産業技術総合研究所(産総研)は12月15日、立体型トランジスタ(フィンFET)の低周波ノイズをこれまでの最小レベルに低減する技術を開発したと発表した。同成果は、同所 ナノエレクトロニクス研究部門 シリコンナノデバイスグループの松川貴上級主任研究員、昌原明植研究グループ長らによるもの。詳細は、12月15~17日に米国サンフランシスコで開催される国際会議「2014 International Electron Devices Meeting(IEDM 2014)」にて発表される。トランジスタの低周波ノイズはフリッカノイズとしても知られ、トランジスタの面積に反比例して増加するため、アナログ集積回路の縮小の妨げになっていた。また、寸法を小さくすることにより性能が向上したトランジスタをアナログ集積回路で活用する際の障害になっていた。今回、均質な状態が得られる非晶質金属ゲートを導入したフィンFETにおいて低周波ノイズを従来技術の約1/5へ低減することに成功した。同技術により、アナログ集積回路の低コスト化につながるチップサイズ縮小と高性能化が期待できるとコメントしている。
2014年12月17日MM総研は11日、「ITデジタル家電購入意向調査(2014年冬ボーナス商戦編)」の結果を発表した。ボーナスの使い道として商品・サービスの購入を挙げた人においては、昨冬よりIT・デジタル家電製品の購入意向が増加した。調査の対象は、インターネットアンケートサービス「NTT コム リサーチ」の会員モニターで、全国の20歳以上の就業者1,115人。冬のボーナスの増減を調査したところ、「横ばい(昨年と変わらない)」と答えた人が45.1%で最も多かった。「前年比1%増~9%増」から「前年比50%増以上」と回答した人は合わせて13.7%で、昨冬の調査時の8.7%から5ポイントの上昇を見せた。対して今冬のボーナスが「前年比1%減~9%減」から「前年比50%減以上」と回答した人は合わせて8.7%だった。今冬のボーナスで購買意欲が「大変上がった」「やや上がった」と回答したのは合わせて13.2%で、「変わらない」と回答したのは65%、「大変下がった」「やや下がった」と回答したのは合わせて21.8%。購買意欲が「下がった」人の方が「上がった」人より多かった。今冬は大手企業を中心にボーナスの増額に踏み切る企業が増加した一方で、2014年4月の消費税増税や円安に伴う物価上昇などの影響から購買意欲は足踏み状態にある、とMM総研は分析している。今冬のボーナスの使い道を調査したところ、「貯蓄・運用」が最も多く59.1%、続いて多かったのは「商品・サービスの購入」をすると回答した人で37.3%であった。「商品・サービスの購入」をすると回答した人に、購入商品の分野を尋ねたところ、ノートパソコンや薄型テレビ、スマートフォンなどを含む「IT・デジタル家電」と回答したのが35.3%で、昨冬の33%から2.3ポイント増えた。「IT・デジタル家電」の項目ごとに購入意向を調べたところ、薄型テレビが最も多く9.7%。薄型テレビは昨冬の5.2%から4.5ポイント伸びた。薄型テレビの購入意向を示した29人のうち、20人が「4Kテレビ」を購入する意向を示しており、国内大手テレビメーカーの4Kテレビ製品が出揃って比較検討しやすくなった点、1インチあたりの価格が低下した点が影響している、とMM総研は見ている。薄型テレビに続くのは、ノートパソコンが9%、スマートフォンが8.3%。ノートパソコンは昨冬の6.8%から2.2ポイント、スマートフォンは昨冬の6.1%から2.2ポイント増加した。
2014年12月12日ビースタイルが運営する「しゅふJOB総研」は、働く意欲のある主婦層を中心に、「女性管理職」に関するアンケート調査を実施し結果を発表した。調査は11月4日~11日、ビースタイル登録者、求人媒体「しゅふJOBサーチ」登録者の613名(既婚女性505名、未婚女性41名、既婚経験あり独身女性58名、男性9名)を対象に行われた。○管理職経験のある主婦層は27.8%調査ではまず、管理職の経験があるか尋ねたところ、「ある(27.8%)」「ない(72.2%)」と、管理職経験者は4人に1人という結果になった。また、管理職を希望するかという質問に対しては、「希望する(2.7%)」「条件によって希望する(33.2%)」と、35.9%の人が管理職を希望「する」と回答した。続いて、女性管理職についてどのようなイメージを持っているか質問したところ、最も多かった回答は「家庭と仕事を両立しづらい(69.4%)」だった。そのほか、「能力が高く仕事ができる(64.4%)」や「管理職の向き不向きに性別は関係ない(57.5%)」、「長時間勤務しなければならない(46.8%)」といったイメージを抱いている人が多いことがわかった。○女性管理職比率が低いのは、「職場の雰囲気」が原因!?2012年時点での女性管理職の割合は14.4%。なぜ女性管理職比率が低いのか、その理由を探ったところ、「結婚や出産をすると管理職として続けづらい雰囲気が職場にあるから(83.3%)」と感じている人が圧倒的で、次いで「前例となる女性管理職の数が少ない(42.7%)」「管理職志向の女性の数が少ない(36.8%)」と続き、ほかにも「日本企業の給与は、成果ではなく拘束時間で決まる仕組みだから(35.6%)」と考えている人も多かった。安倍政権は2020年に、女性管理職比率を30%にするという目標を掲げている。そこで、「女性管理職を増やすにはどうすれば良いと思いますか?」と質問したところ、「結婚や出産をしても管理職として続けやすい雰囲気を職場に作る(80.6%)」が断トツだった。そのほか、「拘束時間ではなく成果で給与を決める仕組みを導入する(46.3%)」「在宅勤務が認められる業務を増やす(40.5%)」「女性管理職の事例を増やす(38.7%)」といった回答が上位を占めた。○女性管理職についての意見最後に、女性管理職について自由意見をつのったところ、「女性が管理職になるのは、出産と育児の壁を越えるのが大変だ」(東京都41歳)、「日本の社会で女性の管理職は大変そう」(海外36歳)、「女性は家庭でも仕事をしなければならないので残業や休日出勤などもできないし、管理職になれる機会が少ないから」(埼玉県49歳)など、女性が管理職になる大変さを訴える意見が多数寄せられた。また、「女性の管理職は、感情を持ち込むので反対!」(神奈川県42歳)、「男性が嫉妬するから面倒くさい」(東京都43歳)、「女性の就業意識の向上が必要、自立した女性が多くなる必要がある」(千葉県46歳)、「管理職としての教育を受けていない」(東京都44歳)といった問題点を挙げる人も。さらに、「『女性』管理職を増やそう、という意識がそもそもおかしい」(埼玉県48歳)、「性別を意識し過ぎている。能力評価の仕組みの上に女性管理職も成り立つ。女性も権利を主張するだけでなく、能力向上に努めたい」(東京都51歳)、「ジャンル的に女性が活きる業界なら今より増やすのもアリですが、大ざっぱに『女性管理職を増やせ』と企業に言うのは違うと思ってます」(東京都42歳)など、女性管理職を増やそうという考えに反論する人も多く見受けられた。
