」を実施して自社のセキュリティ状況の診断と情報セキュリティ強化へ向けた指針としても活用できる。
2014年10月27日厚生労働省は14日、「過労死等防止対策推進法」の施行日を11月1日と発表した。これは「過労死等防止対策推進法の施行期日を定める政令」の閣議決定によるもの。○過労死の防止対策を推進日本政府は、近年「過労死」が大きな社会問題となっていることを受けて、今年の通常国会で「過労死等防止対策推進法」を制定した。同法は、過労死の実態を明らかにし、その調査結果を過労死防止のための取り組みや啓発、相談体制の整備などに生かすよう定めたもの。政府はこの法律に基づき、防止対策を効果的に推めるための大綱を作成する。このたび閣議決定されたのは「過労死等防止対策推進法の施行期日を定める政令」。この政令によって、同法の施行期日は11月1日となった。また同時に決定された「過労死等防止対策推進協議会令」では、法律で規定されている事項の他に、協議会の組織や運営に関する必要事項が規定された。厚生労働省は同法の施行後、協議会の早期開催に向けて準備を進めていく予定。(画像は本文とは関係ありません)
2014年10月15日厚生労働省や日本対がん協会などは10月4日、「平成26年度 がん検診50%推進全国大会」を東京都・六本木ヒルズの大屋根プラザにて開催。女子マラソン種目においてアトランタ五輪などでメダルを獲得した有森裕子さんらを招き、がん検診の重要性を広く訴えかけた。○がん検診50%推進全国大会とは「平成26年度 がん検診50%推進全国大会」は、厚生労働省などが「がん」に関する正しい知識や、がん検診の重要性を啓発するために行われたイベント。がん対策推進基本計画の個別目標である「がん検診受診率50%以上」を目標に設定し、国と企業、自治体などが協力して取り組む活動の一環として、毎年10月1日から31日までの1カ月間に啓発活動を行っている。この日のイベントではまず、「平成26年度 がん検診50%達成に向けた体験談コンテスト授賞式」が行われた。同コンテストは、がん検診のキャッチフレーズ「がん検診 愛する家族への 贈りもの」にちなんだ体験談を400詰め原稿用紙1枚程度にまとめた作品の中から、がん検診に対する理解を深めるきっかけとなる作品を選ぶというものだ。同コンテストで最優秀賞を受賞した河野ひさ江さんに、厚生労働省の健康局局長・新村和哉氏より賞状とガラス盾が授与された。河野さんは作品の朗読も行い、親友に勧められてがん検診に行ったことや、そのおかげでがんを早期発見できたことなどを語り、がん検診の大切さを訴えた。また、「健康寿命をのばしましょう! 」をスローガンに、運動や食生活、禁煙に関する呼びかけを行っている「スマート・ライフ・プロジェクト」の応援団を務めているアイドル「乃木坂46」から、検診の大切さを伝えるビデオメッセージも届けられた。○早期発見すれば、5年生存率は9割続いて行われた「がんに関するミニ講座」では、東京大学医学部 付属病院放射線科准教授の中川恵一准教授が講演を行った。中川准教授は、「現在、日本は世界一のがん大国になっている」と、2人に1人ががんになり、3人に1人ががんで亡くなっているという日本の現状を説明。そのうえで、がんは早期発見できれば9割が5年生存を達成できることを明らかにした。中川准教授によると、そもそもがん細胞とは「DNAのコピーに失敗してしまった細胞」のことで、毎日約5000個も生まれているという。通常はがん細胞になっても、リンパ液が攻撃することによって消えてしまうが、時折その攻撃をとりこぼしてしまうことがある。そのとりこぼされた1個のがん細胞が検診で発見できる大きさ(約1㎝)になるには、10年~20年もの歳月が必要になるとされている。ところが、1㎝から「早期発見」とされる2㎝までの大きさになるまでは約2年しかない。そのため、「定期的ながん検診が必要になる」と中川准教授は強調した。その他にも、「多少、コゲを食べたところでがんになることはない」「お酒が『百薬の長』になるのは1合まで」「日光浴ががんの原因になるのは白人の事情で、アジア人にはあてはまらない。むしろ、適度な日光浴はアジア人にとってがん予防になる」など、世間でうわさされているがんの情報について、いろいろな誤解があることを明かした。がんは、昨日今日の生活が原因でいきなり発病するものではない。だからこそ、タバコなどの嗜好(しこう)品や運動不足などを含めた日常生活と、がんの発病リスクについての正しい知識を得ることも大切だと伝えた。