MM総研は2月5日、ウェアラブル端末における日本国内および米国の市場展望を発表した。今回の調査は、米国と日本のウェアラブル端末の消費者のニーズを比較するためのもの。回答数は日本1000人、米国500人のスマートフォン利用者にウェブアンケートを実施した。調査に当たり、ウェアラブル端末を「身に着けることができるコンピュータ」で、「ネットワークに接続できる機器(スマートフォンなど他の通信機器と連携するものも含む)」と定義している。調査結果は以下の通り。○ウェアラブル端末の知名度は日本48.9%、米国94.2%ウェアラブル端末の知名度の質問で「よく知っている」「知っている」「名前は聞いたことがある」と回答した人の合計は、日本が48.9%と前回調査より21.0ポイント上昇、米国は94.2%となり10.8ポイント上昇し、米国が日本を大きく上回った。個別の製品では、アップルが発表した腕時計型端末「Apple Watch」の知名度は日本で58.2%、米国で89.2%。ソニーモバイルコミュニケーションズの腕時計型端末「SmartWatch」の知名度が日本43.3%、米国83.6%で、個別製品についても米国が高い結果となった。○期待する企業は日米ともにグーグル、アップル。日本ではソニーも上位にウェアラブル端末の開発、製品化で期待する企業を調査。メガネ型端末では、日本がグーグル(20.0%)、アップル(18.4%)、ソニー(13.4%)の順であったの対し、米国がグーグル(56.4%)、アップル(33.6%)、サムスン(28.6%)の順となった。日米ともにグーグル、アップルへの期待が高いが、日本ではソニー、米国ではサムスンに対する期待が高いことがわかった。腕時計型への期待は、日本がアップル(17.4%)、ソニー(17.2%)、カシオ(14.4%)、米国がサムスン(37.2%)、アップル(29.0%)、ソニー(27.4%)の順だった。○メガネ型端末の利用シーンは日本では「ルート検索」、米国では「SNS共有」がトップメガネ型端末で利用してみたい機能は、日本が「地図を表示してルート検索をしたり、道案内をしたりする」が31.4%、米国では「目の前にある風景を撮影して、SNSで共有する」(41.2%)がトップだった。このほか日本では「駅の中で乗り換えの時間だけでなく、場所の案内もしてくれる」(25.8%)、「視線の先にあるものの名称や関連情報が表示される」(17.9%)、米国では「地図を表示してルート検索をしたり、道案内をしたりする」(36.8%)、「目の前にいる人を撮影して、Facebookなどでタグ付けして共有する」(35.8%)などが上位に食い込んだ。○腕時計型の利用シーンは「天気予報チェック」が日米ともにトップ時計型端末で利用してみたい機能は、「天気予報を教えてくれる」が日本で25.2%、米国で46.8%といずれもトップだった。このほか日本では「通話やメッセージの受信が通知される」(21.3%)、「お店や駅の改札などで、近づけるだけで支払いができる」(20.3%)、米国では「通話やメッセージの発信ができる」(46.0%)、「通話やメッセージの受信が通知される」(43.4%)が上位となった。○日米ともに情報漏えい・プライバシー侵害が課題にウェアラブル端末における情報漏えいやプライバシー侵害などについて、事業者から個人情報が漏れることに関して「不安に感じる」「やや不安に感じる」の合計が、日本では66.2%、米国では61.8%となった。ウェアラブル端末を利用していない場合でも、端末所有者から盗撮や追跡をされることがありうるが、その不安は日本が67.2%、米国が65.2%で両国ともに高かった。○業務利用は「ハンズフリー」に期待、導入可能性は流通などが高いメガネ型端末の業務利用については、日本では「手を使わずに機械の操作ができる」が35.5%で他を大きく上回り、「ハンズフリー」であることへの期待が高いことが分かった。一方の米国では、「手を使わずにマニュアルが読める」が44.4%でトップだった。また、自らの業種の現場で今後導入の可能性があるかどうかを尋ねたところ、日本では流通、通信・IT関連、米国では不動産、金融の順で高かった。○2015年度は134万台、2020年度に573万台に拡大すると予想MM総研では、消費者調査とウェアラブル端末事業者の動向を踏まえ、市場規模(販売台数)の予測を実施。現段階では、身体データを収集して健康状態を確認できるリストバンド型の端末や、頭部に装着して周辺を撮影できるウェアラブルカメラと呼ばれる製品が中心だ。2015年度以降はアップルが発表した腕時計型端末「Apple Watch」など、16年度にかけて市場が拡大する可能性が高い。日本の市場規模は2015年度に134万台、2020年度に573万台に拡大すると予想している。