2014年12月11日しゅふJOB総研は、働く意欲のある主婦層を中心に「派遣法改正」についてアンケート調査を実施した。調査は、11月4日~11日にかけて実施し、613名から有効回答を得た。○労働者派遣法「改正すべき」は35.7%同調査は、臨時国会で審議されている「労働者派遣法の改正」について、既婚女性505名、未婚女性41名、既婚経験あり独身女性58名、男性9名を対象に実施した。まず、今の派遣法を改正すべきだと思うか尋ねたところ、「わからない」(45.9%)が約半数を占めた。「改正すべき」は35.7%。「非正規雇用をもっと保護してほしい」「派遣労働者にも保障があるといいと思うので」といった派遣労働者の保護を期待するものや、「派遣=使えない人材というイメージを払拭した方がいい」「働く人が働き方を選択できる制度にも変えてほしい」など"派遣"という働き方に対して改善を求める声が寄せられた。「改正すべきでない」は18.4%。「働く環境が整ってないのに、法制だけ改正されても意味がない」「前回の改正で3年縛を理由に契約が切られた人が報われない」と改正自体に疑問を持つ声や、「今まで以上に使い捨てになる」と今後の雇用に対する不安のほか、「雇用される側にとって、有益になるように改正すべき」といった要望のコメントも見られた。約半数を占めた「よくわからない」については、「仕組みが変わりすぎてついていけない」「改正内容がわからない」「改正のメリットが明確ではない」などのコメントが寄せられた。労働者派遣法は、働く側の今後を左右する法律であるが、わかりづらい法律であることがうかがえる。
2014年11月18日産業技術総合研究所(産総研)は11月11日、貴金属と酸化物が接合したナノ粒子の生成技術を開発したと発表した。同成果は、同所 ナノシステム研究部門 フィジカルナノプロセスグループの古賀健司主任研究員、先進製造プロセス研究部門 加工基礎研究グループの平澤誠一主任研究員らによるもの。詳細は、英国物理学出版局(IOP Publishing)の学術誌「Materials Research Express」のオンライン版に掲載された。貴金属と卑金属で構成される合金のナノ粒子を酸化させると、卑金属成分のみが酸化されることによって、貴金属と酸化物の分離が起こる。この際、一方向に酸化物の成長を促すことによって、酸化物ナノ粒子の一部に貴金属が接合した粒子が生成されることを、貴金属と酸化ニッケル(NiO)をモデルとして今回実証した。同技術によって、ナノスケールの貴金属と酸化物の接合が、複雑な化学プロセスを使用することなく可能になるという。今後、研究グループでは、より多くの種類の酸化物と貴金属が接合したナノ粒子の生成を行い、酸化現象のより深い理解を目指す。また、半導体酸化物と貴金属が接合したナノ粒子については、ガスセンサや触媒特性などの評価も行う予定であるとコメントしている。
2014年11月12日産業技術総合研究所(産総研)とニコンは11月10日、目盛り誤差1nm以下のリニアエンコーダを開発したと発表した。同成果は産総研 計測標準研究部門 長さ計測科 ナノスケール標準研究室の堀泰明 主任研究員、権太聡 研究室長、同長さ標準研究室の尾藤洋一 研究室長とニコンによる共同研究によるもので、11月9日~14日まで米ボストンで開催されている「29th Annual Meeting of the American Society for Precision Engineering (ASPE)」で発表される。リニアエンコーダは、1nm以下の高分解能の「ものさし」であり、表面に刻線のある基板と読取り装置との組み合わせで、長さや位置を非常に正確に測定できる。表面に刻線のある基板には数μm~数十µmの間隔で凹凸の刻線があり、その間隔を読取り、さらに電気的に等間隔に分割することで高分解能の目盛を得ている。これらの目盛は等間隔に並んでいるが、微視的には歪みが生じているため、これまでナノメートルオーダーの誤差は避けられなかった。今回、ニコンが開発した独自の目盛読取り方式による誤差低減技術と、産総研が開発したレーザー干渉を利用した正確な目盛の誤差の評価技術とを組み合わせることによって、1nm以下の誤差を実現した。同技術は今後、半導体素子や光学素子の加工精度の向上への貢献が期待されるという。
2014年11月10日ICT総研が4日に発表した、「2014年度 モバイルニュースアプリ利用動向」に関する調査結果によると、利用率1位は「Yahoo!ニュース」、2位は「Gunosy」、3位は「SmartNews」だった。同社は、PCやスマートフォンのYahoo!ポータルサイトを利用しているユーザーは、5,000万人以上いるため当然の結果であると分析している。同調査結果によると、モバイルニュースアプリの利用者数は、年々増加しており、2012年度末には303万人だったが2013年度末には1,294万人に上った。今後も増加傾向は続き、2014年度末には2,242万人、2015年度末には3,286万人まで増加すると見込まれている。同社が2014年10月に行ったアンケート調査では、4,294人のアンケート対象者のうち41.9%が「1年以内にニュースアプリを利用したことがある」と回答。アプリ別で、最も利用率が高かったのは「Yahoo!ニュース」で31.7%、続いて「Gunosy」で7.3%、3番目は「SmartNews」で6.8%だった。また、主要ニュースアプリの満足度調査も実施。1位は「SmartNews」で77.7ポイント、2位は「Flipboard」で77.3ポイント、3位は「Yahoo!ニュース BUSINESS」で76.7ポイントと、利用率とは違った結果となった。満足度1位となった「SmartNews」について、同社は、電波の悪い場所でも記事を読める「Smartモード」など、スマートフォンに最適化されたユーザーインターフェースが理由だと分析している。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年11月05日MM総研は11月4日、国内クラウドサービスの市場規模・予測と需要動向に関する調査結果を発表した。これによると、2013年度の国内クラウド市場は前年度比22.6%増の6,257億円となり、2015年度には1兆円を超え、2018年度には2013年度比2.9倍の1兆8,081億円に達すると予測されている。パブリッククラウド(SaaSおよびIaaS/PaaS)の市場は2013年度1,869億円で前年度比34.2%増となった。同社は、IaaS/PaaSの急成長を背景に、パブリッククラウドは2018年度まで年平均21.2%で成長し、2013年度比2.6倍の4,882億円に達すると予測している。