セキュリティ意識の高まりから、ビジネスでもプライベートにおいてもIPカメラによる監視ソリューションを検討している方も多いだろう。オフィスや自宅などをIPカメラで録画することで、犯罪や不正行為の抑止などが期待できるからだ。今回は、NETGEAR社の「ReadyNAS Surveillance」を利用したIPカメラ監視ソリューションについて解説する。○ReadyNAS Surveillanceの特徴ReadyNAS Surveillanceとは、NETGEAR社のストレージ製品「ReadyNAS」シリーズで利用できる拡張機能だ。Surveillanceのポイントは、以下の2点だ。録画データのストレージ領域の集約統一されたユーザインタフェースで録画データを閲覧この2つのポイントから、Surveillanceによって拡張性に優れたIPカメラ監視ソリューションを展開できる。たとえば、カメラ1台から始めてあとから台数を増やして行くというような拡張も可能だ。以降で、これらのポイントについて、詳しく見ていこう。録画データのストレージ領域の集約IPカメラで録画した録画データの保存先は製品ごとに異なるが、IPカメラにmicro SDカードを搭載して、ローカルストレージに録画データを保存している場合、当然ながら、容量の制約がある。最近は比較的大容量になったとはいえ録画データの保存領域のサイズによって、IPカメラでの画質や録画時間が左右される。また、IPカメラの監視ソリューションを導入するには1台のカメラのみではまかないきれないことが多いだろう。監視する範囲が広くなれば、複数台のIPカメラが必要だ。IPカメラごとに録画データの保存領域をどのように確保し、それらをどのようにして管理するかを考えなければならない。こうした・録画データの保存領域の容量制約・複数のIPカメラの保存領域の管理についての問題点を解消するのがReadyNAS Surveillanceだ。ReadyNAS Surveillanceによって、ReadyNAS上でのシェア(共有フォルダ)をIPカメラの録画データ保存領域として提供できる。ReadyNAS上のシェア(共有フォルダ)の設定次第ではあるが、一般的なmicro SDカードよりも大きな容量を確保することができる。また、複数台のIPカメラがあっても、同じシェア(共有フォルダ)上に録画データを保存して、集約した管理が可能だ。シェア(共有フォルダ)で確保している容量までIPカメラをどんどん追加して拡張することも可能になる。統一されたユーザインタフェースで録画データへアクセスIPカメラで録画した録画データを視聴するには、それぞれのIPカメラにWebブラウザや専用のアプリケーションでアクセスすることが多い。1台や2台ならともかく、IPカメラが増えてくると、録画データへアクセスすることは煩雑になる。さらに、IPカメラのメーカーが異なっていると、管理用のインタフェースも違ってしまいさらに煩雑だ。ReadyNAS SurveillanceはさまざまなメーカーのIPカメラに対応しているため、ReadyNAS Surveillanceを利用すると、保存したIPカメラの録画データに統一されたインタフェースでアクセスできる。Webブラウザやスマートデバイス向けのアプリケーションでReadyNAS Surveillanceにログインすれば、複数のIPカメラの録画データを簡単に視聴できる。また、管理するIPカメラごとにチャネルを割り当て、マルチチャンネル構成として、同時に複数のIPカメラの映像をライブ視聴することも可能だ。IPカメラの数が多くなってくればくるほど、ReadyNAS SurveillanceによるIPカメラ管理の統一されたユーザインタフェースのメリットは大きくなるだろう。○ReadyNAS Surveillanceの操作筆者は、NETGEAR社にて、実際にReadyNAS Surveillanceについての簡単なレクチャーを受けた。ReadyNAS Surveillanceを利用すると、とても手軽にIPカメラ監視ソリューションを実現できることを実感した。ReadyNAS Surveillanceの操作について簡単に紹介しよう。システム構成今回、ReadyNAS Surveillanceについて検証したシステム構成は以下の図のようになる。3台のIPカメラはNETGEAR社のPoE対応スイッチを介して社内LANに接続している。この3台のIPカメラをReadyNAS Surveillanceで管理するという構成だ。利用した機器は、以下の表にまとめている。表 1 利用機器のまとめなお、実際に行った設定手順については次回説明する。
2015年05月20日PFUは19日、ネットワーク対応の業務用イメージスキャナ「N7100」を発表した。5月18日より発売する。価格は税別210,000円。ネットワークスキャナ「ScanSnap N1800」と「fi-6010N」の後継機にあたるモデル。レスポンスが向上しており、作業時間の短縮や効率化が図れる。窓口業務でも使用できるよう、紙文書だけでなくプラスチックカードの読み取りにも対応した。8.4インチのタッチパネルを装備し、操作はタッチパネルからメニューを選択するだけ。メニューのカスタマイズも可能。スキャン速度は、給紙速度や読み取り後の画像処理速度の向上などにより、従来モデルの約50%に短縮し25枚 / 分でのスキャンが可能。「Scanner Central Admin」機能により、最大1,000台のスキャナの遠隔管理にも対応し、設定の一括管理や操作履歴の管理が行えるほか、システム管理の効率化や作業ミスのリスク軽減にも貢献する。セキュリティ面においては、利用者認証機能を使うことで利用者を限定可能。スキャンしたデータはサーバに保存されるので、スキャナ内にデータが残ることもない。データも暗号化(SSL)されている。主な仕様は、イメージセンサーが600dpiでCIS×2基、光源が3色LED(RGB)、スキャン速度がA4片面でカラー / グレーともに25枚/分。50枚の用紙をセットしておけるADFを搭載。インタフェースはGigabit Ethernet対応有線LAN。本体サイズはW300×D232×H172mm、重量は6kg。
2015年05月20日アルティマは、IoT/M2Mソリューションの実現に向け、「IoT/M2M向けメッシュネットワーク・ソリューション」の提供を開始したと発表した。同ソリューションでは、同社がこれまで技術商社として蓄えてきたノウハウとパートナーリレーションを活用することで、センサ端末からクラウドでの見える化までを一括で提案することを可能とする。具体的には、LAN側の信頼性面で、IEEE802.15.4e準拠の低消費電力2.4GHzメッシュネットワークとして、リニアテクノロジー(ダスト・ネットワークス)の「スマートメッシュ」Mote(子機)モジュールを採用。WAN側には同じくリニア(ダスト)の「スマートメッシュ」Manager(親機)モジュールとSierra Wirelessの3Gモジュール「SL8084T」を搭載したコアとの共同開発品「たんぽぽ ASURA」Dustモデルならびにコンピューテックス製M2M組込みCPU モジュール「CM-DUST」を採用。さらに、インターネットまたは、VPN接続へのモバイルネットワークには、NTTPCコミュニケーションズのMVNO回線を利用し、最終的にクラウドでのモニタリングには各通信機器に対応したプラットフォームを活用できる仕組みとしているという。なおアルティマでは、こうした環境を構築するにあたって、必要なデバイス/システムとともに、各種無線認証サポートをテュフラインランドジャパンと協業して行うほか、技術サポートまで含めたトータルソリューションとして提案していくとしている。
2015年05月19日NECは5月14日、同社のビジネス向けPCへの顔認証でログオンできるソフトウェアの標準添付を発表するとともにに、超小型デスクトップPCなどビジネス向けPCの新製品14タイプ37モデルを発売した。新製品の税別価格は、「VersaPro」シリーズが6万4,700円から、「Mate」シリーズが13万9,900円から。出荷開始は一部のモデルを除き5月19日から。顔認証ソフトは、米国立標準技術研究所(NIST)の顔認証技術ベンチマーク・テストで3回連続の第1位評価を獲得した技術をベースとするセキュリティ・ソフトウェア「NeoFace Monitorスタートアップ版」であり、顔認証によるPCログオンを可能にするもの。また、会議や学校での協働学習などで資料を複数のPC画面で共有できる画面共有ソフトウェア「DisplayNote NEC Edition スタートアップ版」も標準添付。いずれもWindows 8.1 Update 32ビット搭載モデルを除く製品に同梱する用紙に記載のライセンス・キーを用いて、専用Webサイトからダウンロードして利用できる。これらにより、PCにおけるセキュリティと利便性の向上を両立し、企業や団体の安全・安心な活動に貢献するとしている。