○適度なスポーツでがん予防を続いては五輪メダリストで、「いきいき健康大使」を務める有森裕子さんと中川准教授とのトークセッションが行われ、がん予防とスポーツについての話で盛り上がった。中川准教授は、「スポーツはやればやるほど、がん予防になる」と断言。「現在、厚生労働省では週2~3回の運動を推奨していますが、欧米では週5回とされている」と、もっと運動してもよいと話した。有森さんは、「以前は学校だけでなく、企業の運動会などの行事もありましたが、最近はあまり聞かなくなりましたね。そういえば、海外に行ってもホテルのスポーツジムにいるのは欧米の方が多い印象」と話し、「企業がスポーツイベントをやってくれたら、そこにどんどん若いアスリートも参加させて盛り上げて、たくさんの方の健康につなげられたら」と希望を語った。○企業にとってのがん検診メリットイベント後、さらに中川准教授にがん検診について話を伺ったところ、「企業ががん検診を推進することは、企業にとってもメリットがある」と語ってくれた。現在、学校などにおいては「がん教育」が授業に取り入れられているが、検診が必要な成人世代にがんのことを知る機会が無い状態になっている。そこで重要になってくるのが、企業によるがん検診の推進。がんの治療は、発見が遅れるほど治療費が高額になってしまうが、早期発見できれば比較的少額に抑えることができるケースがほとんどだ。健康保険の負担額も減らせるうえ、会社の貴重な人材を守ることができるというわけだ。「ある企業では、部下ががん検診に行かないと管理者が減給されるようになっている」と、強くがん検診を推し進める企業も出てきているという。現在、企業が率先して「がん検診受診」の大切さを呼びかける「がん対策推進企業アクション」が行われており、すでに参加している企業に加え、今年は300の企業・団体の参加を目指しているという。「子供たちへのがん教育でも目標にしていることですが、『がんについて知ってもらうこと』と『命の大切さを知ってもらうこと』が大切です。がんという病気を知り、その知識がその人の人生をよくする。体は一種の消耗品で、命はいつか終わる。検診が、大人にとってのそういう機会になればと思います」。
2014年10月07日岡山大学は9月30日、代表的ながん治療薬であるパクリタキセルを用いた研究で、副作用を抑えながらがんを効率的に標的にする新たなドラッグデリバリーシステム(DDS)を開発したと発表した。同研究成果は同大学大学院自然科学研究科ナノバイオシステム分子設計学研究室の妹尾昌治 教授、岡山理科大学理学部の濱田博喜 教授と塩水港精糖の共同研究グループによるもので、米科学誌「PLOS ONE」に掲載された。パクリタキセルは広範囲ながんに有効ながら、副作用が強く、水にも溶けにくいためヒマシ油とエタノールを含む液に溶解させ、ブドウ糖液に分散させたものを点滴により投薬する方法がとられている。岡山理科大の濱田教授らは20年以上にわたりパクリタキセルに水溶性を持たせ、利用しやすいがん治療薬とする研究を行ってきたという。今回その研究に岡山大の妹尾教授が加わり、水溶性の高くなったパクリタキセルを用い、溶媒に対する溶解度の差を利用することで効率よくリソポーム(人工の小胞)に封入する技術の開発に成功した。さらに、リポソームの表面にがん細胞を認識する抗体を結合させる処理を行うことで、正常細胞には影響が少なく、がん細胞にのみ高い細胞毒性を発揮させることができたとのこと。同研究グループは「水溶性を高めたパクリタキセル誘導体を効率よくリポソームに封入し、がん細胞を特異的に認識する抗体を結合させるこの技術は、がん治療薬の副作用を抑制しつつ、がん細胞への集積効果を高めることのできる新たなDDSだ」とコメント。また、リポソームは肝臓を介して腸管へ排出されるが、パクリタキセルは腸管から吸収されないため、過剰投与しても副作用を起こすことが考えにくい安全な製剤が可能になるという。