プライベートクラウド(ホステッド、オンプレミスおよびコミュニティ)は2013年度4,388億円で前年度比18.3%増となった。コミュニティクラウドやホステッド・プライベートクラウドの拡大により2017年度に1兆円を超え、2018年度には2013年度比3.0倍の1兆3,199億円になると予測されている。クラウド市場におけるプライベートクラウドの比率は2013年度70.1%を占めるが、2018年度には73.0%と緩やかにシェアを高め、引き続きクラウド市場を牽引する傾向が見られるという。新規システム構築時にクラウドの活用検討する法人ユーザーは、2013年調査時の69.1%から78.1%へ9ポイント増加し、「クラウドファースト」が浸透してきていることが鮮明になった。原則的にプライベートクラウドやパブリッククラウドを利用する割合は40.5%(2013年調査時35.0%)、クラウドを検討に入れる割合は37.6%(同34.1%)となった。同社は今後、非クラウド環境のオンプレミス型もクラウドのメリットを積極的に勘案してクラウド側へシステムを移行していく企業が増加すると推測される。また、パブリッククラウドを利用しない企業の理由は「情報漏洩などのセキュリティが心配」が最も多く3割を超え、セキュリティへの不安が利用障壁となっていることがわかった。次いで「運用コストが高くなってしまう」、「既存システムとの一体的な運用が難しい」と続き、運用面の不安が上位を占めた。パブリッククラウドのIaaS/PaaSを利用・検討している法人ユーザー(n=701)が選ぶサービスは「Amazon Web Services」が33.7%と最も多く、3社に1社に上ることが明らかになった。ホステッド・プライベートクラウド(n=695)では「Bizホスティング Enterprise Cloud」(NTTコミュニケーションズ)が19.0%と最も多く、Amazon、NTTコミュニケーションズ共に2013年調査時の利用・検討率を大きく上回る結果となった。また、オンプレミス・プライベートクラウドの構築サービスを利用・検討している法人ユーザー(n=659)では、ベンダーとして「IBM」(18.7%)が最も多く挙げられた。
2014年11月04日産業技術総合研究所(産総研)は10月27日、反強磁性体と呼ばれる外部に磁力を出さない磁性材料を用いて、圧力により磁性を制御して室温で吸熱・放熱を制御する技術を開発し、さらに、反強磁性に固有の性質が熱変化を増大することを発見したと発表した。同成果は、同所 グリーン磁性材料研究センター 材料解析・開発チームの藤田麻哉研究チーム長によるもの。東北大学 工学研究科の松波大地大学院生、狩野みか博士研究員、名古屋大学 工学研究科の竹中康司教授らと共同で行われた。詳細は、英国科学誌「Nature Materials」オンライン版に掲載された。磁気による熱変化(磁気熱量効果)を用いたノンフロン・省エネルギーの磁気冷凍技術が期待されていたが、磁気の乱れ(エントロピー)の変化による吸熱・放熱を利用するので、これまではNS極をもつ強磁性体という材料に磁場をかける方式に限られていた。今回、磁場の替わりに圧力を使って、磁極のない反磁性体から熱変化が得られた。具体的には、反強磁性状態のMn3GaN(窒化マンガン・ガリウム)に小型油圧機器で発生可能な100MPa程度の圧力をかけたところ、常磁性体に変化し大きな吸熱、すなわち冷熱の発生が確認された。また、Mn3GaNでは、反強磁性体の特徴である磁気構造と原子構造の不整合(フラストレーション)が生じるが、これが相転移に伴う吸熱・放熱の発生量を増幅していることを発見したという。今後は、圧力熱量効果を効果的に利用できるデバイスのデザインを構築していく。特に、環境にやさしい磁気冷凍へ応用する際、精密電子機器に隣接した用途など磁場以外の利用が好ましい場合に対応できるように、強磁性磁気冷凍と相補的な利用を検討していく予定とコメントしている。
2014年10月28日産業技術総合研究所(産総研)は10月15日、微弱な生体透過光を効率よく測定して、血中成分を分析できる分光装置の試作機を完成させたと発表した。同研究は産総研 電子光技術研究部門 光センシンググループの古川祐光 主任研究員によるもので、10月15日から17日までパシフィコ横浜で開催されるインターオプト2014で詳細が発表される。この装置は、近赤外光を高感度で高速に分光分析することが可能で、持ち運びが容易なことが特徴。生体を透過した微弱な光の連続的な変動をとらえることができるため、血中に含まれる脂質を、採血することなくリアルタイムでモニタリングすることができるという。家庭や職場で日常のカロリー管理ができ、メタボリックシンドロームの予防などのほか、さまざまな疾患と関連する物質の無侵襲モニタリングへの展開も期待される。今後、共同研究先企業から来年度の市場への投入を目指すとのことで、分光分析のアルゴリズムを改良して、さまざまな血中成分の無侵襲測定を実施していく予定となっている。
2014年10月16日産業技術総合研究所(産総研)は9月29日、ダイレクトウェハ化技術により、転位など欠陥の極めて少ない気相合成単結晶ダイヤモンドウェハを作製できる低欠陥コピー技術を実証したと発表した。同成果は、同所 ユビキタスエネルギー研究部門 ダイヤモンドデバイス化研究グループの杢野由明研究グループ長、加藤有香子主任研究員、鹿田真一総括研究主幹らによるもの。詳細は、アメリカ物理学会誌「Applied Physics Letters」のオンライン版に掲載された。今回、ダイレクトウェハ化の種基板として、欠陥の極めて少ない基板を用いるとともに、このような基板に対応した結晶成長技術や基板表面処理技術を開発することにより、従来より一桁以上低い転位密度400個cm-2の単結晶ダイヤモンドウェハを作製したという。これにより、ダイヤモンドのパワーエレクトロニクス用材料としての可能性が示され、究極の材料特性をもつパワーデバイスによる省エネルギー社会の実現へ道を拓くことが期待されるとコメントしている。