2015年05月14日セーフィーは11日、スマートフォンなどからカメラの映像が視聴できるサービス「Safie」に対応したネットワークカメラ「QBIC CLOUD CC-1」(Qbicクラウドカメラ)を、エルモを通じてAmazon.co.jpで販売を開始した。Qbicクラウドカメラ本体の価格は税別19,800円。Safieは、スマートフォンおよびPCからネットワークカメラを通して、自宅などの様子を確認できるクラウド型の見守りサービス。すでに、Qbicクラウドカメラは、クラウドファンディングで先行予約を開始されており、1,000台以上の予約が入った。今回発売されたのは、Safieに対応するエルモ製ネットワークカメラ「QBIC CLOUD CC-1」。レンズの明るさはF2、画角は水平140度、対角170度のため、設置場所の様子を広範囲かつ明るい映像で確認できる。動作環境温度は-10℃~40℃、防水性能はIPX4、さらに赤外線LED×8個を搭載しているため、夜間や屋外での使用も可能。Safieのサービス利用には、事前にアカウント作成が必要(無料)。Qbicクラウドカメラの価格は税別19,800円だが、その他、HD映像を7日間録画する機能やアラート機能を使用する場合は、月額980円がかかる。なお、リアルタイム視聴の場合は無料。動画の視聴は、1カメラあたり5アカウントまでがアクセスできる。カメラ本体のサイズは70×115.8×70mm、重さは184g。有効画素数は4Mピクセル(2,688×1,520)。ズーム機能はデジタル8倍。映像圧縮方式はH.264、音声圧縮方式はAAC。通信機能はIEEE802.11b/g/n準拠の無線LANで、セキュリティはWPA2-PSK(TKIP/AES)。電源は付属のUSB-ACアダプタを用いる。対応するスマートフォンはiPhone(iOS 7以上)で、Android端末は6月下旬の対応予定。PCからアクセスする場合は、Webブラウザ(IE 9以上、Safari 5.1以上、Google Chrome、Firefox)を使う。
2015年05月14日テクトロニクスは5月12日、大学などのエンジニアリング実習室において基本計測器を迅速に設定し効率的に一元管理するための、計測器ネットワーク管理ソリューション、TekSmartLabを発表した。業界初のソリューションだというTekSmartLabは、1台のPCベースのプラットフォームから最大400台(100のテストベンチ)の計測器を一元管理することが可能となる。LANポートを装備していない計測器でも、計測器のUSBポートとTekSmartLab USBネットワーク・アダプタを使用して作業ベンチ上の計測器を無線またはEthernet経由でネットワーク環境に接続することができる。また、TekSmartLabソフトウェアは標準的なPC上で動作するため、ネットワーク管理や計測器の特殊な設定などの専門知識がなくても簡単に設定することが可能だ。さらに、同ソフトウェアがインストールされたPCから実習内容に対応した計測器の設定をダウンロードし、1度に多数の計測器を設定することができる。加えて、作業ベンチことに専用のウェブページが設定されるため、学生はそのウェブページごとに発行されるQRコードをスマートフォンでスキャンし、テスト結果などを専用ウェブページ上で管理することができる。計測器の管理にも有効な機能が搭載されている。これまでは計測器の型名、シリアル番号、作業ステーションなどの位置をマニュアルでチェックする必要があったが、TekSmartLabでは利用情報を自動的に記録/表示できるため、実習室のスケジューリング、エネルギー消費などを検討するための情報を簡単に得ることができる。対応機器としては、テクトロニクスのTBS1000B シリーズ、TBS1000B-EDUシリーズ、DPO/MSO2000Bシリーズ、MDO3000シリーズ・オシロスコープ、AFG1022型、AFG2021型、AFG3000Cシリーズ・任意波形/ファンクション・ジェネレータ、ケースレーのDMM2110型マルチメータ、2231A-30-3型電源などがサポートされている。このほか、TDS1000シリーズ、MSO/DPO2000シリーズ、AFG3000シリーズなど、過去5年間に発表された多数のテクトロニクス製品もサポートしているため、これらの計測器を導入している場合は、新しい計測器を購入しなくても簡単にTekSmartLab対応にアップグレードが可能だ。
2015年05月12日アートの観点から捉えるビジネスセミナー「ビジネスとアートの相関性理論」が、六本木の「イマ コンセプト ストア(IMA CONCEPT STORE)」で開催される。日程は第1回が5月12日、第2回が5月19日だ。ファッションとアートの双方に精通したビジネスパーソンが、ビジネスとアートの相関性について語るこのセミナー。第1回のゲストには、「ジョージズ(George’s)」や「シボネ(CIBONE)」などのライフスタイルショップを展開するウェルカムの代表取締役・横川正紀が登場する。横川正紀は03年に世界中の食を提供する「ディーン&デルーカジャパン(DEAN & DELUCA JAPAN)」を設立。その後、国立新美術館のミュージアムショップ「スーベニアフロムトーキョー(SOUVENIR FROM TOKYO)」や、西麻布のネオビストロ「ハウス(HOUSE)」などを展開している。今回のセミナーでは前半に、これまでに自身が手掛けてきたHOUSE事業における立ち上げから現在に至るまでの過程などを、ビジュアルと共に振り返る。更に、後半部分では自身が現在見ている景色や、共有したい感性などについて語られる。第2回のゲストは、これまでに『成功することを決めた』や、『やりたいことをやるビジネスモデル-PASS THE BATONの軌跡』などの著書を手掛けてきた、スープ専門店「スープストックトーキョー(Soup Stock Tokyo)」を主宰するスマイルズの代表取締役・遠山正道。セミナーでは現在のポジションに至るまでの経緯や、これまでに手掛けてきた事業におけるビジュアルイメージ戦略などについて語られる。また、企業として出展が決定している国際芸術展「大地の芸術祭 越後妻有アートトリエンナーレ」の出展作品に込めた想いなども紹介される予定だ。【イベント情報】「ビジネスとアートの相関性理論1」(第1回)会場:イマ コンセプト ストア住所:東京都港区六本木5-17-1 AXISビル3階会期: 5月12日時間:20:00から21:30まで料金:一般 3,500円、雑誌『IMA』定期購読会員 3,000円定員:80名「ビジネスとアートの相関性理論2」(第2回)会場:イマ コンセプト ストア住所:東京都港区六本木5-17-1 AXISビル3階会期:5月19日時間:19:30から21:00まで料金:料金:一般 3,500円、雑誌『IMA』定期購読会員 3,000円定員:80名
2015年05月11日自宅や会社で複数のPCを使っているとき、ネットワーク共有機能は欠かせない。多少のネットワーク知識を必要とするため、今回は、Windows 8.1の共有フォルダーを利用するために必要な情報を紹介する。○ネットワーク上のPCを確認するネットワーク関連の話題は、PCにまつわる技術のなかでも難しい部類に入り、敬遠されがちだ。しかし、複数のPCを効率的に動かしつつ、1台のPCから情報を参照するのであれば、必要不可欠な機能となる。そこで最初に確認すべきは、ネットワーク内にどのようなPCが存在するかだ。こちらはGUIとCUI、2つの方法がある。本来ならネットワーク内の全PCが並び立つが、実行タイミングによっては、いくつかのPCが現れないケースも少なくない。これは「ネットワーク探索」による情報収集を終えていないからだ。ネットワーク探索は、NetBIOSによるコンピューターブラウザーサービス、UPnP、SSDP(Simple Service Discovery Protocol)探索などを通じて情報収集を行う。よって、PCを起動した直後などは、情報を収集し終えていないケースもある。○「ネットワーク探索」を確認する何らかの理由でネットワーク探索が無効になっている場合は、上図の手順で有効にしておこう。なお、ネットワーク探索が使用するプロトコルは「セキュリティが強化されたWindowsファイアウォール(wf.msc)」で確認可能だ。下図は「受信の規制」のグループを「ネットワーク探索」でフィルタリングしたものだが、前述したNetBIOS(NB)などが並んでいることが見て取れるはずだ。