2015年02月06日スマートフォンのSIMロックを解除するために必要な「SIMロック解除コード」がヤフオクなどで販売されている。キャリアにSIMロック解除を申し込むと税別3,000円の手数料がかかるが、ヤフオクでは498円や、980円など安価な値段設定となっている。こうした、非公式的な「SIMロック解除コード」の利用について、NTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクの各社広報に話を聞いた。そもそも、SIMロック解除コードとは、端末のSIMロック解除する際に発行されるPINコード。解除コード入力画面から入力することで、現在契約しているキャリア以外のSIMカードが使用可能となる。ヤフオクで販売されている「SIMロック解除コード」の説明文を見ると、「機種名と15桁のIMEI番号(製造番号)を教えていただければ発行します」とある。このように非公式的に販売されているSIMロック解除コードについて、2011年4月以降に発売された機種(一部除く)においてSIMロック解除サービスを行っているドコモに問い合せると、「どのような形で販売されているものなのか、実態がわからないため回答は難しい」との回答だった。「301F」、「201HW」、「009Z」、「008Z」の4機種において、SIMロック解除サービスを行っているソフトバンクでも、「事実が把握できていないため、正式な回答は少し待っていただきたい。社内で確認させていただく」とのことだった。SIMロック解除サービスを行っていないKDDI(au)では、「海外ツールのようなものを使用して解除コードを発行している可能性がある。ただし具体的な方法などについてわからないため、コメントできない」との回答だった。実際に、SIMロック解除コードを非公式に購入したユーザーが、「成功した。運用できている」とするブログも散見されるが、ドコモとKDDIは共通して「推奨はしない。自己責任で行って欲しい」とコメントした。また、非正規でSIMロックを解除し、端末に何らかしらの不具合が出た際は各キャリアとも、「改造扱いになり、端末の保証サービスから外れる。キャリアとして端末の不具合に対応できなくなる」という。そうしたリスクを踏まえると、あくまで公式のサービスを利用してSIMロック解除をしたほうが無難と言える。なお以下で、ドコモとソフトバンクのSIMロック解除サービスの詳細を記載するので、SIMロック解除を検討しているユーザーは参考にしてほしい。SIMロック解除について:ドコモの場合ドコモショップの店頭にて手続きが可能。契約者本人であることを氏名/生年月日などから確認する。また、来店者の本人確認書類等が必要となる場合がある。対応端末は、2011年4月以降に発売された機種(一部除く)。対応機種一覧はコチラ。解除に必要な手数料として税別3,000円がかかる。SIMロック解除について:ソフトバンクの場合ソフトバンクショップおよび一部ソフトバンク取店にて申込みが可能。契約者本人であることを氏名/生年月日などから確認する。また、来店者の本人確認書類等が必要となる場合がある。対応端末は、「ARROWS A 301F」(富士通製)、「STREAM 201HW」(ファーウェイ製)、「STAR 7 009Z」(ZTE製)、「シンプルスマートフォン 008Z」(ZTE製)の4機種。解除に必要な手数料として税別3,000円がかかる。なお、両社とも、一度SIMロックを解除した端末に、再びSIMロック機能を設定することはできない。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年01月14日MM総研は1月7日、「法人ユーザーにおける携帯電/スマートデバイスの導入配布状況・ニーズに関する調査(2014年度版)」を実施し、その結果を発表した。調査は、従業員数100人以上の大手・中小企業および学校・医療福祉法人の総務部門を対象とし、500社(500人)の回答を得られた。また、比較用として従業員数10人以上100人未満の中小企業244社(244人)にも調査を実施している。調査方法はWebアンケートで、期間は11月7日~12日。アンケート結果によると、スマートフォンの導入企業の割合は、本格導入が前年調査(2013年9月~10月に実施)から2.5%増加の22.4%となり、テスト・部分導入を含めた導入企業は、1.3%増の31.4%、検討中は5.1%減の10.6%に縮小した。一方で、法人向けのフィーチャーホンの需要も高く、3年後の稼働台数は54%残る見通しとなっている。法人名義の携帯電話・PHS、スマートフォンのいずれかを現在、従業員や役員などに「配布している」企業は71.2%、「配布していない」企業は28.8%だった。スマートフォン絞り込むと、配布している企業は「本格的に導入済み」が22.4%で、「テストまたは部分導入済み(9.0%)」を合わせて全体では31.4%であった。一方、配布している企業のうち、導入を「準備中(1.4%)」、「検討中(10.6%)」とした企業は12.0%で、「まだ考えていない」が25.4%、「必要なし」が31.2%だった。スマートフォンを導入する企業の割合は昨年の1.3%増に留まり、市場でのスマートフォンの勢いからすると伸びが少なく、予想外の結果となった。また、導入予備軍となる「準備中」は、1.4%で変わらなかったが、「検討中」の割合は前回から5.1%縮小しており、今後も増加ペースが落ちていくこと、テスト・部分導入の裾野の急激な広がりは期待できないことがわかった。従業員配賦率(総従業員数に占める携帯電話・PHS、スマートフォン配布台数の割合)の推移を現在・1年後・3年後で比較すると、現在が22.4%で、1年後には25.1%、3年後には27.3%まで拡大する見通し。スマートフォンの配布率のみに絞り込むと、現在は平均5.8%、1年後には9.7%、3年後には12.5%と増加する見通し。また、携帯電話・PHSを含めた端末全体におけるスマートフォンの比率も着実に拡大しており、現在の26%から、1年後に39%、3年後に46%となる見通しとなっている。タブレット端末の従業員配賦率は、現在が平均2.6%で、1年後は4.3%、3年後に6.2%と増加する見通し。増加の推移は、スマートフォンの半分程度であった。現在のところ、「本格的に導入利用済み」が12.2%で。「テストまたは部分導入利用済み」の7.8%を合わせても20%に留まっている。一方で配布していない企業のうち、導入を「準備中」(2.8%)と「検討中」(14.8%)を合わせた導入予備軍が17.6%で、「まだ考えていない」が28.8%、「必要なし」が33.6%だった。「検討中」の割合は、スマートフォンよりも高く、タブレット端末のほうが今後もテスト・部分導入の傾向が強いことがわかった。