2014年10月01日トレンド総研は9月26日、「スマートフォン端末の使用実態」に関する調査をおこない、その結果を発表した。トレンド総研が今回行った調査では、スマートフォンの画面が割れてしまっている人たちを"割れスマ族"とし、経験者のスマートフォン端末の使用実態を明らかにした上で、スマートフォンの保証制度に着目。9月5日~9日の5日間、事前調査において「スマートフォンの画面が割れた経験がある」と回答した20~49歳のスマートフォンユーザー男女500名を対象に調査を行った結果をまとめた。現在使用しているスマートフォンの端末の状態についてたずねたところ、「バッテリーの持ちが悪い(38%)」「本体に細かい傷がついている(30%)」といった回答があった。また、「ディスプレイに細かい傷がついている(17%)」「ディスプレイにひびが入っている(14%)」といった回答もあり、画面(ディスプレイ)に関する不満が並ぶ結果となった。画面以外でも「本体に大きな傷がついている(もしくは、割れた状態である)」という状態の人も1割程度いる結果が出た。「現在のスマートフォンの継続使用年数」についての回答は、「1年以上2年未満(34%)」が最多となり、多くの人が「2年縛り」と呼ばれる契約でスマートフォンを購入していることが想定。これを裏付る調査結果として「金銭面や現状の契約内容などの制約条件がなかったとしたら、スマートフォンの端末を変えたい」と感じている人は66%と、約7割が回答している。また、画面が割れてしまうなどの破損に備えて、通信キャリア、もしくは、メーカーの保証プランに加入しているかどうかについても調査も行なった。これによると、通信キャリア・端末メーカー双方の、有償・無償保証プランいずれに関しても、加入している人は3割程度に留まり、「各保証プランに加入しているかどうかすら把握していない」という人も2割程度いた。トレンド総研では、調査結果からは、スマートフォンユーザーの多くが、傷やひび割れといった端末の状態に不満を持ちつつも、そのまま使用している「割れスマ族」であるという実態が明らかになり、その主な原因としては「2年縛り」の契約や修理代金の高さがあげられると分析している。
2014年09月29日産業技術総合研究所(産総研)は9月25日、銅板にスズメッキを施して製品化されている自動車ワイヤハーネス用コネクタの小型・軽量化のための評価装置を開発したと発表した。同成果は、同所 ナノシステム研究部門 ナノ光電子応用研究グループの清水哲夫主任研究員によるもの。矢崎総業と共同で行われた。詳細は、10月12~15日(現地時間)に米国・ニューオーリンズで開催される電気接点に関する国際会議「60th IEEE HOLM Conference on Electrical Contacts」にて発表される。同装置は、走査型電子顕微鏡中で金属同士の接触を観察しながらコネクタの接触荷重と電気抵抗を計測できる。同装置で作製した圧痕では、表面の酸化スズ膜が割れて、その割れ目から下地のスズが入り込んで良好な電気接点を形成していることが確認できたという。この今回の電気接点に関する評価装置や計測結果は、信頼性や小型・軽量化が求められる自動車ワイヤハーネス用コネクタの評価や製品設計の新たな指針に貢献することが期待されるとコメントしている。
2014年09月29日MM総研は9月25日、情報システムの防衛対策で先行している米国企業と日本企業の合計600社を対象に実施した情報セキュリティ対策の実態に関する調査の結果を発表した。同調査は、従業員数1,000名以上の日本企業300法人、米国企業300法人のセキュリティ担当者にアンケート回答を求め、情報セキュリティ被害の状況や対策状況を分析したもの。その結果、米国企業では2012年度から2013年度にかけて、ほとんどの主要な手口による被害が減少傾向にあることが明らかになった。例えば、「なりすましによる被害」が12年度10億2,100万円から13年度2億8,200万円、「ウィルス感染による被害」が11億7,100万円から5億2,100万円、「標的型攻撃による被害」が6億1,900万円から4億300万円に減少している。また、「手口はわからない被害」を合わせた平均被害額の合計は、12年度の197億7,900万円から13年度99億6,500万円に激減している。これに対し、日本企業では、「なりすましによる被害」が12年度10億9,900万円から13年度26億4,600万円、「ウィルス感染による被害」が11億700万円から23億600万円、「標的型攻撃による被害」が12億9,500万円から22億7,100万円に増加している。また、「手口はわからない被害」を合わせた平均被害額の合計は、12年度の106億3,600万円から13年度195億800万円に激増している。続けて、過去2年間の日米企業の1社当たりの情報セキュリティ対策投資額と今年度計画を調べたところ、日本は米国より相対的に少なく、2年遅れの水準にあることがわかったという。日米ともに投資額を毎年増やしているが、2014年度の日本企業の情報セキュリティ投資額は23億6,400万円で、米国企業の32億9,400万円より約3割少なく、米国の2年前の水準に相当する。同社によると、米国では専門家のコンサルティングサービスを利用する企業が日本の約2倍の51.0%に達しており、今後、日本企業でも情報セキュリティに関するコンサルティングなどのプロフェッショナルサービスを効果的に活用するニーズが浮上する可能性があると指摘している。
2014年09月26日富士キメラ総研は、報告書「2014年 エレクトロニクス高分子材料の現状と将来展望」の一部を公表した。同社は、エレクトロニクス製品向け部材の世界市場を調査し、その部材で使用される高分子材料などの素材の動向を分析している。報告書では、半導体、実装、LCD、OLED、タッチパネル、LED、太陽電池、バッテリー関連向けの部材を対象に、市場トレンド、用途動向、企業動向などのマーケット情報に加え、使用される素材や技術動向について明らかにしている。また、部材向け素材、次世代注目素材の現状と今後の動向もまとめられている。発表によると、2017年の世界市場予測では、PMMAなどを素材とする偏光板保護フィルムは2014年以降も採用が増加するとみられ、2017年には2013年比10.5倍の168億円と予測されている。また、ITO以外を素材とする透明導電性フィルムは、同5.9倍の2127億円。特に金属メッシュフィルムは堅調な拡大を続けることで市場をけん引し、2017年にはITO以外を素材とする市場の9割を占めると予測している。同社が挙げる注目素材の現状と動向は以下のとおり。詳細は、「2014年 エレクトロニクス高分子材料の現状と将来展望」にまとめられている。価格は9万7000円(税別)。
2014年04月17日産業技術総合研究所(産総研)と大阪大学は10月21日、半導体ダイオードの性能を上回る、ナノサイズの磁石を用いたスピントルクダイオードを開発したと発表した。同成果は、大阪大学 基礎工学研究科の三輪真嗣助教、石橋翔太氏(当時:博士前期課程2年)、鈴木義茂教授、冨田博之博士研究員、田村英一特任教授、安東健氏(当時:博士前期課程2年)、水落憲和准教授らによるもの。産総研 ナノスピントロニクス研究センターの野崎隆行主任研究員、猿谷武史氏(現:キヤノンアネルバ)、久保田均研究チーム長、薬師寺啓主任研究員、谷口知大研究員、今村裕志研究チーム長、福島章雄副研究センター長、湯浅新治研究センター長と共同で行われた。詳細は、英国科学雑誌「Nature Materials」のオンライン速報版に掲載された。電子の持つ磁石の性質であるスピンを利用するスピントロニクスの実用化に向けた研究開発が活発に行われている。HDDの読み取りヘッドでは、磁石の磁極の向きにより抵抗値が変化するトンネル磁気抵抗効果がすでに利用されている。