さらに最初のエクスプローラーを詳細表示に切り替え、列として「探索方法」を有効にすると、ネットワーク探索がどのように各PCを検出しているか確認することが可能だ。下図ではNetBIOSの他にWSD(Web Service on Devices)を用いているケースが見つかる。WSDはWeb経由でデバイス管理を行うルーターやプリンターなどに用いられるが、Windows 7をインストールしたPCやWindows 8.1 PCもWSD経由で探索しているため、多様な方法で互いの存在を探索・認識していることが分かるだろう。○マスターブラウザの確認方法なお、NetBIOSは各PCの登録を行う「マスターブラウザー」と呼ばれるサーバーが存在し、そこで生成したブラウズリストを元に、各PCはネットワーク上のPCを判断している。そのため、マスターブラウザーは常に稼働しているPCが担うべきだが、クライアント/サーバーOSが混合する場合、上位のOSへ役割が移ってしまう。NetBIOS自体は枯れた技術のため、残念ながらWindows Vista以降はメンテナンスされておらず、マスターブラウザーを直接見付けるコマンドは用意されなくなった。前述した「net view」コマンドなどで各PC名を確認し、「nbtstat -a {PC名}」と実行して「..__MSBROWSE__.<01< グループ 登録済」と示された場合、そのPCがマスターブラウザーだ。阿久津良和(Cactus)
2015年04月30日○ビジネス書を読む時間をぐっと短縮勉強のためにビジネス書を読もうと思っても、なかなか実際には読めていないという人が多いのではないだろうか。どれを選んでよいのかわからなかったり、買ってはみたものの、読む時間がなかったりして、そのうち勉強する意欲も薄れてしまうということはよくある。どれを読んだらよさそうかのヒントと、読む時間が欲しい。しかしヒントはリアル書店やネット書店のランキングやお勧め表示を頼りにできても、時間を誰かに作ってもらうというのは難しいだろう。そこで役立つのが、ななめ読みアプリだ。「Quickreads」はビジネス書の内容を簡潔にまとめたテキストを提供してくれる。つまり要約したものが読めるわけで、ざっとどんな本なのかわかればよいのならばごく短時間で済むようになる。また実際に読む前に「Quickreads」で内容を把握しておけば、自分に合う本なのかどうかを判断してから無駄のない買い物ができるし、読むにあたっても最初から2度目に読む時のような概要を把握した状態で読むことができるのが特徴だ。○新着リストやランキングから興味のある本を選択アプリのホーム画面には「おすすめ」としてのピックアップコーナーや、毎月テーマが変わる特集コーナーがある。そこからタイトルや表紙を頼りに選択するのもよいが、効率的に本を選べる方法も用意されている。アプリ下にあるメニューボタンの、左から2番目をタップすると新着一覧が表示される。また、中央にある王冠マークをタップすると月間ランキングになる。このあたりを利用して人気のあるもの、新しいものから自分の興味のあるものを探してみるとよいだろう。また、検索も可能だ。メニューの一番右にあるボタンから検索できるが、本文の内容などは検索対象にならないから読みたい本のタイトルがわかっている時に利用するとよいだろう。リストから本を選択すると、書籍の基本情報が表示される。目次と要旨、著者プロフィールが読めるから、ここでまず自分に合いそうな本かどうかを判断できる。○ダイジェストで中見を理解してテストで確認本を選択した状態で「内容紹介」タブをタップすると、ダウンロードを行なうかどうか確認する画面が表示される。最初の1冊を読む段階では「今月は、あと6冊まで無料でダウンロードできます」となっているはずだ。1カ月あたり6冊までダイジェストを読むことが可能で、それ以上の量を読みたい時にはアプリ内購入で定期購読設定を行なう必要がある。ダウンロードすると、ごく簡単に内容をまとめたテキストを読める。末尾には「理解度テスト」というボタンがあり、これをタップすると要約文に入っていた内容をきちんと理解できているかどうかのクイズ的なテストが表示される。ざっと読んで理解できたかどうかを確認するとよいだろう。要約文を表示した本は、お気に入りとして蓄積される。何度も読み返したい時や、とりあえずダウンロードしておいて後できちんと読みなおしたい時に便利だ。○文字サイズを変更して読みやすく調整アプリ右上にある設定ボタンから、定期購入のせっていやプロフィール設定などが行える。この中の「アプリ設定」では、新着のプッシュ表示をするかどうかとともに、文字サイズの変更指定が可能だ。残念ながら拡大するかしないかという選択しかできないが、標準の状態では少し読みづらいという時に試してみるとよい。また書籍情報等の末尾に「書籍購入」というボタンがある。これをタップすると各種ネット書店へのリンクボタンが表示され、希望の書店名をタップすれば該当書籍の購入ページへすぐにアクセス可能だ。ダイジェストを読んだ後に実際にきちんと読んでみたいと思った時には利用しよう。利用料金:無料制作者:株式会社情報工場Quickreads
2015年04月27日マイクロアドとベクトルの合弁会社となるニューステクノロジーは4月22日、スマートフォンに特化した動画アドネットワークサービス「TRAILERS(トレーラーズ)」の提供を開始した。同サービスは、月間500億インプレッションをベースに、動画再生課金型の「インビュー再生プラン」や、動画を直接ディスプレイ枠に表示させる「動画拡散プラン」などのメニューを用意する。また、マイクロアドが提供するDSP「MicroAd BLADE」との連携を行うことで、オーディエンス・リターゲティング広告機能も実装。クライアントのニーズに合わせ、キャンペーンサイトへの誘導から、動画コンテンツの視聴回数増加まで幅広い対応が可能だ。同社は今後、「TRAILERS」における配信面の強化や多彩な配信プランメニューを用意し、2015年8月までに300社の導入を目指す。
2015年04月22日KDDIは4月8日、SDN技術を活用した広域ネットワークサービス「KDDIWide Area Virtual Switch 2(KDDI WVS 2)」に複数の新機能を追加すると発表した。5月7日よりKDDIとKDDIまとめてオフィス(KMO)で申し込みの受付を開始する。KDDI WVS 2は、独自のSDN技術によりクラウド化されたセキュリティメニューや、利用者自身がインターネット回線帯域を変更できる次世代の広域ネットワークサービス。クラウド型のイントラネットファイアウォール機能を搭載し、異なる企業間での閉域ネットワークを利用する場合にも、社内セキュリティと同様の安全性を確保できる。今回追加する「仮想ネットワーク機能」では、KDDI WVS2のネットワーク上に、用途やセキュリティポリシーごとに仮想化されたネットワークを構築できる。仮想ネットワーク機能では「エクステンドイーサネット方式」を採用しており、1つのアクセス回線上で論理的に帯域を分割、制御可能だという。複数の仮想ネットワークを1つのエクステンドイーサネットで利用することで、必要な時に必要な分だけ効率的にアクセス回線帯域を拡張できるようになる。細かい機能提供の時期は以下の通り。例えば、事業部やプロジェクト単位で簡単にネットワークを構築できるため、セキュリティの向上にも寄与する。作業はセキュリティアプライアンスの設定と同様に、カスタマーコントローラから設定操作が可能。仮想ネットワークの追加作業は最短で1日かかるものの、ネットワーク容量の追加などは最短15分で行えるとしている。また、「KDDI クラウドプラットフォームサービス」や「Amazon Web Services」などの機能を追加する。これらにより、クラウドサービスへのセキュアなダイレクト接続で、信頼性の高いネットワーク環境を実現できるとしている。
2015年04月08日NECは4月7日、IoT(Internet of Things)で利用する大量かつ多様なセンサーや機器(以下、IoTデバイス)をモバイルネットワークで利用する際、IoTデバイスの特性や状況に合わせて制御信号を削減し、ネットワーク負荷を低減する通信技術を開発したと発表した。同技術では、IoTデバイスの通信や移動の管理のために、従来一律に行っていた通信事業者のネットワークとIoTデバイスの間の制御信号の送受信を、IoTデバイスの通信間隔や移動速度などに合わせて行うもの。これにより、制御信号数を従来比約10分の1に削減し、IoTデバイスを効率良く接続することで、ネットワークの負荷を抑えて信頼性の高いモバイルネットワークを実現する。同技術はモバイルネットワークの標準化団体「3GPP(3rd Generation Partnership Project)」の国際標準規格に採用された。