2015年01月09日産業技術総合研究所(産総研)は1月7日、脳損傷で失われた運動機能を肩代わりする脳の変化を解明したと発表した。同成果は、産総研ヒューマンライフテクノロジー研究部門システム脳科学研究グループの村田弓 研究員、肥後範行 主任研究員と理化学研究所ライフサイエンス技術基盤研究センターの林拓也 ユニットリーダー、尾上浩隆 グループディレクターらが、自然科学研究機構生理学研究所の西村幸男 准教授、伊佐正 教授、京都大学霊長類研究所の大石高生 准教授、浜松ホトニクス 中央研究所の塚田秀夫センター長らと協力して得られたもの。1月7日付の米科学誌「Journal of Neuroscience」オンライン版に掲載された。今回、モデル動物の大脳皮質運動野で手の運動機能を担う領域に損傷を作成後、リハビリによる運動機能の回復過程での脳活動の変化を調べた。指先でものをつまむといった動作はヒトと一部の動物のみが持つ高度な運動機能で、手の運動機能を担う領域が損傷すると回復は不可能と考えられていたが、リハビリの結果、約1カ月後に運動機能が回復した。これは、リハビリの回復過程で損傷した領域の機能を補うために脳に何らかの変化が生じたためと考えられた。同研究グループが陽電子放出断層撮影(PET)を用いて、動作が回復した直後の脳の変化を調べたところ、損傷した領域の活動は減少していたが、損傷前よりも活動が上昇した脳領域が複数認められた。また、損傷後数カ月経過した回復の安定期の脳活動を調べたところ、損傷近くの領域で活動の変化が見られた。さらに、この脳の変化が機能回復に貢献しているかどうかを検証するために、回復直後と回復安定期に、変化が認められた領域の活動を薬剤によってブロックした。その結果、手の運動障害が再発したことから、これらの領域の脳活動の変化が、損傷した手の運動機能を担う領域を肩代わりしていることが確認された。同研究グループは「今回の研究成果は、脳機能のメカニズムに基づいた新しいリハビリであるニューロリハビリテーションを構築する上で鍵となる」とコメントしている。
2015年01月08日「キャリア」に関係するコラムを書いていると、若手ビジネスマンの方から「キャリアアップ」についての相談をよく受ける。その相談の多くは「キャリアアップ=転職」だという前提の相談であることが多い。中には、もうほとんど本人の心のなかでは「転職」を決意している人もいる。最後の「ひと押し」を私にして欲しいのだろうと思うこともある。しかし、私は「キャリアアップ=転職」だとは少しも思っていない。だから「転職」を前提に「キャリアアップ」について相談された場合は、必ずといっていいくらい、引き止めモードに入る。○望んでいるキャリアアップの種類は?ところで、キャリアアップには大きく2つしかない。1つは「職種」を追求して 、異なる「組織」での経験を積み上げる場合。もう1つは「職種」は柔軟に考えて、同じ「組織」の中で経験を積み上げる場合。中には「職種」も「組織 」も同時に両方変わるケース もあるかもしれないが、それは良い意味での「チャレンジ」である。必ずしも「キャリアアップ」とは私は呼ばないことにしている。そういう意味では「キャリアアップ」とは、少なくとも現時点での何らかの「経験」を活かした上でさらに新しい経験を積むものだと思う。ある程度は成功の確実性がないといけない。話を元に戻す。私にもちかけられる相談の多くが「キャリア=転職」という前提なので、最初に、「本当に同じ組織の中ではキャリアアップを積めないのか?」と聞く。 まずは冷静に「本当に転職する必要があるのか?」と自問自答してもらう。どうしても「転職」をするというならば、「職種」は変えずに、新しい「組織」の中で 経験を積み上げることを進める。全く異なる組織の中で、全く異なる職種で新たな経験を積むことは、30代以上ではリスクの方も高い。ところが、矛盾するようなことを言うのだが、自分自身の「キャリア」を後から俯瞰すると、必ずしも「キャリアアップ」になるなどとは、その時は思わなかったが、実は「キャリアアップ」につながっていることがある。どういう時にそういうことがあり得るのか?それは、自分が経験してきた「職種」と新しい「職種」との間に、ちょっとした「ズレ」があった時だ。例えば、私自身の経験で言えば、私は長くテレビ局での広報宣伝の仕事をしてきた。主にマスメディアを活用したコミュニケーション方法だった。後にアップルに転職したのだが、 アップルで行ったメールやWebサイトやコールセンターを活用した既存ユーザー向けのコミュニケーション(今でこそ『ダイレクトマーケティング』や『CRM』などと呼ぶ)とでは、全く種類が異なるものだった。経験を活かしているように見えて、実は経験したことのない経験をしていた。このちょっとした「ズレ」が、今になって考えると大きな「チャレンジ」でもあった。スティーブ・ジョブズのスタンフォード大での卒業式での有名なスピーチに下記の名言がある。「点と点の繋がりは予測できません。 あとで振り返って、点の繋がりに気付くのです」しかし、実際には何年もあとになってからしかわからない「繋がり」を意識して新たな チャレンジをすることには リスクが伴う。 