2014年10月01日丼を通じて日本を元気にすることを目指している全国丼連盟(以下、全丼連)は、福井県の全国初となる丼で県を丸ごとPRする「福丼県プロジェクト」が、全丼連が提唱する「丼ツーリズム」の趣旨に合致していることを支持し、"丼の聖地"として初認定した。○様々なカツ丼が味わえる地全丼連は、おいしい丼を食べに行くことを目的にその土地の魅力を楽しみながらドライブや観光をする、"丼"を中心とした旅のスタイル「丼ツーリズム」を提唱。「丼ツーリズム」の推進や、丼を通して地域活性に取り組む地域を全丼連Webサイトで紹介している。その第1弾として、福井県を"丼の聖地"とした。認定理由としては、47都道府県に先駆け、丼で丸ごと県をPRするという意欲的な試みを評価。福井県は1世帯あたりの自動車保有台数日本一であり、1台あたりの年間走行距離も全国平均より1割高い「自動車社会」である。そうした特性を生かし、同県は丼をきっかけとするドライブ需要および観光需要を喚起し、「丼ツーリズム」モデルエリアになることをいち早く表明していた。また、総務省「家計調査」によれば、福井県は「カツレツ」の消費日本一であり、それは福井県のご当地丼として、近隣県からも多くのファンが訪れる「ソースかつ丼」「しょうゆかつ丼」などのムーブメントに支えられている。丼に欠かせない米に関しても、「越(こし)の国に光輝くこと」を願い命名されたコシヒカリは、昭和31年(1956)に福井県農業試験場にて誕生している。現在では、全国各地でコシヒカリが栽培されているが、丼の基本となるお米の代表的品種のコシヒカリの発祥は福井県にあり、国内の米食振興も含めて、丼文化を福井県から発信していくことは文化的・歴史的に意義があると全丼連は見解を示している。○新たなる"丼の聖地"求む全丼連では9月29日より、「丼ツーリズム」を推進している地域や"丼"を通した地域活性に取り組む自治体を全丼連サイトの応募ページにて広く募集し、その地の名物丼と共に全丼連Webサイトにて随時紹介していく。さらに、丼の評価や口コミとともに、丼の有名店を検索できる「全国丼マップ」を9月16日にオープンし、今後さらに掲載数を増やしていく予定。
2014年09月29日テルモは6月25日、薬剤曝露対策を施した閉鎖式抗がん剤投与システム「ケモセーフ」シリーズの1つである、「ケモセーフインフュージョンセット」に、「点滴筒付バッグアクセス」を追加したと発表した。抗がん剤は、制がん作用がある反面、細胞毒性や発がん性を有するものも多く、抗がん剤を取り扱う医療従事者が薬剤曝露によって健康被害を受けるリスクがあることが知られている。ケモセーフは、そうした抗がん剤を取り扱う各種の作業段階において、薬液の飛び跳ねや手指などへの付着を防ぐ工夫が施されたシステムで、今回の「点滴筒付バッグアクセス」の追加により、よりバイアルとの薬剤調製のほか、投与から廃棄まで、薬液の漏れや飛び散りのリスクを低減することが可能になるという。なお、同製品は、20本の出荷単位で、希望小売価格は3万4800円(税別)からとなっている。
2014年06月26日(画像はイメージです)子宮体がんとイソフラボンの摂取女性のがんに関しては、胃がんは低下しているのに乳がん、子宮体がんは大きく増加しています。子宮体がんの発現にはエストロゲンが抑制方向の作用を持つため、早い初経、遅い閉経、未産婦などがリスク要因と想定しています。大豆食品にはイソフラボンは化学構造がエストロゲンと似ていることから、子宮体がんの発生には予防的に働くことが予想されますが、いくつかの疫学的調査では結果が一致せず、前向き研究もありません。JPHCによる検討国立がん研究センターの「多目的コホート(JPHC)研究」で大豆摂取とイソフラボンの関連を調べ、その結果をBJOGで発表。対象は45-74歳の女性約4万人、観察期間は平均12年。大豆食品の総摂取量は、アンケートに含まれている豆腐、納豆、みそなどの8項目から算出。追跡期間中に、対象者集団のうち112人が子宮体がんと診断されました。イソフラボン摂取量を低摂取、中摂取、高摂取の群に分けて低摂取群に対するハザード比を計算しました。大豆食品量も同じ計算を行いました。結果は、イソフラボン摂取量、大豆食品摂取量共に子宮体がんのリスクには有意な変化はありませんでした。可能性としては,日本人においては大豆食品やイソフラボンの摂取量は元々高いこともあり、大豆食品やイソフラボンの摂取量と子宮体がんの関係を明らかにするには、更に大規模な研究が必要と結論。【参考】・国立がん研究センタープレスリリース・BJOG文献
2014年06月23日プロの料理レシピサイト「E・レシピ」がご紹介する『今日の献立』は、旬の食材を使ったバランスのよい献立メニュー。今夜の夕食にオススメの献立を毎日ご紹介!今日の献立は「がんもどきの煮物」を含めた全4品。味がしっかり染み込んだ、がんもどきとナスがホッとする和食の献立です。カツオのたたきは梅肉みそダレでサッパリと。 がんもどきの煮物 だしを吸ったふわふわながんもどきと、切り込みにしっかり味が染みこんだナスは、ホッとする和食の味です。 カツオのたたき・梅肉みそダレ 梅酒の梅入りで食べやすい梅肉に。かつおのたたきの臭みが気になる方にもおすすめです。 具だくさんの豚汁 里芋、大根、ニンジン、ゴボウなど。お好みの具を入れてだしに野菜のおいしさが出た豚汁です。 和風デザートアイス 市販のアイスクリームに抹茶を溶いてかけるだけでおしゃれなおもてなしデザートに。 ⇒今日の献立一覧はこちら