また、磁石の磁極が有する不揮発性を利用したMRAMも実現しており、既存の半導体RAMを置き換えるために高密度化に向けて開発が進められている。このような背景から、磁性素子はポストCMOS素子として期待されている。しかし、既存のダイオードやトランジスタといった半導体素子の性能指数を上回る磁性素子は実現していない。研究グループは2005年に、磁気抵抗効果と磁極の首振り運動を利用したスピントルクダイオード効果を発見した。スピントルクダイオードは従来の半導体ダイオードと原理が異なり、携帯電話などで広く用いられるマイクロ波の検出機能(ダイオード効果)において半導体ダイオードを上回る可能性があると期待されたが、発見当時の性能指数は感度3800V/Wと半導体ダイオードを下回るものだった。今回、スピントルクダイオードの性能を向上させ、半導体ダイオードの約3倍のダイオード感度1万2000V/Wを実証したのに加え、素子の小型化により、S/N比のさらに向上させた。半導体ダイオードでは、流す電流の向きにより空間電荷層と呼ばれる電流が流れにくい層の厚さが変化し、負方向よりも正方向で電流が流れにくくなる。このため、交流電流を流すと正味の直流電圧が生じる。このダイオード効果により、マイクロ波の検出が可能となる。しかし、半導体ダイオードの性能は動作温度により一意的に定まるため、性能向上は難しいとされている。スピントルクダイオードの仕組みとしては、磁気トンネル接合と呼ばれる薄い磁石を2枚張り合わせた素子に正電流を流すと、スピン注入効果により磁極の向きが反平行になるため、磁気抵抗効果により素子抵抗が増加して、半導体と同様に正方向では電流が流れにくくなる。逆に、負方向ではスピン注入効果により磁極の向きが平行になるため、抵抗は減少し電流が流れやすくなる。このように磁気トンネル接合は半導体と同様、ダイオード効果を有する。これをスピントルクダイオード効果と呼ぶ。今回の研究では、図3-1のように、ナノメートルサイズの厚さを持つ2枚の磁石(鉄ボロン合金、コバルト鉄ボロン合金)と酸化マグネシウム層からなる磁気トンネル接合素子を用いた。スピントルクダイオードの出力向上のためには、磁極の首振り運動の振れ幅を大きくする必要がある。そのための素子として素子形状を円形に設計し、鉄ボロン層の上に酸化マグネシウム層を配置した。図3-2は、4.8μAの交流電流を流した時のスピントルクダイオードの検出電圧。横軸は入力交流電流の周波数で、半導体ダイオードを上回る検出電圧を得た。図3-3は、検出電圧の直流電流に対する変化を示している。このように直流電流を加えることにより、検出電圧を大幅に増大させられることを発見した。さらに、その増大が磁極の首振運動の回転軸の傾き(一種の非線形効果)により説明できることを見出した。一般的に、磁気トンネル接合素子を小型化するとスピン注入効果が増すため、信号強度が増加するが、素子を小型化すると、磁極の安定性を低下させるため、雑音も増加する。研究グループは非線形効果のメカニズムを明らかにし、素子小型化に対する影響を詳細に解析した。その結果、素子の小型化により雑音以上に信号を増加できることを見い出した。これにより、S/N比において、半導体を大幅に上回るスピントルクダイオードの実現が可能なことが分かった。スピントルクダイオードは、高感度、小型、高速チューニング、低抵抗、周波数選択性などの特性のため、マイクロ波検出器として通信機器、ICタグや車載レーダなどへの応用が期待できる。また、HDDやMRAMに応用されているスピントロニクス素子の高周波エレクトロニクス分野への応用も加速するものと期待されるとコメントしている。
2013年10月22日ペット関連の物流・情報配信業を行っているペットオフィスは、同社が運営する「ペット総合研究所(ペット総研)」にて、キャットオーナーの男女1,188名を対象に、愛猫との生活にまつわる”夢と現実”についてアンケート調査を実施した。調査期間は10月3日から11月6日。「愛猫を迎える前、愛猫との生活について、思い描いていた夢を挙げるなら?」とたずねたところ、他を大きく引き離し、「たくさんスキンシップを取る」が82%で1位となった。この結果の背景には、猫の場合、基本的に一緒に過ごす場所が「室内」だからということがあると考えられる。一方で「一緒に散歩・旅行」を夢見る人も20.7%と少なからず見られた。また、「実際に愛猫と生活してみて、その夢は何%ぐらい実現しましたか?」と質問したところ、「100%」から「60%から70%」までの上位回答がほぼ横並びの割合という結果となり、合計すると、8割近いオーナーがおおむね夢が実現していると回答している。「実現度が100%」のエピソードでは「子猫の時に迎え入れ、成長日記のブログを作っています。成長を見守る親の気分です。毎年の年賀状に干支のコスチュームを着せるのが楽しみです」や、「メスのラブラドールとも仲良くなって、犬が外のハウスでほえると、玄関まで行って一緒にウーと威嚇するほどです。たまに庭で一緒に日なたぼっこしてます」などが寄せられた。反対に「実現度が10%程度」では、「亡くなった先代は穏やかな性格で一緒に寝たりしていましたが、新しく家族になった猫ちゃんは引っかく、かむ、暴れるで…(涙)」や、「いっしょに寝たかったが、母と寝てばかりいる」などがあげられている。また、「実際に愛猫と生活してみて、しつけについてはどのように感じましたか?」という質問では、「思ったよりも大変ではなかった」が42.6%。次いで「思ったより大変だった」が35.7%、「思ったとおり大変だった」が12.4%となり、しつけに関しての感想が二極化するという結果となっている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月29日生活者の意識・実態に関する調査を行うトレンド総研は、今年度に就職活動を行った大学生・大学院生652名を対象に、「就職活動とソーシャルメディアの活用に関する調査」を実施した。調査期間は10月12日から10月15日。まず、2013年4月入社予定の大学生に、「就職活動において、ソーシャルメディアを活用したか」と尋ねたところ、「頻繁に活用した」と回答した人は13.2%、「活用した」と回答した人が22.1%。両者を併せて35.3%と、大学生の3人に1人以上がソーシャルメディアを就職活動に活用していたことが明らかになった。次に、実際にソーシャルメディアを就職活動に活用したという人に、「就職活動におけるソーシャルメディアを活用するメリット」を尋ねると、最も多くの人が「就職活動先の企業のことを知ることができる(61.7%)」と回答。続いて、「より早く情報を得ることができる(50.9%)」、「人間関係を広げることができる(47.0%)」、「ソーシャルメディア上でしか得られない情報がある」(39.1%)という結果となった。