2015年04月08日NECは4月7日、大量かつ多様なIoTデバイスをモバイルネットワークで利用する際に、ネットワーク負荷を低減する通信技術を開発したと発表した。通信の開始・停止を定期的に繰り返すスマートメーターや、ネットワークのエリア間を継続的に高速移動する自動車など、人と異なる特有の動きをするIoTデバイスでは、モバイルネットワークで不要な制御信号が大量に発生する。さらに、IoTデバイスの増加に伴ってネットワークの負荷が増大することで、モバイルネットワークの信頼性低下が懸念されている。今回開発された技術では、それぞれのIoTデバイス通信や移動の特性を把握してIoTデバイスの通信接続状態や位置に応じた制御を実施。シミュレーションではIoTデバイスに関わる制御信号数を従来の10分の1に削減できることが確認された。また、同技術は4G LTE-Advancedの拡張機能を規定する「3GPPリリース」の標準規格に採用されており、今後さまざまな製品・用途に利用される予定だ。NECは「今回の技術はIoTの情報通信基盤を担い、モバイルネットワークを活用した交通、エネルギー、物流、医療・ヘルスケア等の多様なソリューションの提供を加速するものです。」とコメントしている。
2015年04月07日NECは3月25日、NFV(Network Functions Virtualization:ネットワーク機能仮想化)技術を活用し、従来に比べて約400分の1の時間で異なるベンダーの製品で構成されたネットワークの性能設計が行えるソフトウェア技術を開発したと発表した。今回開発した技術は、ネットワークを流れるトラフィックデータから、高精度かつリアルタイムにネットワーク全体の動的な状態変化を推定し、シミュレーションを行うことで、ルータやファイアウォールのネットワーク機能の新規構築や増設などに伴う性能設計の自動化を実現するもの。同社は、ネットワーク機能の処理時間やリソース使用量など、外部から測定できるデータをもとに性能の推定を実現にする「統計解析モデル」と、データのトラフィックの遷移を推定する「離散事象システムモデル」を開発。これら2つのモデルを組み合わせて「ネットワーク性能モデル」を生成して、高精度にネットワーク全体の性能を把握することが可能になる。また、機能ごとの性能推定が可能になるため、異なるベンダーの製品によって構成されたネットワークであっても高精度にネットワーク全体の性能把握を実現する。
2015年03月26日プラネックスコミュニケーションズは23日、暗視機能を搭載したネットワークカメラ「CS-QR20」を発表した。価格はオープンで、店頭予想価格は12,000円前後。カメラの映像を手軽に見られるネットワークカメラ。赤外線LEDを使った暗視機能を搭載し、暗い場所でもクリアな映像を得られる。光センサを搭載し、周囲が暗くなったことを検知して自動的に暗視モードへと切り替わる。マイクも内蔵しているので、映像だけでなく音声も同時に確認可能。映像の保存用にmicroSDHCメモリーカードカードスロットを搭載。対応容量は32GBまで。Android / iOS用の専用アプリ「スマカメ」を使うことで、カメラの映像を遠隔地から見られるほか、動体検知機能により映像に動きがあったときにスマホに通知を行う機能も搭載し、留守番中のペットの見守りといったシーンで役立つ。最大10台までのカメラを登録でき、QRコードを読み取ってパスワードを入力するだけで設定が行える。主な仕様は、映像素子に1/4インチ100万画素CMOSセンサを採用、レンズの画角が水平70.6度、垂直43.4度、対角85.4度、焦点距離が3.3mm、絞りがF1.8固定、撮影距離が100cm~で、ホワイトバランス / ゲイン / 露出のコントロールは自動。画像圧縮方式はH.264に対応し、解像度は最大1,280×720ドット / 15fpsに対応する。インタフェースは10BASE-T / 100BASE-TX対応有線LAN×1、IEEE802.11b/g/n対応無線LAN(簡易接続システムWPSに対応)。スタンドには三脚用ネジ穴も設けられている。本体サイズはW77×D49×H102mm、重量は約110g(本体のみ)。対応OSはAndroid 4.0以降、iOS 5以降。
2015年03月24日プラネックスコミュニケーションズは、暗視(ナイトビジョン)機能搭載で、暗い部屋でもクリアに撮影できるiPhone/Android対応ネットワークカメラ「CS-QR20」の販売を開始した。価格はオープン。「CS-QR20」はカメラがとらえた映像をスマートフォンで見られるネットワークカメラ。搭載する光センサーが周囲の明るさを感知し、暗くなると自動的に暗視モードに切り替わり、昼夜を問わずに被写体を映し出すことができる。iPhone/Android対応の専用アプリ「スマカメ」からはカメラの映像を遠隔地から見ることができ、映像に動きがあったときにスマートフォンに通知を行う動体検知機能も搭載している。また、録画機能を備え、microSD/SDHCメモリーカードスロットにメモリーカードを挿し、動画を保存することも可能。動画の圧縮方式はH.264を採用し、遅い通信速度でも良好な映像品質が得られ、ストレージ容量の節約も行える。動画の保存時間は、解像度640×480ピクセル、フレームレート15フレーム/秒の場合、2GBで約12時間、4GBで約24時間、8GBで約48時間、16GBで約96時間、32GBで約192時間。本体の設定は、無線の場合はWPSボタン、有線の場合はLANケーブルをつなぎルーターに接続する。モバイルルーターとの接続も可能。スマートフォンとの設定では、「スマカメ」でQRコードを読み取り、パスワードを入力するだけ。同アプリからはカメラの映像を遠隔地から見ることができ、映像に動きがあったときに、スマートフォンに通知を行う動体検知機能も搭載している。カメラは100万画素、解像度はHD 720p(1280×720)、VGA(640×480)、QVGA(320×240)に対応。Wi-FiはIEEE 802.11 b/g/n対応。
2015年03月24日Fluke Networksの日本法人であるTFFフルークは、小型・軽量ポケットサイズのネットワークテスタ「LinkSprinter(リンク・スプリンター)」シリーズの提供を開始した。同シリーズは、サイズが11.07cm×4.06cm×3.25cmの小さいな筐体と、バッテリーを含む重さが113g~116gと軽量で、PoE、スイッチへのリンク、DHCP接続、ゲートウェイ接続およびインターネット接続を診断する。簡便な操作性とともに、スマートフォンとの連携機能、テストデータの自動クラウド保存機能によって、イーサネット問題の特定、文書化、保存および是正作業をすばやく、簡単にサポートする。測定時に何も操作する必要のないゼロタッチ機能を搭載し、専門のネットワーク技術者のトラブルシューティングテクニックを活かした、LEDの色分け表示によるシンプルな結果確認が可能で、10秒以内にネットワークの接続性を検証できる。また、Wi-Fiアクセスポイントを搭載しているため、スマートフォンなどでテスト結果を確認でき、付属サービスとなるLink-Liveクラウド・サービスを使用すれば、より詳細なテスト結果の確認が可能。同シリーズの価格は1台2万円台(税別)からとなっており、「ユーザ1人1台」のパーソナル・ポケットテスターとして普及することが期待されている。それぞれ機能別に、「LinkSprinter 100」が2万4500円(税別)、「LinkSprinter 200」が3万6600円(同)、「LinkSprinter 300」が4万8800円(同)と3製品がラインアップ。同シリーズは初年度売上目標台数を3000台としている。