そう簡単にリスクある行動を人はとれない。(まして…相談された立場の私は、相談者にリスクをオススメはできない)だから必ず私は「リスクはなければない方がいい」「全く経験を活かせない転職なんてリスクが高すぎる」「だけど少しはズレがある方転職の方がいい」「今までの自分の経験を100%活かそうなんてセコいこと考えてるとチャレンジにならない」…などと言っては、いつも相談者をかえって惑わせてしまうのである。だから、あんまりムズカシイ人生の相談は、私になんてしない方がいいのかもしれない。<著者プロフィール<片岡英彦1970年9月6日東京生まれ神奈川育ち。京都大学卒業後、日本テレビ入社。報道記者、宣伝プロデューサーを経て、2001年アップルコンピュータ株式会社のコミュニケーションマネージャーに。後に、MTVジャパン広報部長、日本マクドナルドマーケティングPR部長、株式会社ミクシィのエグゼクティブプロデューサーを経て、2011年「片岡英彦事務所」を設立。(現 株式会社東京片岡英彦事務所 代表取締役)主に企業の戦略PR、マーケティング支援の他「日本を明るくする」プロジェクトに参加。2011年から国際NGO「世界の医療団」の広報責任者を務める。2013年、一般社団法人日本アドボカシー協会を設立代表理事就任。
2014年12月25日産業技術総合研究所(産総研)は12月16日、LSIの3D積層技術の実現に向けて、新たな多結晶膜形成技術を開発し、N型多結晶ゲルマニウム(Ge)トランジスタの性能を大幅に改善したと発表した。同成果は、同所 ナノエレクトロニクス研究部門 新材料・機能インテグレーショングループの森貴洋研究員らによるもの。詳細は、12月15~17日に米国サンフランシスコで開催される国際会議「2014 International Electron Devices Meeting(IEDM2014)」にて発表される。多結晶Geは、広く用いられている多結晶シリコン(Si)に比べ、より低温(500℃以下)で形成できる。そのため、熱的ダメージを与えずに集積回路上にCMOS回路を直接積層でき、3D-LSIの要素技術として有望である。さらに、Ge中の電子や正孔の移動度はSiよりも高いため、高速動作や低電圧動作が期待される。一方で、集積回路動作にはN型とP型のトランジスタが必要で、多結晶GeのP型トランジスタではすでに通常の単結晶Siトランジスタに迫る十分な性能が得られている。しかし、N型トランジスタの電流駆動力は通常のSiトランジスタよりも1桁以上低いという問題があった。今回開発した技術では、電流駆動力を従来の約10倍に増大できたため、多結晶Ge集積回路の動作速度が実用レベルになると期待され、3D-LSIの実現に貢献することが考えられるとコメントしている。
2014年12月18日アンリツは12月15日、米Qualcomm Technologiesとの共同検証により、LTE-Advancedの3キャリアアグリゲーション機能を利用したデータ通信に成功したと発表した。共同検証は、QualcommのLTE-Advanced 3キャリアアグリゲーションモデムを搭載したモバイル通信端末とアンリツの基地局シミュレータ「MD8430A」、検証用のテストケースを作成するツールであるラピッドテストデザイナ(RTD)で行われた。キャリアアグリゲーションは、複数の周波数帯を組み合わせ、より大きな帯域幅(電波の周波数の範囲)を作り出す技術であり、LTEをさらに高速化するLTE-Advancedの主要機能の1つとなっている。現在、2つの周波数帯を組み合わせ、下り(基地局からモバイル端末方向)300Mbps、上り(モバイル端末から基地局方向)50Mbpsのデータ通信を可能とする2キャリアアグリゲーションの導入が世界各国で進展し始めているが、下り450Mbps、上り50Mbpsの高速データ通信を可能とする3キャリアアグリゲーションの開発も本格化している。アンリツは、従来からQualcommのパートナーとして、同社の各種モデムの開発を支援しており、今回はLTE-Advanced 3キャリアアグリゲーションモデムのデータ通信の検証を実施した。そして、下り450Mbps、上り50Mbpsの高速データ通信に成功したという。今後、今回の共同検証の成果を生かし、アンリツは「MD8430A」によるLTE-Advanced 3キャリアアグリゲーション試験ソリューションの商品化に注力していくとコメントしている。
2014年12月17日産業技術総合研究所(産総研)は12月15日、立体型トランジスタ(フィンFET)の低周波ノイズをこれまでの最小レベルに低減する技術を開発したと発表した。同成果は、同所 ナノエレクトロニクス研究部門 シリコンナノデバイスグループの松川貴上級主任研究員、昌原明植研究グループ長らによるもの。詳細は、12月15~17日に米国サンフランシスコで開催される国際会議「2014 International Electron Devices Meeting(IEDM 2014)」にて発表される。トランジスタの低周波ノイズはフリッカノイズとしても知られ、トランジスタの面積に反比例して増加するため、アナログ集積回路の縮小の妨げになっていた。また、寸法を小さくすることにより性能が向上したトランジスタをアナログ集積回路で活用する際の障害になっていた。今回、均質な状態が得られる非晶質金属ゲートを導入したフィンFETにおいて低周波ノイズを従来技術の約1/5へ低減することに成功した。同技術により、アナログ集積回路の低コスト化につながるチップサイズ縮小と高性能化が期待できるとコメントしている。