また、「就職活動において役立つと思うソーシャルメディア」を、実際にソーシャルメディアを就職活動に活用した人に聞くと、“就職活動特化型”のソーシャルメディアサービス「みん就(みんなの就職活動日記)(63.5%)」と、近年、頻繁に注目を集めている「Facebook(59.1%)」、「Twitter(50.0%)」が、その他の回答を大きく上回る結果となった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月14日10月29日、ペット総研は「愛犬との生活の夢と現実」と題して、ドッグオーナー1,002名(女性669名、男声333名)を対象としたアンケート調査結果について発表した。実施期間は9月5日~10月2日。調査は、ドックオーナーが犬を飼うことについて、思い描いていた気持ちと現実とのギャップについて調査し、飼って良かった点や、思いとは違っていた点などを顕在化させるもの。調査結果を抜粋して紹介すると、「愛犬との生活について、思い描いていた夢」については、「楽しくお散歩する」が79.2%を占め、「一緒に旅行をする」が次いで32.5%、「ドッグランで遊ばせたり、ドッグスポーツをする」が、32.2%となっている。夢の実現率について、「100%かなった」というドッグオーナーは27.5%、「実現率80%~90%」と答えたオーナーは28.6%、「60%~70%」と答えたオーナーも23.3%にのぼり、それ以下は20.6%という「厳しい現実」となるケースも、少なくないことがわかった。ネガティブなケースを紹介すると、アウトドアアレルギーや先天性の病気など、愛犬の病気で実現できないというものや、臭いやしつけの問題、出費の問題などオーナーが直面している数々の問題が表面化されている。逆に、ポジティブなケースでは、「仕事から帰ると真っ先に出迎えてくれ、癒やされる」、「大事な家族の一員」、「番犬としても優秀」、「犬がきっかけで仲間ができた」など、愛犬自体に癒やされることはもちろん、オーナーの新たな人間関係の形成にも役立つこともあるようだ。その他、「オスとメスの違い」による良い点、予想と違っていた点などについてオーナーの声が紹介されている。詳細はペット総研のサイトを参照のこと。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月08日ペット総研はこのほど、「ペットとダイエット」に関する実態調査を実施し、結果を発表した。「ペットの肥満」は、食事の質の向上や完全室内飼育、高齢化など、さまざまな背景のもと、ここ数年問題となっているという。調査は、8月8日から9月4日にかけて実施。有効回答者数は、女性647名、男性351名の計998名。「ペットのダイエットをしたことがありますか?」との問いには、「現在ダイエットしている」「今はしていないが、過去にしたことがある」を合わせると、半数以上の56.3%のオーナーがペットのダイエット経験があることがわかった。何かしらペットの体重管理に悩む人は少なくないようだ。「ダイエットを始めた一番のきっかけ」は、「見た目が太った」という意見がもっとも多く、僅差で「病気ではないが、獣医師にすすめられた」が続き、このふたつの意見が半数を占めた。さらに、この設問の回答を犬オーナーのみ、猫オーナーのみにそれぞれ絞り、データを比較したところ、猫の場合は「見た目」での判断が圧倒的に多く、逆に犬の場合は「獣医師のすすめ」が多いことがわかった。他人の目に触れることが少ない猫は、飼い主の気づきが肥満防止にもっとも重要であることがわかる。「ペットが太った理由」については、「食事やおやつの量が多いから」「運動不足だから」という回答が上位を占めた。犬オーナーでは「人間用の食べ物をつい与えてしまう」、猫オーナーでは「避妊・去勢手術をしたから」という意見を選ぶ人が多く見られた。食事対策に関しては、やはり「量を減らす」「低カロリーなものに変える」といった意見が圧倒的に多い結果となり、逆に「与える回数を増やす」といった与え方を変えた人はあまり多くはない。「ダイエットを行った結果、ペットの体重は減りましたか?」との問いには、「体重が減った」と回答した人が75.3%と、多くのオーナーがダイエットに成功している結果となった。ペットのコンディションを上手にコントロールできるオーナーが多いことがうかがえる。その他、ペット総研の「アンケート調査結果」ページでは、アンケートの詳細やペットのダイエットに関するエピソードなども紹介している。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年09月28日マッチ・ドットコム ジャパンは12日、全国の30~50代の独身男女600人を対象として実施した調査の結果「第25回match.com 愛の調べ~独身男女の結婚意識2012年編~」を発表した。調査は8月にインターネットで行われた。「あなたが理想の結婚を手に入れるために支払ってもいい金額は?」と尋ねたところ、男性109.1万円に対し、女性は32.5万円だった。一方、「あなたが理想の職業や地位に就くために支払ってもいい金額は?」と質問したところ、その3倍近い89.8万円となっている。また、「あなたは親に、『早く結婚してほしい』と言われていますか?」という質問では、30代以上の独身で、親から結婚をせかされている人の割合は、男性が32.3%、女性が22.3%だった。年代別にみると、男性では、親から結婚をせかされている人の割合が40代で39.0%と、年齢が上がるほど高くなっている。一方女性では、40代で21.0%と、年齢が高くなるにつれて親から結婚をせかされていない結果となった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年09月13日ペット総研はこのほど、9月17日の「敬老の日」を前に、10歳以上のシニア犬を飼うオーナーを対象とした「シニア犬の健康に関するアンケート」調査の結果を発表した。調査は7月4日~8月7日に行われ、361名の有効回答者数だった。調査からは、アンケート対象のシニア犬の多くが、よい健康状態で日々の暮らしを楽しんでいることがうかがえる結果となった。愛犬の健康状態について、半数以上の51.0%が「普通」、32.7%のオーナーが「良い」と、8割を超えるオーナーが健康に問題なしと回答。10歳を超えても、多くの割合の愛犬たちが元気でいることが明らかとなった。食欲に関しては、「食欲旺盛」「食欲は並」を合わせると、92.8%の愛犬の食欲が普通以上。やはり食べることは愛犬の大きな楽しみのひとつとなっているようだ。半数の50.1%のオーナーが、愛犬は散歩が「とても好き」と回答しており、次点の「まぁまぁ好き」も含めると、84.7%がシニアになっても散歩を楽しんでいることがわかる。愛犬の性格については、「甘えん坊」と回答した人が圧倒的に多い結果となった。ペットというよりは、子どもとして見ているオーナーが多いことの反映と思われる。次いで「優しい」「臆病」と続く。愛犬と触れ合う時間は、「ほとんど触れ合わない」以外は、各回答数に特に大きな差は見られない。