2015年03月24日1986年に創業し、海外のグローバルネットワークと国内のグループ会社ネットワークの双方を拡大することにより、BPO事業を成長させ続けてきたプレステージ・インターナショナル。同社は昨年、クライアント環境のセキュリティソフトウェアとして、ウェブルートの「SecureAnywhere Business エンドポイントプロテクション」を導入。3000台規模での適用を今年前半にはすべて終える予定となっている。今回、プレステージ・インターナショナルの代表取締役を務める玉上進一氏、同社で情報セキュリティ部門の責任者を務める佐々木亘氏、ウェブルートの代表取締役社長である伊藤誉三氏に話を聞いた。○地方の力、女性の力を活用し、世界中にビジネスを展開玉上氏は、同社のビジネスについて、「われわれが推進するBPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)事業は、一言で言うと『黒子』のようなもの。顧客企業の仕事を代行しながら、価値のあることを提案していく──それがわれわれのビジネスの根幹になります」と語る。同社のビジネスの大きな特徴としては、「グローバルにビジネスを展開していること」「日本のローカルの力、そしてそこに暮らす女性の力を最大限に活用することで、日本政府が旗印として掲げている地方の創生や女性の社会進出への寄与に重きを置いていること」が挙げられる。同社は、2003年に秋田県に解説した秋田BPOキャンパスにおいて、人材育成をはじめ、カフェテリア・リフレッシュルーム・企業内託児所の設置、ISO27001(情報セキュリティマネジメント国際規格)の取得など、従業員が喜びと誇りをもって働くことのできる職場環境の整備に力を注いできた。現在は約1700人のスタッフが働いているが、その8割は女性。玉上氏は「狙って女性を採用したわけではなく、結果的にこの比率となりました。地元で仕事をしたいと望んでいる高いスキルを有する女性が多いのだと思います」と話す。さらに、2013年11月には山形県酒田市に山形BPOガーデンを開設、今年4月には当社にとって最大規模の基幹センターとなる富山BPOタウンを富山県内にオープンする予定だ。○グローバルでセキュリティレベルを一律にしたいからクラウドが最適解玉上氏に、同社におけるセキュリティの位置付けについて聞いたところ、次のような答えが返ってきた。「東証一部上場企業としてはもちろん、BPOという事業内容からしてもセキュリティは非常に重要なテーマ。取引先には金融機関が多く、しかもその多くがグローバルにビジネスを展開しています。そのため、個人情報の管理などセキュリティ意識がとても高いのです。そんな顧客からBPOとして仕事を引き受けるわけですから、最低限でも委託元と同等レベルのセキュリティは確保していなければなりません」今回、エンドポイントのセキュリティソフトウェアとして「SecureAnywhere Business エンドポイントプロテクション」を導入したのも、ハイレベルなセキュリティをグローバルで一律に実現したいというのが最大の狙いだという。さらに、クラウドのセキュリティ製品を選択した理由を聞いたところ、「グローバル企業としては、自分たちが抱える情報に危機が迫った際、リスクを最小限に抑えることのできる環境が世界中で同じように整備されていることが望ましいのです。拠点ごとに対応策がバラバラでは手間もかかりますし、情報の伝達が遅れることでリスクが増大します。当社の場合、セキュリティが破られてしまうとお客様に甚大な迷惑をかけてしまうことになります。したがって、集中管理できるクラウド型のセキュリティ製品が最適な選択肢となるのです」と話してくれた。○クラウド型セキュリティはゼロデイアタックにも効果を発揮玉上氏が他拠点のセキュリティレベルを一律にできるというクラウド型セキュリティ製品について、ウェブルートの代表取締役社長である伊藤誉三氏は次のように語る。「『SecureAnywhere Business エンドポイントプロテクション』はクラウド型セキュリティソフトウェアなので、定義ファイル更新の手間をかけることなく常に最新のセキュリティ情報によってエンドポイントを守ることができる点でメリットが大きいと思います。昨今の脅威を踏まえると、新たなマルウェアが日々誕生しているので、これまでのように端末ごとに定義ファイルを配布するという手は現実的とは言えません。クラウド側に最新の情報を見に来てもらうという方法が最も合理的ですし、ゼロデイアタックに対抗できる数少ない策の1つでもあるのです」ウェブルートは、クラウド型セキュリティのリーダーとして今後もセキュリティ情報の精度向上に最大限の力を注ぎ込むことで、プレステージ・インターナショナルのようなグローバル な企業をサポートしていきたいという。○クラウド型セキュリティ製品で管理上の負荷が激減プレステージ・インターナショナルで、社内の情報セキュリティ部門の責任者を担当しているのが情報管理部部長の佐々木亘氏だ。佐々木氏は、「SecureAnywhere Business エンドポイントプロテクション」の導入効果について、次のように話す。「以前は他社製のセキュリティソフトウェアを利用していたのですが、挙動が不安定だったり管理コンソールが使いにくかったりなど、問題を抱えておりました。今回、Secure Anywhere Businessエンドポイントプロテクションに切り替えたことで、管理上の負荷が激減しました。エンドユーザーにとっても、フルスキャン時のPCの待ち時間が大幅に減少し、業務への支障を払拭できました」プレステージ・インターナショナルでは、ロードアシスト事業として、損害保険会社や自動車メーカー向けにロードサービスを提供しているが、同事業では数千社に及ぶ協力会社とビジネスを共有している。協力会社と密なコミュニケーションを図るため、約1000社にAndroid端末を配布しているのだが、これらにもウェブルートのモバイル向けセキュリティ製品「SecureAnywhere Business モバイル」が導入されている。これらのAndroid端末を管理している部門でも、管理コンソールが使いやすいなど、ウェブルートの製品は好評だという。グローバルで一律のレベルのセキュリティサービスが提供できるというウェブルートのクラウドサービスの利用するプレステージ・インターナショナルの例は、クラウドのメリットを最大限に享受していると言えるだろう。日本では、グローバルでビジネスを展開する企業が増えており、いかにしてセキュリティを守るか頭を悩ましている企業も少なくないはずだ。そうした企業にとって、プレステージ・インターナショナルの導入例はよいヒントになるのではないだろうか。写真:石井 健
2015年03月23日ネットワークを管理するには、ネットワークを構成するレイヤ2/レイヤ3スイッチ、ルータといったネットワーク機器の設定や状態を把握しておくことが重要だ。前回は、SNMPによって、ネットワーク機器の設定や状態を把握し、ネットワークを管理する仕組みについて紹介した。今回は、NETGEAR社のレイヤ2スイッチおよびレイヤ3スイッチと統合ネットワーク管理ソフトウェア「NMS300」を利用して、実際にSNMPの設定と確認の手順を解説する。○ネットワーク構成まずは、SNMPの設定と確認を行う機器とネットワーク構成を確認しよう。機器今回利用する機器を以下の表にまとめている。※PCおよびサーバはすべてWindows 7 Professional※スイッチングハブは管理機能などを持たないので、今回の設定の対象外とする物理構成各機器の物理的な配線をまとめた物理構成が以下の図となる。今回は、最もポート番号が大きいポートを管理用ポートとし、管理用ネットワークを構築する。※管理用ネットワーク内のスイッチングハブは、管理機能など持たない。今回の解説の対象外とする。論理構成論理構成は以下の図のようになる。レイヤ3スイッチでデータ用ネットワークの192.168.1.0/24と192.168.2.0/24を相互接続する。また、管理用ネットワークは192.168.100.0/24のネットワークアドレスを利用する。○設定と確認SNMPの設定内容次の表に、レイヤ2スイッチおよびレイヤ3スイッチに設定するSNMPの設定パラメータをまとめている。SNMPの設定自体は非常にシンプルで、特に難しい内容はまったくない。レイヤ2/レイヤ3スイッチのSNMP設定レイヤ2/レイヤ3スイッチのSNMPの設定を行っていこう。まずは、レイヤ3スイッチからだ。SNMPの設定は、Webブラウザからレイヤ3スイッチの管理画面にログインして[System]→[SNMP]→[SNMP V1/V2]→[Community Configuration]から行う。ここでまず、MIBを参照、変更するときに利用するコミュニティ名を指定する。デフォルトでRead-Onlyとして[public]、Read-Writeのコミュニティとして[private]が設定されている。あとは、[Client Address]および[Client Mask]に、MIBにアクセスできるSNMPマネージャのIPアドレスとサブネットマスクを指定すればよい。続いてTrapの設定だ。[System]→[SNMP]→[SNMP V1/V2]→[Trap Configuration]でTrapを送信するSNMPマネージャのIPアドレス「192.168.100.200」を設定する。Trapメッセージに含めるコミュニティ名はROの「public」とする。そして、Trapメッセージを送信するイベントを[System]→[SNMP]→[SNMP V1/V2]→[Trap Flags]から指定する。今回はリンクのUP/DOWNを検出すると、Trapメッセージを送信することを確かめる。デフォルトの設定で[Trap Flags]のうち[Link Up/Down]は[Enable]となっているので、特に変更する必要はない。以上でレイヤ3スイッチのSNMPの設定は完了だ。