2014年05月30日アクサダイレクト生命保険(以下アクサダイレクト生命)はこのび、カカクコムが3日に発表した『価格.com保険アワード2013』において、同社の「カチッと終身がん」が”がん保険の部(インターネット部門)”で第1位を獲得したと発表した。『価格.com保険アワード2013』とは、カカクコムが運営する総合保険比較サイト「価格.com保険」において、2013年の1年間でユーザーから最も申込み数の多かった保険商品を販売チャネル別に選出するもの。このたび、がん保険の部(インターネット部門)において、アクサダイレクト生命のがん保険(終身型)「カチッと終身がん」が第1位を獲得したという。カカクコム・インシュアランスによる「カチッと終身がん」の評価寸評は、シンプルでありながら、インターネット上で保障内容をオーダーメイドで組み合わせることができる商品。カカクコム・インシュアランスは、カカクコムの100%子会社。
2014年04月14日愛媛県は、東日本大震災を受け、南海トラフ地震に備えた「愛媛県道路啓開計画」を策定した。同計画は、東南海・南海地震等の広域災害が発生した場合、県の災害対策本部要綱に基づき土木対策部および地方本部土木対策班が被災状況に即応して、救援・救助活動を支える緊急輸送体制を早期に確保するためのもの。さまざまな情報を盛り込んだ「道路施設現況等情報地図(愛媛県道路啓開サポートマップ)」を活用し、道路啓開することを目的としている。サポートマップには、“基礎情報”として道路の現況などを記載。そのほか、“拠点情報”として災害対策拠点、災害拠点病院など、“障害情報”として耐震化が未対応の橋梁など、“位置情報”として主要交差点名などが盛り込まれているとのこと。なお、「道路啓開」とは、ガレキなどを除き簡易な段差補修を行うことで、緊急車両だけでも通行できるよう救援ルートを確保することをいう。東日本大震災では、発生直後から展開された「くしの歯作戦」による道路啓開で、震災後1日で東北道・国道4号の縦軸ライン、4日後には被災した沿岸部への横軸ライン15ルート、1週間で海岸部の縦軸ルートを確保。早期復旧のための緊急輸送体制の確立に高い効果があったという。これを受けて、同計画では、伊方原発の事故発生も想定し、ステップ1(609km)、ステップ2(512km)、ステップ3(588km)の合計1,709km、3段階の啓開路線を設定。これを同県版「くしの歯作戦」としている。詳細は、同県公式ホームページを参照(のこと。
2014年04月14日福岡県離島振興推進員連絡協議会は2月22日、福岡県福岡市・ベイサイドプレイス博多にて「2014島の男との出会いinベイサイドプレイス」を開催する。○"島の男"の魅力を知る婚活イベント同イベントは、異性との出会いに恵まれないという離島の男性を応援する婚活イベント。福岡周辺にある離島8島の男性が集合し、離島の紹介から始まり、ロードトレインに乗っての埠頭散策や不思議の国に迷い込んだようなレストランでの交流会など、様々な催しを行う。開催日時は、 2月22日 13時~19時。会場は、ベイサイドプレイス 2階ホール(福岡県福岡市博多区築港本町13-6)。参加条件は、結婚を前向きに考えている35歳までの独身女性で、定員は35名。参加費は2,000円。その他、詳細はNPOいとしまWebサイトで確認できる。
2014年01月29日新しい年に心機一転、「今年こそ貯金するぞ!」と思ったら、それを実行するための計画を立てましょう。貯蓄計画はただ漠然と立ててはダメ。実現可能な計画で、しっかりコツコツ貯めていきましょう。■まずは目標を設定毎月のお給料の中から余った分を貯金しよう、と思っていても、なかなかうまくはいかないものです。きちんと貯めよう! と思うなら、まずは目標額を設定しましょう。目標額を決めるときには、無理のない範囲で始めることが大切です。いきなり「1年で100万円」と目標を決めても、1年で100円貯めるには月に8万円以上を貯金に回さなければいけません。それまで貯金習慣のなかった人には少しハードルが高いですよね。