2014年12月17日MM総研は11日、「ITデジタル家電購入意向調査(2014年冬ボーナス商戦編)」の結果を発表した。ボーナスの使い道として商品・サービスの購入を挙げた人においては、昨冬よりIT・デジタル家電製品の購入意向が増加した。調査の対象は、インターネットアンケートサービス「NTT コム リサーチ」の会員モニターで、全国の20歳以上の就業者1,115人。冬のボーナスの増減を調査したところ、「横ばい(昨年と変わらない)」と答えた人が45.1%で最も多かった。「前年比1%増~9%増」から「前年比50%増以上」と回答した人は合わせて13.7%で、昨冬の調査時の8.7%から5ポイントの上昇を見せた。対して今冬のボーナスが「前年比1%減~9%減」から「前年比50%減以上」と回答した人は合わせて8.7%だった。今冬のボーナスで購買意欲が「大変上がった」「やや上がった」と回答したのは合わせて13.2%で、「変わらない」と回答したのは65%、「大変下がった」「やや下がった」と回答したのは合わせて21.8%。購買意欲が「下がった」人の方が「上がった」人より多かった。今冬は大手企業を中心にボーナスの増額に踏み切る企業が増加した一方で、2014年4月の消費税増税や円安に伴う物価上昇などの影響から購買意欲は足踏み状態にある、とMM総研は分析している。今冬のボーナスの使い道を調査したところ、「貯蓄・運用」が最も多く59.1%、続いて多かったのは「商品・サービスの購入」をすると回答した人で37.3%であった。「商品・サービスの購入」をすると回答した人に、購入商品の分野を尋ねたところ、ノートパソコンや薄型テレビ、スマートフォンなどを含む「IT・デジタル家電」と回答したのが35.3%で、昨冬の33%から2.3ポイント増えた。「IT・デジタル家電」の項目ごとに購入意向を調べたところ、薄型テレビが最も多く9.7%。薄型テレビは昨冬の5.2%から4.5ポイント伸びた。薄型テレビの購入意向を示した29人のうち、20人が「4Kテレビ」を購入する意向を示しており、国内大手テレビメーカーの4Kテレビ製品が出揃って比較検討しやすくなった点、1インチあたりの価格が低下した点が影響している、とMM総研は見ている。薄型テレビに続くのは、ノートパソコンが9%、スマートフォンが8.3%。ノートパソコンは昨冬の6.8%から2.2ポイント、スマートフォンは昨冬の6.1%から2.2ポイント増加した。
2014年12月12日フリースケール・セミコンダクタ(フリースケール)は11月17日、OpenCL(Open Computing Language)ベースの車載開発環境の提供をまもなく開始すると発表した。現在の「自律走行車」の実現に向けて、自動車メーカーや車載機器メーカなどが先進運転支援システム(ADAS)の開発を進めている。しかし、同社によればオープンな標準規格が欠如しており、各社が閉鎖的なADASシステムを独自開発しているため、革新的な設計が生まれにくい状況にあるという。OpenCLは、プラットフォーム間で共有ができ、並列プログラミングを対象とするオープンなロイヤリティフリーの標準規格。今回フリースケールが、ADASシステム向けのOpenCL開発環境を提供することで、フリースケール製半導体製品を対象として、ADAS開発プロセスの「民主化」が実現し、研究開発費の削減が期待できるという。また、同社は自律走行車の開発には、実現信頼できるセキュア・ソリューションが必須だとし、「ゲーム・グラフィックスの強化やスマートフォン・アプリの実行を目的として設計された民生用半導体ソリューションでも十分安全であり、車載アプリケーションにも利用可能で、自律走行の品質や信頼性を確保できる」という考えは間違っているとコメント。車載グレード要件向けに新規設計された専用製品を通じてADASの安全性と品質を高めるよう業界に提案した。
2014年11月17日産業技術総合研究所(産総研)は11月11日、貴金属と酸化物が接合したナノ粒子の生成技術を開発したと発表した。同成果は、同所 ナノシステム研究部門 フィジカルナノプロセスグループの古賀健司主任研究員、先進製造プロセス研究部門 加工基礎研究グループの平澤誠一主任研究員らによるもの。詳細は、英国物理学出版局(IOP Publishing)の学術誌「Materials Research Express」のオンライン版に掲載された。貴金属と卑金属で構成される合金のナノ粒子を酸化させると、卑金属成分のみが酸化されることによって、貴金属と酸化物の分離が起こる。この際、一方向に酸化物の成長を促すことによって、酸化物ナノ粒子の一部に貴金属が接合した粒子が生成されることを、貴金属と酸化ニッケル(NiO)をモデルとして今回実証した。同技術によって、ナノスケールの貴金属と酸化物の接合が、複雑な化学プロセスを使用することなく可能になるという。今後、研究グループでは、より多くの種類の酸化物と貴金属が接合したナノ粒子の生成を行い、酸化現象のより深い理解を目指す。また、半導体酸化物と貴金属が接合したナノ粒子については、ガスセンサや触媒特性などの評価も行う予定であるとコメントしている。