レイヤ2スイッチについても設定は同様に行えばよい。SNMPマネージャの設定とSNMPの確認SNMPマネージャとして、NETGEARの統合ネットワーク管理システムである「NMS300」を利用する。NMS300はNETGEAR社のホームページからダウンロード可能で、200台までの機器管理を行うのであれば無償で利用でき、SNMP以外にもさまざまな管理プロトコルに対応しているが、本稿では以下の基本的なSNMPの動作のみを確認する。・MIBの参照・SNMP Trapの確認・管理対象機器の検出NMS300をインストールして起動する。設定はWebブラウザベースのインタフェースだ。ログイン後、まずは管理する機器の登録を行う。[RESOURCE]→[DISCOVERY]→[Quick Discovery]から管理対象機器のIPアドレスの範囲と機器を検出するためのプロトコルを指定して、[EXECUTE]をクリックすればOKだ。検出した機器は[RESORCE]→[DEVICE]上に表示されるようになる。・MIBの参照機器のMIBを参照するには、[RESORCE]→[DEVICE]上の機器をチェックして[More]を展開した[MIB Browser]をクリックする。[Credential Information]タブでは、コミュニティ名などを指定する。標準MIBのオブジェクトを参照するときには、[RFC Standard MiBs]を選択する。参照したいオブジェクトをクリックすると、[Device Results]タブにMIBオブジェクトの内容が表示される。図は、インタフェースでのパケット送受信の統計情報が格納されている[ifXTable]の表示例だ。・Trapの確認レイヤ2/レイヤ3スイッチでリンクのUp/Down時にSNMP Trapを送信する設定をしている。そこで、レイヤ2スイッチとレイヤ3スイッチ間を接続するポート1のケーブルを抜き、再びケーブルを挿してみると、NMS300へSNMP Trapが送信される。NMS300上ではSNMP Trapは、[ALARMS]→[TRAPS]から確認できる。クライアントとサーバ間のデータ用ネットワークの通信ができないときは、経路上のどこかに問題がある。NMS300でSNMP Trapを見れば、レイヤ2/レイヤ3スイッチの両方からLinkDownのTrapが送信されている。すると、レイヤ2スイッチとレイヤ3スイッチ間のリンクに障害が発生していることがわかり、障害の切り分けを迅速に行うことができる。以上が、NETGEARのレイヤ2/レイヤ3スイッチおよび統合管理ソフトウェアNMS300を利用したSNMPの設定と確認だ。NMS300はSNMPだけでなく、さまざまな管理プロトコルに対応し、収集した情報をビジュアルに表示できる。さらに各種レポート機能も充実している。現在のところ、英語版だけだがネットワークを効率よく管理するためのソフトウェアとして非常に有力なソフトウェアだ。○まとめ・SNMPの設定はとてもシンプルで以下の設定を行うコミュニティ名Trapの宛先Trapを送信するイベント・NMS300はSNMPをはじめとするさまざまな管理プロトコルに対応した統合ネットワーク管理ソフトウェア・管理プロトコルで収集した情報をビジュアルに表示し、充実したレポート機能を備える・NMS300は200台までの機器であれば無償で利用可能
2015年03月20日サイバーエージェントの連結子会社となるCyberCasting&PR(CCPR)は3月9日、国内最大級の動画キャスティングネットワーク構築に向け、専門部署「AmeTuber推進室」を設立したと発表した。これにより、芸能人・有名人や読者モデル、一般人、専門家、YouTuberといった、動画キャスティングにおいて需要のある人々とのリレーションを活かし、国内最大級の動画キャスティングネットワークの構築に向けた取り組みを強化する。また、「アメーバブログ」にてオフィシャルブログを運営する芸能人や著名人などオフィシャルブロガーと連動し、メイク動画や料理動画などの企画・制作も開始。そのための動画制作機能も社内に整備する。
2015年03月10日Dropboxはこのほど、ビジネス向けDropboxに新機能として、「グループ機能」と「グループ API」の提供を開始したと発表した。グループ機能は、ビジネス向けDropboxの管理をシンプルにするための新機能で、Dropbox内にチームを作成してメンバーのリストを管理し、メンバーに対して特定フォルダへのアクセス権限を付与することができる。また、チームの管理者はグループとActive Directory(AD)のデータを同期することができる。グループ機能は、企業ユーザーからの要望が多く寄せられた機能の1つで、2014年11月に始まった先行アクセスプログラムでは、すでに12,000社以上の企業が利用しているという。また、グループ機能と合わせて「グループ API」の提供も開始。ビジネス向けDropboxと既存のITシステムとの連係が行えるようになるほか、Active DirectoryソリューションやLDAPソリューションをビジネス向けDropboxと統合でき、Dropbox内のグループとデータの同期が可能となるという。Dropboxでは、今後数カ月の間に、グループAPIに基づくターンキー方式のAD同期機能をリリースする予定だという。
2015年03月09日Dropboxは、ビジネス向けDropboxの管理をシンプルにする管理機能のひとつとして、「グループ機能」をビジネス向けDropboxの全ユーザーに提供を開始した。Dropbox内にチームを作成してメンバーリストを管理し、グループのメンバーに対して特定フォルダへのアクセス権限を簡単に与えることが可能となった。さらに、チームの管理者はグループとActive Directory(AD)データを同期できる。グループ機能は、企業のユーザーから特に要望の多かった機能のひとつで、2014年11月にリリースされた先行アクセスプログラムを通じ、同機能を利用中の企業は1万2000社を超える。また、今回のリリースの一環として、新たに「グループAPI」も提供。このデベロッパーツールを利用すると、ビジネス向けDropboxのグループを既存のITシステムと統合も可能となる。さらに、IT管理者はActive DirectoryソリューションやLDAP ソリューションをビジネス向けDropboxと直接統合し、Dropbox内のグループとADおよびLDAPのユーザーデータを同期することが可能となる。同社は、今後数カ月の間に、グループAPIに基づくターンキー方式のAD同期機能をリリースする予定だ。
2015年03月08日博報堂DYメディアパートナーズやデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)、日本ビジネスプレス、ブライトコーブの4社はこのたび、エグゼクティブ・マネジメント層をコア・ターゲットとした動画ポータルサイト「kinora」への、動画広告配信サービス「kinora 動画アドネットワーク」の開発・運営を開始した。「kinora」は、「AFPBB-News」や「ダイヤモンド・オンライン」「現代ビジネス」「JBpress」が提供する著名ジャーナリストによるコラムや国際ニュース、企業イノベーション、働く女性向けの料理レシピ等、ビジネスパーソン向けに幅広い動画コンテンツを提供するポータルサイト。主に、年収1000万以上や経営者層といったエグゼクティブ・マネジメント層に対するコミュニケーションにおいて、企業や商品・サービスの認知や関心、ブランドイメージを高めたいと考えている広告主の課題解決を目指す。博報堂DYメディアパートナーズは、「kinora 動画アドネットワーク」を独占販売し、DACは動画広告のコンサルティングやアドサーバーを提供するほか、日本ビジネスプレスはWeb事業構築支援ソリューションの提供やメディアリクルーティング、動画広告の商品開発、ブライトコーブはオンライン動画プラットフォームの提供を行う予定だ。
2015年03月03日ミドクラは2月26日、同社のIaaSクラウド向けネットワーク仮想化ソリューションである「ミドクラ・エンタープライズ・ミドネット」(MEM)の最新版を提供開始した。24時間365日のサポート、ドキュメント、ミドネットマネージャー(GUI)をセットにした30日間の無償試用版も公開している。同製品は、VMware vSphereやRed Hat Enterprise Linux OpenStack Platform 6(RHEL-OSP 6)など、主要なエンタープライズ・クラウド・プラットフォームをサポートする。新リリースでは、OpenStack Junoをサポート。OpenStack Neutron連携では、LBaaS(Load Balancing as a Service)機能の改善によりOpenStack Horizon UI経由でテナントごとにロードバランサーを生成可能にするなど、機能改善している。vSphere関連では連携を改善し、ネットワーク管理者はvSphere環境とOpenStac環境を単一のミドネットで管理できるという。また、RHEL-OSP 6の認証を取得した。さらに、管理ツールであるミドネットマネージャーに機能を追加。BGP設定では、数回のクリックでBGPゲートウェイの容量を変更可能にした。レイヤー4(L4)ロードバランサー設定では変更がより容易になり、ヘルスチェックなどの状態を確認できるようになった。