貯金目標は、一人暮らしの人なら収入の1~3割、実家住まいの人なら収入の3~4割を目安にしましょう。実際に始めてみて余裕があるようなら、徐々に貯金額を増やしていけばいいのです。■無理なく毎月貯めるコツ目標額が決まったら、毎月いくら貯金に回せばいいのかが分かります。確実に貯めるためには、お給料を引き出す前に貯金に回す、先取り貯金がおすすめ。職場に財形貯蓄制度がある場合はぜひ利用してみてください。また、銀行の自動積立定期預金でも、同様の先取り貯金ができます。毎月一定額を自動で積み立てていくことができるため、手間やストレスなく、確実にお金を貯めることができます。先取り貯金をして残ったお金が、その月の生活費ということになります。でも、貯金分が減っているため、それまでと同じ使い方をしていては次の給料日が来る前に生活費がなくなってしまいます。目標額達成のためには、月々のやりくりにも一工夫が必要です。まず、生活費の中から、家賃や光熱費、携帯代などの固定費を別に分けておきましょう。冠婚葬祭など出費の予定があるときは、その分も別に。そして残りのお金を週の数で割り、その金額で1週間過ごすようにするのです。週ごとの生活費を決めることによって、月の初めに使いすぎて給料日前にお金が足りなくなる、という事態を防ぐことができます。■貯蓄達成のために日常生活で気をつけることついうっかりの使いすぎを防ぐためには、財布の中に必要以上のお金を入れないことです。週の予算を7日で割るか、その日の予定に合わせて金額を調整して1日の予算を決め、それ以上の金額は持ち歩かないようにしましょう。突然の出費にはクレジットカードで対応。または、もしものための予備として、1万円ほど財布の別ポケットに入れておくのもよいでしょう。はじめのうちは「ちょっとキツイ」と思っていても、慣れるにつれてやりくりにも余裕が出てくるはず。これまでなかなか貯金ができなかった人も、目標額を達成したときには、きっと貯め体質に変わっていますよ。
2014年01月12日がん、と聞くと怖い病気だとは分かっていても、「私はまだまだ若いから大丈夫・・・」と人事のように思いがち。しかし現在は、生涯のうちにがんになる人は2人に1人という時代。まだまだと言って、のほほんと待ち構えているのではなく、若い時からこそ、がんについての知識をきちんと学び、向き合うことが大事なのです。実は最近中学からがんについての特別授業「生きるの教室」というものがあることをご存知でしたか?バイエル薬品株式会社が設立100年を迎えた2011年より取り組んでいるプログラムは、今後の日本の未来を担っていく中学生に対し、がんの知識や予防、早期発見、検診の重要性を伝えるために実施されているもの。これにより、将来の日本における検診率アップとがんによる死亡率を下げることを目標に掲げています。実際に、昭和56年から死因の第1位ががんであり、平成23年には年間1万7千人以上が、がんが原因で亡くなっているという現状の埼玉県に位置する入間市立金子中学校でも、12月に実施されたばかり。そこでは 東京大学医学部附属病院 の放射線科准教授/緩和ケア診療部長の中川恵一先生が講師として 、また、乳がん体験者の集いである、あけぼの会埼玉支部支部長の持田豊子さんが講師として登壇し、生活習慣の改善でがん予防が可能であること、検診による早期発見の大切さを伝えました。また、生徒達はただ授業を聞くだけではなく、グループワークにも積極的に参加。「がんで大切な人を失わないために自分は何ができるか」を話し合い、班ごとの発表で率直で活発な意見を発表しました。受ける前のアンケートでは約8割以上が「がんは予防できない病気」と考えていたり、約6割以上が「2人に1人はがんになる」という事実を知らなかったという生徒達。また、約7割以上が「がんについて家族と話したことがない」という経験を持ち、約7割以上が「家族ががん検診を定期的に受けているかどうか知らなかった」というほど、がんに対しての知識だけでなく、家族のがんに対しての意識も薄かったということが浮き彫りとなってしました。しかし講師達によるセッションや自分達で行うグループワーク、そして事後アンケートなどで、彼らたちのがんへの意識と理解をより深いものへ、そしてがんへの予防を考えるだけではなく実行させるものへと明らかに変化していったことが見受けられたようです。このように、現代は中学生からがんについての知識を深めていく時代。皆さんもがんになってからはではなく、そうなる前にきちんと知識を養い、予防を始めていきませんか?