2014年11月12日産業技術総合研究所(産総研)とニコンは11月10日、目盛り誤差1nm以下のリニアエンコーダを開発したと発表した。同成果は産総研 計測標準研究部門 長さ計測科 ナノスケール標準研究室の堀泰明 主任研究員、権太聡 研究室長、同長さ標準研究室の尾藤洋一 研究室長とニコンによる共同研究によるもので、11月9日~14日まで米ボストンで開催されている「29th Annual Meeting of the American Society for Precision Engineering (ASPE)」で発表される。リニアエンコーダは、1nm以下の高分解能の「ものさし」であり、表面に刻線のある基板と読取り装置との組み合わせで、長さや位置を非常に正確に測定できる。表面に刻線のある基板には数μm~数十µmの間隔で凹凸の刻線があり、その間隔を読取り、さらに電気的に等間隔に分割することで高分解能の目盛を得ている。これらの目盛は等間隔に並んでいるが、微視的には歪みが生じているため、これまでナノメートルオーダーの誤差は避けられなかった。今回、ニコンが開発した独自の目盛読取り方式による誤差低減技術と、産総研が開発したレーザー干渉を利用した正確な目盛の誤差の評価技術とを組み合わせることによって、1nm以下の誤差を実現した。同技術は今後、半導体素子や光学素子の加工精度の向上への貢献が期待されるという。
2014年11月10日ICT総研が4日に発表した、「2014年度 モバイルニュースアプリ利用動向」に関する調査結果によると、利用率1位は「Yahoo!ニュース」、2位は「Gunosy」、3位は「SmartNews」だった。同社は、PCやスマートフォンのYahoo!ポータルサイトを利用しているユーザーは、5,000万人以上いるため当然の結果であると分析している。同調査結果によると、モバイルニュースアプリの利用者数は、年々増加しており、2012年度末には303万人だったが2013年度末には1,294万人に上った。今後も増加傾向は続き、2014年度末には2,242万人、2015年度末には3,286万人まで増加すると見込まれている。同社が2014年10月に行ったアンケート調査では、4,294人のアンケート対象者のうち41.9%が「1年以内にニュースアプリを利用したことがある」と回答。アプリ別で、最も利用率が高かったのは「Yahoo!ニュース」で31.7%、続いて「Gunosy」で7.3%、3番目は「SmartNews」で6.8%だった。また、主要ニュースアプリの満足度調査も実施。1位は「SmartNews」で77.7ポイント、2位は「Flipboard」で77.3ポイント、3位は「Yahoo!ニュース BUSINESS」で76.7ポイントと、利用率とは違った結果となった。満足度1位となった「SmartNews」について、同社は、電波の悪い場所でも記事を読める「Smartモード」など、スマートフォンに最適化されたユーザーインターフェースが理由だと分析している。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年11月05日MM総研は11月4日、国内クラウドサービスの市場規模・予測と需要動向に関する調査結果を発表した。これによると、2013年度の国内クラウド市場は前年度比22.6%増の6,257億円となり、2015年度には1兆円を超え、2018年度には2013年度比2.9倍の1兆8,081億円に達すると予測されている。パブリッククラウド(SaaSおよびIaaS/PaaS)の市場は2013年度1,869億円で前年度比34.2%増となった。同社は、IaaS/PaaSの急成長を背景に、パブリッククラウドは2018年度まで年平均21.2%で成長し、2013年度比2.6倍の4,882億円に達すると予測している。プライベートクラウド(ホステッド、オンプレミスおよびコミュニティ)は2013年度4,388億円で前年度比18.3%増となった。コミュニティクラウドやホステッド・プライベートクラウドの拡大により2017年度に1兆円を超え、2018年度には2013年度比3.0倍の1兆3,199億円になると予測されている。クラウド市場におけるプライベートクラウドの比率は2013年度70.1%を占めるが、2018年度には73.0%と緩やかにシェアを高め、引き続きクラウド市場を牽引する傾向が見られるという。新規システム構築時にクラウドの活用検討する法人ユーザーは、2013年調査時の69.1%から78.1%へ9ポイント増加し、「クラウドファースト」が浸透してきていることが鮮明になった。原則的にプライベートクラウドやパブリッククラウドを利用する割合は40.5%(2013年調査時35.0%)、クラウドを検討に入れる割合は37.6%(同34.1%)となった。同社は今後、非クラウド環境のオンプレミス型もクラウドのメリットを積極的に勘案してクラウド側へシステムを移行していく企業が増加すると推測される。また、パブリッククラウドを利用しない企業の理由は「情報漏洩などのセキュリティが心配」が最も多く3割を超え、セキュリティへの不安が利用障壁となっていることがわかった。次いで「運用コストが高くなってしまう」、「既存システムとの一体的な運用が難しい」と続き、運用面の不安が上位を占めた。パブリッククラウドのIaaS/PaaSを利用・検討している法人ユーザー(n=701)が選ぶサービスは「Amazon Web Services」が33.7%と最も多く、3社に1社に上ることが明らかになった。ホステッド・プライベートクラウド(n=695)では「Bizホスティング Enterprise Cloud」(NTTコミュニケーションズ)が19.0%と最も多く、Amazon、NTTコミュニケーションズ共に2013年調査時の利用・検討率を大きく上回る結果となった。また、オンプレミス・プライベートクラウドの構築サービスを利用・検討している法人ユーザー(n=659)では、ベンダーとして「IBM」(18.7%)が最も多く挙げられた。