2015年02月27日アイ・オー・データ機器は25日、いくつかのネットワーク製品について、ラインナップと価格の見直しを発表した。仕様は既存モデルと変わらず、価格と型番が変更される。新しいラインナップは3月下旬から出荷される予定。新しいラインナップとなるのは、無線LAN中継機が1モデル、スイッチングハブが12モデル、有線LANルータが2モデル。価格と型番は下表の通り。無線LAN中継機100BASE-TX/10BASE-Te 対応5ポートスイッチングハブ100BASE-TX/10BASE-Te 対応8ポートスイッチングハブGigabit対応5ポートスイッチングハブGigabit対応8ポートスイッチングハブ有線LANルータ
2015年02月26日新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は2月4日、新しく開発したグリーンMEMS(微小電気機械システム)センサーを用いたネットワークシステムを構築し、その実証実験を行ったところ10%以上の省エネ効果を確認したと発表した。NEDOは2011年度より、従来センサーの課題とされていた無線通信機能、自立電源機能および超低消費電力機能を搭載するグリーンMEMSセンサーの開発と、開発したセンサーを用いたネットワークシステムの構築およびその導入による先進的エネルギーマネジメントの省エネ効果について実証実験を進めていた。実験では、コンビニエンスストア約2000店舗に無線借電型電流センサー、無線環境(温湿度)センサー、コンセントレータを設置。設備機器の状態・設置環境、ウォークイン扉の開閉状況などを見える化・改善することで、10%の省エネ効果を得ることができた。また、中小規模(500m2未満)のオフィスに赤外線アレーセンサー、コンセントレータを設置し、フロア全体の温度分布・人位置の見える化に基づく省エネ指示を実施したことで、10%以上の省エネ効果が得られたという。2015年上期には、このプロジェクトの成果を活用した人感センサーがオムロンより、主に実証実験を目的として販売が開始される予定で、今後さらなる実用化が進むことが期待される。
2015年02月04日伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は、ヴイエムウェアならびにパロアルトネットワークスと共同で、「どこまでできる? ネットワーク仮想化×仮想ファイアウォール」と題したセミナーを2015年2月24日に愛知県・名古屋市、同2月25日に大阪府・大阪市にて開催する。サーバの仮想化やクラウドの進展により拡大を続けるネットワークインフラの管理、運用は企業にとって大きな課題の1つとなっており、そうした課題解決に向け、ネットワークをソフトウェアベースで仮想化することで、ネットワークインフラの煩雑な管理から解放や、構成変更時の作業工数の大幅な軽減の実現に期待が集まっている。同セミナーは、そうしたネットワークの仮想化に興味を持つ人向けに、ネットワーク仮想化の基本的な部分から、その利便性や仮想マシンの運用に対するセキュリティのアプローチ方法などが解説されるほか、実際にネットワーク仮想化を実現するヴイエムウェアの「VMware NSX」と、パロアルトネットワークスの仮想ファイアウォールを実現する「Palo Alto Networks VMシリーズ」の組み合わせによるデモンストレーションをもとにした、利用・活用方法の紹介も行われる予定だという。なお、各会場ともに参加費は無料(事前登録制)。参加申し込み方法は、同社の申し込みWebサイト(名古屋・大阪)にアクセスし、必要事項などの登録を行う形で完了となる。また、会場は名古屋会場がCTC名古屋支店 セミナールーム(愛知県 名古屋市中区錦1-5-11 名古屋伊藤忠ビル)、大阪会場がCTC大阪支店 セミナールーム(大阪府 大阪市北区梅田3-1-3 ノースゲートビルディング)となっている。○「どこまでできる? ネットワーク仮想化×仮想ファイアウォール」名古屋会場日時:2015年 2月 24日(火) 14:30~17:00(受付開始 14:00~)会場:CTC名古屋支店 セミナールーム(愛知県 名古屋市中区錦1-5-11 名古屋伊藤忠ビル)参加費:無料(事前登録制)主催:伊藤忠テクノソリューションズ共催:ヴイエムウェア、パロアルトネットワークス申込み:同社Webサイト大阪会場日時:2015年 2月 25日(水) 14:30~17:00(受付開始 14:00~)会場:CTC大阪支店セミナールーム(大阪府 大阪市北区梅田3-1-3 ノースゲートビルディング)参加費:無料(事前登録制)主催:伊藤忠テクノソリューションズ共催:ヴイエムウェア、パロアルトネットワークス申込み:同社Webサイト
2015年02月04日新年を迎え心機一転、身も心もフレッシュに2015年を始めたい……まずは身なりから。でも何を身につければフレッシュな気分になれるのでしょうか? そんな迷えるビジネスマン諸氏は、こんなインパクト大なコラボネクタイからトライしてみるのもいいかもしれません!○ビジネストークも軽快に! 「スター・ウォーズ」コラボタイまずは30年以上の歴史と多くのファンを持つ映画「スター・ウォーズ」をモチーフにしたネクタイを紹介します。実はこのシリーズは好評を博しており、今回で第3弾。マニア心をくすぐる「スター・ウォーズ」のアイコン的キャラクターをオリジナルデザインにしたネクタイは、4種類がリリースされました。キャラクターものというと、ビジネスでの使用はちょっと気が引けてしまいますが、幅広いファン層で支持される「スター・ウォーズ」なら話は別。「ストームトルーパー」や「C-3PO」「R2-D2」といった、誰にでも馴染みのあるキャラならば、ビジネスでも違和感がありません! むしろお堅い商談の席でも「スター・ウォーズ」の話に花が咲き、スムーズに進められるかもしれません。○美しい配色の「トランスフォーマー」コラボタイ続いては、あの全世界でもっとも有名なロボット「トランスフォーマー」をモチーフにしたネクタイ。こちらはコンボイやメガトロン、トランスフォーマーのエンブレムなどが7.5cm幅のシルクナロータイにデザインされた全6種が発売されました。中でもここで紹介する「ロイヤルクレスト サイバトロン赤×紺」「ロイヤルクレスト デストロン黒×紫」は美しい配色でトラディショナル。ビジネスで使用しても大丈夫ですし、映画好きの取り引き相手なら「それはひょっとしてトランスフォーマーの……」と“ツカミ”になるかも!?○TPOに合わせて使用できる「リラックマ」コラボタイ最後に紹介するのは、2003年にデビューしてから世界中の人々を惹き付けてやまない人気キャラクター「リラックマ」のネクタイ。シルクタイの柄は、ドット(ブルー)、ドット(レッド)、ロイヤルクレスト(ブルー)、ロイヤルクレスト(レッド)、小紋柄(ブルー)、小紋柄(ブラウン)、小紋柄(ブラック)、リラックマ&キイロイトリ柄などが用意されます。どの柄もビジネスでサラッと着こなせるデザインですし、クライアントの趣味次第で「かわいいですねぇ」となる可能性大です!小紋×水玉のコトブキヤショップ限定のドットイエローは華やかなクリームイエローで“晴れの日”には積極的に使用したい1枚。またキッズ用のネクタイは、ものぐさなビジネスマンなら「大人用もこれに!」と思ってしまうワンタッチ仕様。大人用とお揃いのデザインなので、入園式や卒園式、結婚式などで親子ペアルックがオススメです。ネクタイはいつもド定番柄で決めているというビジネスマンなら一度はチャレンジしてみたいキャラクターコラボネクタイ。商談相手と新しいトークに発展する可能性大なのです!これらの商品はコトブキヤのショッピングサイト「コトブキヤオンラインショップ」にて購入できるので、一度チェックを!■SW:(C) & ™ Lucasfilm Ltd.■トランスフォーマー:(C) TOMY「トランスフォーマー」、「TRANSFORMERS」は株式会社タカラトミーの登録商標です。■リラックマ:(C)2014 San-X Co., Ltd. All Rights Reserved.