2013年12月26日がんの高度先駆的医療技術開発するため、共同研究を進めてきた国立がん研究センターと島津製作所は、創薬研究手法の開発などから、3つの成果を得られたと発表した。1つ目は、腫瘍組織中の薬物分布濃度を可視化する分子イメージング技術の確立により、ヒトの腫瘍組織中の薬物分布濃度と効果との関連の評価を開始したこと。国立がん研究センター研究所 臨床薬理部門 部門長 濱田哲暢氏らによるもので、医薬品の早期相の臨床試験(第I相臨床試験)の促進を目指すという。これまで見ることが難しかった組織の間質、血管部位、腫瘍部位への移行などを捉えることができるこの創薬研究手法は、ヒトの腫瘍組織中の薬物分布濃度を可視化する分子イメージングを行うことで、投与量の設定、作用の評価、臨床試験の短縮を可能にするという。なお、この研究は厚生労働省革新的医薬品・医療機器・実用化促進事業「全ゲノム配列解読・分子イメージング技術を組み合わせた革新的創薬研究手法の開発と個別化医療の実現」および国立がん研究センターがん研究開発費「抗悪性腫瘍薬の新規臨床薬理研究手法の開発に関する研究」により行われた。2つ目は、DDS抗がん剤(パクリタキセル内包ナノ粒子:NK105)の薬剤分布を高精細画像化し、DDS抗がん剤が通常の抗がん剤よりもがん組織に多く長く集まり、かつ、正常組織にはほとんど移行しないことを明らかにしたこと。国立がん研究センター東病院臨床開発センター 新薬開発分野 部門長 松村保広氏らによる成果。具体的には、質量顕微鏡を利用し、NK105を投与したマウスのがん組織と正常組織を画像で評価した結果、NK105ががんの塊の奥深くまで長時間集まっていること、および正常な組織にはほとんど移行していないことが確認できたという。DDS抗がん剤の創薬コンセプトがマウスにおいて証明されたことで、現在進行中の第III相臨床試験の結果が期待されるほか、前臨床の段階で詳細な薬剤分布を確認できたことで、次世代のDDS抗がん剤開発においても大きな一歩となるという。なお、この研究は国立がん研究センターがん研究開発費(特別)「がんナノテクノロジー研究プラン」により行われた。3つ目は、がん治療において適用範囲や品目が拡大する抗体医薬品の投薬量の決定や副作用の予測、医薬品の品質管理などを目的とし、多品目にわたる抗体医薬品に対応可能な血中濃度モニタリング技術(質量分析を用いた血液濃度測定技術を開発したこと。この研究は、島津製作所 ライフサイエンス研究所 産学連携研究室 グループ長 嶋田崇史氏らによるもの。ナノ粒子表面に結合したタンパク質分解酵素を用いて支持体上の抗体を分解することにより、抗体ごとに異なる相補性決定領域(CDR)ペプチドの分析が可能となったという。そして血液中に添加した抗体医薬品を用い、CDRペプチドを確認よび定量した。nSMOL法(nano-surface and molecular-orientation limited proteolysis)を応用し、日本発の抗体医薬品の血中濃度モニタリングシステム開発を目指すという。
2013年12月24日三井不動産は12月10日、同社が推進している再開発計画「(仮称)新日比谷プロジェクト」の都市計画が決定したことを発表した。なお、同計画は2017年度に竣工する予定とのこと。同社では、千代田区有楽町一丁目所在の「三信ビルディング」(昭和5年竣工)および「日比谷三井ビルディング」(昭和35年竣工)の跡地を、「(仮称)新日比谷プロジェクト」として一体的な再開発計画を推進している。計画地は、日比谷公園のほか、日生劇場や宝塚劇場、スカラ座・みゆき座などの劇場・映画館、帝国ホテル東京などの国際的なホテルに隣接。また、世界的な商業地の銀座地区、ビジネス拠点の大手町・丸の内・有楽町地区、官公庁が集積する霞が関地区などの結節点に位置する。今回の計画では、最新のBCP性能を備えたオフィス、商業施設などを主要用途とした大規模複合ビルを建設。それとともに、計画地内のオープンスペースと隣接する千代田区の広場を一体的に整備することで、まちの中心に約4,000平方メートルの広場空間「(仮称)日比谷ゲートプラザ」を設置する。行政や地元関係者などと協働し、この広場空間に映画・演劇等の国際的なエンターテインメントイベントを誘致・開催する予定とのこと。