ペット総研では、接する時間の長さより、愛犬と接している間の充実度や生活のメリハリを重視しているオーナーが多いのでは、と分析している。動物病院に連れて行く頻度に関しては、「数カ月に1回程度」がもっとも多く26.6%、「月に1~2回程度」「異変があるとき連れて行く」が僅差で続いた。ある程度、通院間隔を空けているオーナーが多く、必要なときのみ病院に行くという回答も少なくない。病院に頼らずとも、愛犬の健康状態をうまく管理できている人が多いようだ。自由回答の「愛犬の長生きの秘訣」では、「食事管理」「適度な運動」といった、シニア犬だけでなく若い犬の健康管理にも不可欠な項目をあげるオーナーが多かった。また「ストレスを与えない」「たくさん愛情をかける」といった、メンタルケアに関する意見も多く、人の場合と同様、精神的な不調が免疫力を下げたり、体調不良の原因になったりすることが、ペットオーナーの間にも広く知られるようになったことがうかがえる。その他の調査結果の詳細は、ペット総研のアンケート結果ページで確認できる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月31日ここで使われている”job”は「仕事」ではなく「整形」のこと。つまり”face job”は「顔に施す整形手術や施術(顔ならどの部位も含む)」、”nose job”は「鼻の整形手術や施術」、そして”boob job”は「胸の整形手術や施術」のことを言うんです。たとえば、”I’m going to have a nose job.”とか”I just had a boob job done.”のように。また、顔のシワ伸ばしや、たるんできた顔を持ち上げる手術や施術のことは”face lift”って言います。ちなみに「整形手術」一般のことは、”plastic surgery”なんて言ったりもします。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月20日みずほ情報総研は、非上場企業を対象に、「すべての社員にとって働きやすい 職場づくりに向けたアンケート調査」を行った。調査期間は1月下旬~2月下旬。有効回答数は979件。今回の調査では、次の3つの取り組みをしている企業で、ディーセントワークが実現していることがわかった。・「経営者が社員の働きやすさ向上の取り組みに理解を示している」・「働きやすい職場に関する制度・取り組みの内容を各種研修内で時間をとって説明している」・「部下が上司に仕事のこと・プライベートなことを問わず相談できる職場風土・雰囲気がある」ディーセントワークとは「働きがいのある人間らしい仕事」のことで、厚生労働省は次の4つの特徴を挙げて定義づけている。・「生計を持続できるだけの収入が得られること」・「労働三権などの働く上での権利が確保され、職場で発言が行いやすく、それが認められること」・「家庭生活と職業生活が両立でき、雇用保険、医療・年金制度などのセーフティーネットが確保され、自己の鍛錬もできること」・「公正な扱い、男女平等な扱いを受けること」みずほ情報総研はさらに3つの定義を掲げ、「’ワーク’と’ライフ’のバランスをとりながら、働き続けることができる職場であること」、「自己の鍛錬ができる職場であること」、「安全な職場であること」などを追加して調査を行った。社員にとって働きがいがある職場の実現には、全社員に各種制度や取り組みを着実に周知・浸透させること、お互いを認め合える良好な職場風土や雰囲気づくりに向けた、社員への働きかけを行うことなどが有効であると、同社は述べている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月23日トレンド総研は7月11日の「アルカリイオン水の日」に合わせ、「アルカリイオン整水器」の製造・販売を手掛けるパナソニックと共同で、20代~40代の女性500名を対象にした調査を実施した。同調査は2012年6月11日~6月13日にかけてインターネットで実施。「便秘をはじめとする体の諸症状に対する女性の“健康意識”」と「健康に対して飲用水に期待する効果に関する女性の意識」について調査した。まず「1年以内に感じた体の不調」について複数回答で聞くと、「便秘」をあげた女性は42%。さらに、「便秘で悩んだ経験がありますか?」と質問すると、8割もの女性が「ある」と回答した。こうした便秘に対してどのような対策をとっているのか聞いたところ、「水分補給」と69%が回答。比較的に手軽に行える「水分の補給」は、便秘の改善方法として支持率が高いようだ。また「健康などを意識して飲んだことのある飲料水の種類」について尋ねたところ、「アルカリイオン水」という回答が49%と1番多かった。以下、「硬水」(45%)、「海洋深層水」(38%)、「軟水」(34%)、「ミネラル発砲水」(28%)と続く。さらに「飲みやすさ」について聞いたところ、「飲みやすい」と答えた割合が最も多かったのは「アルカリイオン水(58%)」。飲用経験者が最も多かった「アルカリイオン水」は、飲みやすさについても最も高い支持率を得た。「アルカリイオン水」を実際に飲んだことがある人たちの意見として、「便秘が解消された」「胃もたれが格段に減った」といった胃腸の調子を整える効果を感じたという声のほか、「飲みやすい」や「お肌が潤う気がする」といった意見も寄せられた。飲用経験者の声からも、「アルカリイオン水」の評価の高さがうかがえる結果となった。また、水道水を電気分解することで、水道水から「アルカリイオン水」を生成できる「アルカリイオン整水器」があるが、このアルカリイオン整水器がどのようなものか知っているか尋ねたところ70%が「知らない」と回答。しかし上記の調査結果を示した上で「アルカリイオン整水器を試してみたいと思いますか?」と質問すると、48%から「試してみたい」という回答が得られた。アルカリイオン整水器に対する関心は高いようだ。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月05日リクルートが運営するブライダル総研は夫婦関係の状況を把握するために、全国の20代から60代の既婚者2,000人を対象に「夫婦関係調査」を実施。その中から「仕事における結婚のメリット」について発表した。最初に「結婚することで仕事に打ち込めると思うか」と尋ねたところ、「そう思う」人は40.1%、「そう思わない」は19.9%。男女別に見てみると、男性は49.4%、女性は30.8%で、女性よりも男性の方が結婚することで「仕事に打ち込める」と思う人が多いようだ。また、結婚することで「やりたい仕事ができる」と思う人は23.4%。結婚することで「仕事に打ち込める」と思う人の方が、「やりたい仕事ができる」と思うよりも多く、結婚することで必ずしもやりたいこちだけではなくても仕事に打ち込めるようになったと感じている人が多い傾向にある。続いて各項目を結婚年数別に見てみると、結婚生活が長くなるほど「仕事に打ち込める」「やりたい仕事ができる」と思う人が多くなるようだ。