2014年11月04日現在北米公開中の『ゴーン・ガール』の興収が、先週末に1億3600万ドルに達し、デヴィッド・フィンチャー監督のキャリアで最高記録を築き上げた。これまでの週末興収記録でのフィンチャー監督の最大ヒット作は、『ベンジャミン・バトン 数奇な人生』の1億2750万ドルだった。『ゴーン・ガール』は北米公開から5週間たつが、今もトップ5内に君臨しており、これからもまだ数字が伸びることが予測される。同作品はまた、フィンチャー監督のキャリアで最高の公開初週末記録(3750万ドル)も記録。2位は『パニック・ルーム』の3000万ドル。本作は一般受けだけでなく、批評家受けも良く、rottentomatoes.comによると、88%の批評家が褒めており、これからのアワードシーズンでの健闘も期待される。日本では12月12日(金)より公開される。文:猿渡由紀
2014年11月04日産業技術総合研究所(産総研)は10月27日、反強磁性体と呼ばれる外部に磁力を出さない磁性材料を用いて、圧力により磁性を制御して室温で吸熱・放熱を制御する技術を開発し、さらに、反強磁性に固有の性質が熱変化を増大することを発見したと発表した。同成果は、同所 グリーン磁性材料研究センター 材料解析・開発チームの藤田麻哉研究チーム長によるもの。東北大学 工学研究科の松波大地大学院生、狩野みか博士研究員、名古屋大学 工学研究科の竹中康司教授らと共同で行われた。詳細は、英国科学誌「Nature Materials」オンライン版に掲載された。磁気による熱変化(磁気熱量効果)を用いたノンフロン・省エネルギーの磁気冷凍技術が期待されていたが、磁気の乱れ(エントロピー)の変化による吸熱・放熱を利用するので、これまではNS極をもつ強磁性体という材料に磁場をかける方式に限られていた。今回、磁場の替わりに圧力を使って、磁極のない反磁性体から熱変化が得られた。具体的には、反強磁性状態のMn3GaN(窒化マンガン・ガリウム)に小型油圧機器で発生可能な100MPa程度の圧力をかけたところ、常磁性体に変化し大きな吸熱、すなわち冷熱の発生が確認された。また、Mn3GaNでは、反強磁性体の特徴である磁気構造と原子構造の不整合(フラストレーション)が生じるが、これが相転移に伴う吸熱・放熱の発生量を増幅していることを発見したという。今後は、圧力熱量効果を効果的に利用できるデバイスのデザインを構築していく。特に、環境にやさしい磁気冷凍へ応用する際、精密電子機器に隣接した用途など磁場以外の利用が好ましい場合に対応できるように、強磁性磁気冷凍と相補的な利用を検討していく予定とコメントしている。
2014年10月28日産業技術総合研究所(産総研)は10月15日、微弱な生体透過光を効率よく測定して、血中成分を分析できる分光装置の試作機を完成させたと発表した。同研究は産総研 電子光技術研究部門 光センシンググループの古川祐光 主任研究員によるもので、10月15日から17日までパシフィコ横浜で開催されるインターオプト2014で詳細が発表される。この装置は、近赤外光を高感度で高速に分光分析することが可能で、持ち運びが容易なことが特徴。生体を透過した微弱な光の連続的な変動をとらえることができるため、血中に含まれる脂質を、採血することなくリアルタイムでモニタリングすることができるという。家庭や職場で日常のカロリー管理ができ、メタボリックシンドロームの予防などのほか、さまざまな疾患と関連する物質の無侵襲モニタリングへの展開も期待される。今後、共同研究先企業から来年度の市場への投入を目指すとのことで、分光分析のアルゴリズムを改良して、さまざまな血中成分の無侵襲測定を実施していく予定となっている。
2014年10月16日産業技術総合研究所(産総研)は9月29日、ダイレクトウェハ化技術により、転位など欠陥の極めて少ない気相合成単結晶ダイヤモンドウェハを作製できる低欠陥コピー技術を実証したと発表した。同成果は、同所 ユビキタスエネルギー研究部門 ダイヤモンドデバイス化研究グループの杢野由明研究グループ長、加藤有香子主任研究員、鹿田真一総括研究主幹らによるもの。詳細は、アメリカ物理学会誌「Applied Physics Letters」のオンライン版に掲載された。今回、ダイレクトウェハ化の種基板として、欠陥の極めて少ない基板を用いるとともに、このような基板に対応した結晶成長技術や基板表面処理技術を開発することにより、従来より一桁以上低い転位密度400個cm-2の単結晶ダイヤモンドウェハを作製したという。これにより、ダイヤモンドのパワーエレクトロニクス用材料としての可能性が示され、究極の材料特性をもつパワーデバイスによる省エネルギー社会の実現へ道を拓くことが期待されるとコメントしている。