2013年12月11日東京都、千葉県、埼玉県、茨城県、群馬県、栃木県の1都5県は24日、水不足が起きている利根川水系において10%の取水制限を開始した。降雨量の減少から利根川水系では現在、水不足が続いており、23日0:00時点での利根川上流8ダムの貯水量は1億7,343万立方メートル、貯水率は8ダムになってから過去最低の51%まで低下している。このような状況を受け、国土交通省関東地方整備局や東京都などは、「第1回利根川水系渇水対策連絡協議会」を23日に開催。利根川上流8ダムの状況などについて協議した。協議会では、今後も利根川上流8ダムの貯水量が増加するような降雨が予想されないことから、24日9:00から10%の取水制限(施設未完成による暫定水利権については20%の取水制限)の実施を決定した。東京都水道局はこれに併せて、水道局長を本部長とする「東京都水道局渇水対策本部」を23日に設置、今後の渇水対策について本部会議の中で決定していくと発表。今後は、水資源の有効利用を図るために節水に努めるとともに、広報活動を通じて利水者に節水への協力を要請していくとしている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2013年07月25日三菱地所は28日、同社が愛知県名古屋市において進めている「大名古屋ビル・ロイヤルパークイン名古屋建替計画」の建物名称および計画概要を発表した。同プロジェクトは、大名古屋ビルとロイヤルパークイン名古屋の敷地を一体化し、土地の有効活用をはかることにより、名古屋駅前のランドマークのひとつとして、国際的・広域的な業務拠点を形成するというもの。同時に、名古屋駅前に潤いをもたらす緑化や歩行者空間の整備、地下空間の環境改善など、地域の課題解決や都市再生の実現を目指すとしている。建物は地下4階、地上34階建ての高さ180メートル。地下鉄東山線コンコースと結んだ連絡地下街を設け、地下1階~地上4階に約4,000坪の商業施設を整備。7~33階には約20,000坪のオフィススペースを整備する。建物名称は、長年地元に親しまれてきた「大名古屋ビル」を継承。今後、来年5月に新築工事に着手し、2015年10月完工を目指す。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月30日博報堂は11月15日、同社旧本社ビルの有効活用を目的として推進してきた、「神田錦町三丁目共同建替計画」の新築工事に着手した。同計画は、住友商事、三井住友海上火災保険、大修館書店、安田不動産とともに行っている。同計画は東京都神田にある博報堂旧本社ビルを含む6棟のビルを、高い環境・防災性能を有する地上17階・地下2階建ての複合ビル1棟に建て替えるというもの。ビルには、オフィス、商業施設、カンファレンスセンターなどが入る。完工は2015年3月を予定している。また同ビルとともに、「学士会館」「共立講堂」と並んで神田地区の歴史的景観のひとつとなっていた、同社旧本館(1930年完工)の正面外観も復元する予定だ。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月16日香川県は、昨年の「香川県はうどん県に改名します」プロジェクトに続き、2012年「うどん県。それだけじゃない香川県」プロジェクトを推進している。9日、同プロジェクトの試食会「さぬきうまいもん祭り in 東京」が都内で行われた。イベントでは、プロジェクトのプロモーションビデオが披露され、ビデオには昨年初代うどん県副知事に就任した俳優の要潤氏が登場した。ビデオの内容は、要氏が率いる香川県民たちが、丸亀城や栗林公園など香川の観光名所をかけめぐり、JR高松駅に到着する。駅からタレントの加藤茶氏が登場し、要副知事がうどんを手渡しながら「ようこそ、うどん県、それだけじゃない香川県へ」と述べ、歓迎するというものになっている。プロモーションビデオに登場する県民たちは、皆それぞれ香川県の特産品を手にしており、香川の伝統工芸品である「讃岐刀彫」や、全国うちわ生産量の約9割を占めるという「丸亀うちわ」、江戸時代からの名産である「香川漆器」、生産量日本一を誇る香川県の手袋を紹介している。