一方、結婚生活10年以内という短い人でも、1~3年の人だけを見てみると、結婚生活が20年以上の人たちと同程度に「そう思う」人が多数。新婚時代に結婚をきっかけとして仕事に対して前向きになる様子がうかがえる。※調査は2月16日~2月21日にかけて、全国の「既婚者かつ本人初婚」の20~60代の男女2,000人を対象にインターネットで実施。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月05日リクルートが運営するブライダル総研は、夫婦関係の状況について詳細に把握するために、全国の20代から60代の既婚者2,000人を対象に「夫婦関係調査」を実施。夫婦の満足度や夫婦関係に関する調査結果を発表した。同調査は2月16日~2月21日にかけて、全国の「既婚者かつ本人初婚」の20~60代の男女2,000人を対象にインターネットで実施した。最初に「愛情さえあれば、結婚できる」と思うかを聞いてみたところ、「そう思う」人は23.9%、「そう思わない」人は38.0%。愛情だけで結婚できると思う人の割合をそうではないと思う人が上回る結果となった。男女別に見ると、男性の方が「愛情さえあれば、結婚できる」と思う割合が高く(男性27.9%、女性では19.8%)で、女性よりも結婚するのに「愛のチカラ」を信じていると言えそうだ。続いて、一度結婚した夫婦から愛がなくなったらどうなるか質問した。「愛情がなくなれば、離婚も当然だ」と回答した人は全体の3割の31.9%。一方「そう思わない」人は23.4%だった。結婚年数別に見てみると、男性は結婚年数で違いがほとんど見られないのに対して、女性は愛がなくても離婚しないと思う人は結婚初期の1~3年目で多いが、それ以降減少する傾向にある。女性は最初は愛がなくても離婚しないと思えるものの、結婚生活を送るにつれて「愛のチカラ」の必要性を感じるようになるのでは、と同総研はみている。
2012年06月28日オウチーノ総研は20歳以上の男女1083人を対象に、「老後に住みたい都市・都道府県」について調査を行った。その結果、「老後に住みたい都道府県」では全世代において沖縄県が1位を獲得した。調査は5月21日~5月27日にかけて、日本在住の20歳以上の男女1083人を対象にインターネットで実施。753人から有効回答が寄せられた。「老後に住みたい都道府県」において、全世代で第1位を獲得したのは「沖縄県」。2位は40代以降は東京都(10代は北海道、30代は東京都と北海道)、3位は世代によって異なるが、北海道、東京、神奈川県が人気だった。老後に住みたい都道府県として沖縄県を選んだ理由については、「のんびり暮らせそう」「落ち着いて暮らせそう」「リゾート感がある」といった「雰囲気」を重視する回答をした人が、20代で55.6%、30代では58.3%だった。一方、60代以上においては「雰囲気」を重視した回答は12.5%に止まり、58.3%がその温暖な「気候」を理由に挙げた。また、「沖縄県」ならではの理由として、「長寿の島」「長生きできそう」といった「健康」にまつわる理由、そして60代以上からは「原発がない」「放射能の心配がない」といった「原発」にまつわる理由が挙がった。「老後に住みたい都市」では、沖縄県の「那覇市」が総合1位を獲得。その理由として「おだやかな気候」「ゆったりとした雰囲気」が挙げられた。2位以降は「東京23区」「札幌市」「京都市」「大阪市」「横浜市」。各都市を選んだ理由を聞くと、「東京23区」を選んだ人は「便利な生活志向」、「札幌市」は「総合的な住みやすさ志向」、「京都市」は「文化的生活志向」、「大阪市」「横浜市」は「地元志向」というものが多かった。
2012年06月27日リクルートが運営するブライダル総研は20日、「夫婦関係調査2012」の結果を発表した。調査は2月16日~2月21日、全国の20代から60代の既婚者2,000人を対象に実施された。20代から60代の既婚者に「結婚式は”新郎新婦のため”にするもの」と思っているかを聞いてみたところ、41.5%が「そう思う」と回答。年代別では、20代~40代では38%程度にも関わらず、50代では40.5%、60代では53.3%が「そう思う」と答えており、50代以上で「結婚式は”新郎新婦のため”にするものだ」と思っている人が多いことがわかった。さらに男女別で見てみると、50代では男性が38.0%に対して女性は43.0%、60代では男性が50.0%に対して女性は56.5%と、特に女性で「そう思う」人が多いことがわかる。一方で、「結婚式は新郎新婦の”親のため”にするもの」と思っているかを聞いてみたところ、29.5%が「そう思う」と回答。年代別に見てみると、若い世代ほど「そう思う」人が多く、20代では41.8%で、60代の15.0%とおよそ27ptの差がある。男女別では、男性より女性のほうが「そう思う」人が多く、20代の女性では約半数の49.5%が「結婚式は新郎新婦の”親のため”にするものだ」と思っていることがわかった。結婚式は、親世代は「新郎新婦のために」、新郎新婦世代は「親のために」という意識のもと行われているようだ。同社では、結婚式は親と子の関係においても、相思相愛のイベントと言えると分析している。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年06月22日リクルートが運営するブライダル総研は20日、「夫婦関係調査2012」の結果を発表した。調査は2月16日~2月21日、全国の20代から60代の既婚者2,000人を対象に実施された。20代から60代の既婚者に「結婚式は"新郎新婦のため"にするもの」と思っているかを聞いてみたところ、41.5%が「そう思う」と回答。年代別では、20代~40代では38%程度にも関わらず、50代では40.5%、60代では53.3%が「そう思う」と答えており、50代以上で「結婚式は"新郎新婦のため"にするものだ」と思っている人が多いことがわかった。さらに男女別で見てみると、50代では男性が38.0%に対して女性は43.0%、60代では男性が50.0%に対して女性は56.5%と、特に女性で「そう思う」人が多いことがわかる。一方で、「結婚式は新郎新婦の"親のため"にするもの」と思っているかを聞いてみたところ、29.5%が「そう思う」と回答。年代別に見てみると、若い世代ほど「そう思う」人が多く、20代では41.8%で、60代の15.0%とおよそ27ptの差がある。男女別では、男性より女性のほうが「そう思う」人が多く、20代の女性では約半数の49.5%が「結婚式は新郎新婦の"親のため"にするものだ」と思っていることがわかった。結婚式は、親世代は「新郎新婦のために」、新郎新婦世代は「親のために」という意識のもと行われているようだ。同社では、結婚式は親と子の関係においても、相思相愛のイベントと言えると分析している。家族のためのウェディング
2012年06月22日