2015年01月30日ネットワークのトラブルは、機器構成にまつわるトラブルや設定に関するトラブルだけではない。サイバー攻撃の脅威が注目される昨今、当然ながらセキュリティがらみのトラブルというものも考えられる。しかしセキュリティの場合、トラブルが起きてから慌てるよりも、平素から安全な体制を構築することの方が先決だ。○ネットワークセキュリティは終わりのない課題もともとヤマハのルータは強力なファイアウォールを備えていることで定評があるが、それだけでは安心できない。防御する側が進歩すれば、攻撃側も進歩するのが世の常である。ウィルスが添付ファイルとして送信されるような初歩的な形、あるいはネットワーク経由の不正侵入といった手口に始まり、オペレーティング・システムやアプリケーション・ソフトウェアの脆弱性を利用した攻撃、それと関連して不正攻撃用Webサイトへの誘導。そして近年では、それっぽく偽装した電子メールを利用してRAT(Remote Access Trojan)を送り込む標的型攻撃といった具合に、脅威が多様化しているだけでなく、手口が巧妙になってきている。昔と同じ考え方だけでは対処できない。ことに標的型攻撃のような「狙い撃ち」のことを考えると、ネットワーク経由の不正侵入だけでなく、電子メールのセキュリティに関する一層の対策強化が求められている。単に「添付ファイルを開かない」とか「添付ファイルに気をつける」とかいうだけの話では済まなくなってきている。第一、添付ファイルはすべて開かない、という対処では仕事にならない。しかも、個人のレベルで「気をつける」だけでは、個人の知識・才覚・カンといったものに依存するので、どうしても防禦のレベルがばらついてしまう。組織全体で同等のセキュリティ・レベルを、それもできるだけ無理のない、負担のかからない形で実現する方策はないものだろうか。○日々成長する脅威への対処脅威が日々成長するのであれば、それに対処する側も、常に最新の対応策を備えることが求められる。それに対して、個々の組織の管理者が個人レベルで情報を収集するとともに、手作業で対策を講じていくのは、たとえ専任管理者がいる組織であっても負担が大きい。ましてや、専任管理者を置く余裕がない中小規模の組織においては、もはや非現実的というしかないだろう。だから、組織内ですべて完結させようと無理をするのではなく、外部のリソースをも活用する必要がある。つまり、成長・高度化する脅威に関する情報と対策といったところで外部のリソースの力を借りて、それを自動的に取り込んで活用できる仕組みを作る。そうすることで、常に最新の情報に立脚したセキュリティ対策を講じる。これなら、静的な情報に立脚して常に同じセキュリティ対策を取るよりも確実性が高いのではないだろうか。では、そういった仕組みを作るにはどうすればよいか。単品のハードウェアやソフトウェアを買い集めてきて、そういったシステムを自力で構築する手も考えられないわけではない。だが、それには製品情報の収集やシステム構築といった手間がかかってしまうし、見落としが生じる危険性もある。その点、最初からそのつもりで作られたセキュリティアプライアンスがあれば、専任の管理者を置く余裕がない中小企業でも、脅威の進化に対応する形で進化するセキュリティ機能を実現できるはずだ。そこで登場するのが、ヤマハのファイアウォール製品「FWX120」というわけだ。もともと、基本的なセキュリティ関連機能として、侵入防止のための諸機能や、好ましからざるWebサイトへのアクセスを強制的に阻止するURLフィルタなど、多様なセキュリティ関連機能を実現している。しかし、それだけで満足するのではなく、新たなメールセキュリティ機能の強化を図ってきた。○二段構えのメールセキュリティ前述した標的型攻撃が典型例だが、近年では電子メールが攻撃手段に用いられる事例が多い。それも、実行形式ファイルをそのまま添付して送りつけるような手法ではなくなってきた。たとえば、警戒されやすい実行形式ファイルではなくPDFファイルを使ったり、攻撃用Webサイトへのリンクを踏ませようとしたり、といった具合に手口が多様化している。さらに、spamメールやフィッシング詐欺といった馴染みの攻撃もあり、これらも電子メールを利用している。こうした事情があるので、電子メールに関するセキュリティ対策の強化は喫緊の課題といえる。そこでFWX120では、クラウド方式のセキュリティ対策を取り入れた。それも二段構えだ。まず、ウィルススキャンを行う手段として、ヤマハが自ら運用するYSC(Yamaha Security Cloud)がある。そこからさらに、マカフィー社が運用するMcAfee GTI(Global Threat Intelligence)にメッセージを転送して、spam判定を実施する仕組みになっている。spamメール対策でも、あるいはウィルス対策でも、判定の基準になる材料が要る。つまり、サンプルを大量にストックして解析しなければ、spamメールかどうか、ウィルスが含まれているかどうか、といった判断ができない。これはユーザーが自らやろうとしても難しい話で、やはり「餅は餅屋」となる。しかも、最新の情報に基づいて対策を常にアップデートする必要がある。そこで、自社ですべて解決しようとするのではなく、ノウハウとデータの蓄積を持っているベンダ(今回の場合にはマカフィー)と組むのは、現実的な解決方法といえる。そしてFWX1200では、自社で対処できる部分と、対処が難しかったり対処に手間がかかったりする部分を、ヤマハとマカフィーで分業する体制をとったのだそうだ。当然、他社のサービスを利用して機能を提供するのであれば対価が必要になるので、FWX120ではメールセキュリティ機能についてサブスクリプションサービスの形態を取り入れた。1年、3年、5年といった単位でライセンスを購入する形である。ネットワークに負荷をかけないためには機器の内部ですべて完結させる方がよいのだが、そうすると、日々新しくなる脅威情報をどのように配布・管理するかという問題が生じる。ひょっとすると、ウィルス対策のようにパターン・ファイルを配布すれば済む話では済まず、判断を担当するエンジンそのものの更新が必要になるかも知れない。そのことを考えると、FWX120ですべて抱え込むのではなく、判定の機能をクラウド・サービスに依存する方式の方が望ましい。常に最新のデータやエンジンを用いた判定ができるし、ユーザーにとっては更新や保守の負担がかからないからだ。ちなみに、この機能もやはり実際に動作させてテストしなければならないので、担当者は手元にspamメールやウィルス付きメールなどをストックして、サンプルに使ったそうである。もちろん、社内のネットワークからは切り離して、迷惑がかからないような形にした上でのことだ。かく申す筆者自身も、たとえばフィッシング詐欺くさいメールが来ると「これはサンプルになるからとっておこう」といって保存している。機器やサービスのテストに使うことがなくても、原稿のネタにはなる。ということで、その一例を蔵出ししてみよう。○メールセキュリティならではの難しさ難しいのは、メールセキュリティはWebサイトと違って「単純ブロック」では話が済まないところだ。つまり、危険そうなメッセージを単に阻止するだけでよいのか、という話である。たとえば、誤認識によって、本来は必要とされるはずのメッセージが阻止されて消えてしまうリスクが考えられる。そうした可能性を考慮すると、「このメッセージは危険そうだからユーザーの元には届けません」という対応では、トラブルの原因になるかも知れない。そのため、FWX120では件名に注意喚起のための文字列を付加するものの、メッセージが受信者のところに届かないように阻止することはしていない。受信者も、相応の注意は払わなければならないのだが、決まった内容の文字列を付加する形態であれば、メーラの自動振り分け機能を使う手もあるから、ユーザー個人の注意力に全面的に依存するよりは確実だろう。
2015年01月30日富士通研究所は1月28日、クラウドのネットワークに障害が発生した時、その障害によって影響を受けた仮想システムを専門家以外でも10秒以内で特定できる技術を開発したと発表した。同社は、物理サーバ間の通信経路情報と通信が発生する仮想サーバの組み合わせ情報を自動的に生成し、各仮想サーバがどの物理サーバに収容されているかという関係に基づいて仮想システムと物理ネットワーク通信経路の関係を自動的に解析することで、障害の影響を受けた仮想システムを数秒で特定する技術を開発した。また、物理ネットワークで冗長構成を採用している場合、物理ネットワークの通信経路情報に加えて、通常使用する現用経路あるいは予備経路を示す状態情報を管理するようにした。これにより、障害発生時に影響を受けた物理サーバ間の通信経路が現用経路である時に限って影響があると判断し、実際にサーバ間通信に影響のあったものだけを特定する。こうした技術により、ネットワーク障害が発生した時、ネットワークの専門知識を持っていない運用者でも、ネットワーク障害によって影響を受けた仮想サーバ間通信を10秒以下で特定することが可能になるという。同研究所は今後、さまざまな環境で同技術の評価を行い、2015年度中に富士通製品への搭載を目指す。
2015年01月28日