なお、プロモーションビデオは、同プロジェクトの公式サイトから見ることができる。また、香川県はオリーブ栽培発祥の地であることから、今回のイベントではオリーブのクリスマスケーキ、オリーブ牛(オリーブを食べて育った黒毛和牛)のローストビーフ、オリーブハマチ(オリーブ葉の粉末が入ったエサで育てたハマチ)のカルパッチョなどが振る舞われた。出席した香川県知事の浜田恵造氏、香川県出身の女優藤澤恵麻氏、香川県県議会議長の平木享氏が試食を行い、「ジューシーな肉なので食べすぎてしまわないか心配です(浜田氏)」、「オリーブの香りがして、口どけのいいスポンジがおいしいです(藤澤氏)」、「脂ののったハマチなのに、後にひかないサッパリした甘さがあります(平木氏)」とコメントした。現在、2012年流行語大賞の候補として「うどん県」がノミネートされている。県知事の浜田氏は、「ノミネートされて大変うれしく思う。今後は、うどん以外の香川県の魅力も全国に発信できるよう尽力したい」と述べた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月14日博士タローは12日、がん専門医療施設として指定されている「がん診療連携拠点病院」のがん治療実績を調べることができるサイト、「がん診療連携拠点病院の実力」をオープンした。政府統計値によると、1984年のがん患者数はおよそ13万人だったが、1999年はおよそ27万人、2008年のがん患者数は1984年に対して2倍以上のおよそ30万人にまで増え続けているという。「当たり前のようにがんが受診でき、治療できる病院を要する時代を迎えている」と同社。専門的ながん医療機関として指定を受けているがん連携拠点病院の中で、もっとも多い年間患者数は8,866人、もっとも少ない拠点病院では155人(がん診療連携拠点病院院内がん登録2009年集計)。多種にわたるがんの、それぞれに合った医療を求める際には、がん患者診療経験の高い医療機関の見極めが必要となるという。同サイトは、がんの疑いによるがん受診医療機関検討時、セカンドオピニオンが必要な時、または治療中のがん医療機関を変える時、がん専門医療機関のがん治療実績をもとに、よりふさわしいがん専門医療機関が選択できるよう開発、オープンに至ったとのこと。同社では「一般の人はもちろん、医療機関にも、最新のがんに関連する医療・サイエンス動向を知ってもらえるようなコンテンツをさらに展開していく」としている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月14日茨城県水郡線利用 促進協議会(県企画課 交通対策室)は、11月30日、12月1日、2日の3日間、茨城県の水郡線で「SL奥久慈清流ライン号」を運行すると発表した。料金は大人片道1,620円(乗車料金1,110円、指定席料金510円)。同SLが運行する水郡線は、茨城県水戸市の「水戸駅」から福島県郡山市「安積永盛駅」、茨城県那珂市「上菅谷駅」で分岐し、茨城県常陸太田市「常陸太田駅」までを結ぶローカル線で、「奥久慈清流ライン」として親しまれている。水郡線でのSL運行は14年ぶりになるという。運行ダイヤは、1日1往復で、往路はディーゼル機関車がけん引する「DL奥久慈清流ライン号」。「常陸大子駅」を9時00分出発し、途中「常陸大子駅」に停車、「水戸駅」には10時33分着となっている。また、復路は蒸気機関車C11がけん引する「SL奥久慈清流ライン号」で、「水戸駅」を12時00分出発し、「玉川村駅」と「常陸大子駅」に途中停車。「常陸大子駅」には14時17分着となる。指定券の発売は、各運転日の1カ月前の同じ日(11月30日分は10月30日、12月1日分は11月1日、12月2日分が11月2日)の午前10時から。全国の主なJRの駅の「みどりの窓口」、「びゅうプラザ」、および旅行会社などで発売する。なお、水郡線沿線では、日本3大瀑布(ばくふ)のひとつ「袋田の滝」や、ブランドそば「常陸秋そば」などが楽しめるとのこと。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年10月31日