2014年10月01日トレンド総研は9月26日、「スマートフォン端末の使用実態」に関する調査をおこない、その結果を発表した。トレンド総研が今回行った調査では、スマートフォンの画面が割れてしまっている人たちを"割れスマ族"とし、経験者のスマートフォン端末の使用実態を明らかにした上で、スマートフォンの保証制度に着目。9月5日~9日の5日間、事前調査において「スマートフォンの画面が割れた経験がある」と回答した20~49歳のスマートフォンユーザー男女500名を対象に調査を行った結果をまとめた。現在使用しているスマートフォンの端末の状態についてたずねたところ、「バッテリーの持ちが悪い(38%)」「本体に細かい傷がついている(30%)」といった回答があった。また、「ディスプレイに細かい傷がついている(17%)」「ディスプレイにひびが入っている(14%)」といった回答もあり、画面(ディスプレイ)に関する不満が並ぶ結果となった。画面以外でも「本体に大きな傷がついている(もしくは、割れた状態である)」という状態の人も1割程度いる結果が出た。「現在のスマートフォンの継続使用年数」についての回答は、「1年以上2年未満(34%)」が最多となり、多くの人が「2年縛り」と呼ばれる契約でスマートフォンを購入していることが想定。これを裏付る調査結果として「金銭面や現状の契約内容などの制約条件がなかったとしたら、スマートフォンの端末を変えたい」と感じている人は66%と、約7割が回答している。また、画面が割れてしまうなどの破損に備えて、通信キャリア、もしくは、メーカーの保証プランに加入しているかどうかについても調査も行なった。これによると、通信キャリア・端末メーカー双方の、有償・無償保証プランいずれに関しても、加入している人は3割程度に留まり、「各保証プランに加入しているかどうかすら把握していない」という人も2割程度いた。トレンド総研では、調査結果からは、スマートフォンユーザーの多くが、傷やひび割れといった端末の状態に不満を持ちつつも、そのまま使用している「割れスマ族」であるという実態が明らかになり、その主な原因としては「2年縛り」の契約や修理代金の高さがあげられると分析している。
2014年09月29日産業技術総合研究所(産総研)は9月25日、銅板にスズメッキを施して製品化されている自動車ワイヤハーネス用コネクタの小型・軽量化のための評価装置を開発したと発表した。同成果は、同所 ナノシステム研究部門 ナノ光電子応用研究グループの清水哲夫主任研究員によるもの。矢崎総業と共同で行われた。詳細は、10月12~15日(現地時間)に米国・ニューオーリンズで開催される電気接点に関する国際会議「60th IEEE HOLM Conference on Electrical Contacts」にて発表される。同装置は、走査型電子顕微鏡中で金属同士の接触を観察しながらコネクタの接触荷重と電気抵抗を計測できる。同装置で作製した圧痕では、表面の酸化スズ膜が割れて、その割れ目から下地のスズが入り込んで良好な電気接点を形成していることが確認できたという。この今回の電気接点に関する評価装置や計測結果は、信頼性や小型・軽量化が求められる自動車ワイヤハーネス用コネクタの評価や製品設計の新たな指針に貢献することが期待されるとコメントしている。
2014年09月29日日本通信は、10月1日より、SIMフリーiPhone利用者および利用希望者向けに「iPhone SIMフリー・コールセンター」を新設する。SIMフリーiPhoneに関する専門教育を受けた同社の社員が直接対応し、サービスの拡充を図る。同社は2010年夏からSIMフリーiPhone用のSIMを提供しており、4年に渡る知見を蓄積。コールセンターを新設し、足元で増加するSIMフリーiPhoneに関する問い合わせに対応する。SIMフリーiPhoneの使い方などについてサポートするという。Appleは、iPhone 6より国内において、SIMフリー版をキャリア版と同時に発売しており、SIMフリーiPhoneに対する注目が高まっている。
2014年09月26日MM総研は9月25日、情報システムの防衛対策で先行している米国企業と日本企業の合計600社を対象に実施した情報セキュリティ対策の実態に関する調査の結果を発表した。同調査は、従業員数1,000名以上の日本企業300法人、米国企業300法人のセキュリティ担当者にアンケート回答を求め、情報セキュリティ被害の状況や対策状況を分析したもの。その結果、米国企業では2012年度から2013年度にかけて、ほとんどの主要な手口による被害が減少傾向にあることが明らかになった。例えば、「なりすましによる被害」が12年度10億2,100万円から13年度2億8,200万円、「ウィルス感染による被害」が11億7,100万円から5億2,100万円、「標的型攻撃による被害」が6億1,900万円から4億300万円に減少している。また、「手口はわからない被害」を合わせた平均被害額の合計は、12年度の197億7,900万円から13年度99億6,500万円に激減している。これに対し、日本企業では、「なりすましによる被害」が12年度10億9,900万円から13年度26億4,600万円、「ウィルス感染による被害」が11億700万円から23億600万円、「標的型攻撃による被害」が12億9,500万円から22億7,100万円に増加している。また、「手口はわからない被害」を合わせた平均被害額の合計は、12年度の106億3,600万円から13年度195億800万円に激増している。続けて、過去2年間の日米企業の1社当たりの情報セキュリティ対策投資額と今年度計画を調べたところ、日本は米国より相対的に少なく、2年遅れの水準にあることがわかったという。日米ともに投資額を毎年増やしているが、2014年度の日本企業の情報セキュリティ投資額は23億6,400万円で、米国企業の32億9,400万円より約3割少なく、米国の2年前の水準に相当する。同社によると、米国では専門家のコンサルティングサービスを利用する企業が日本の約2倍の51.0%に達しており、今後、日本企業でも情報セキュリティに関するコンサルティングなどのプロフェッショナルサービスを効果的に活用するニーズが浮上する可能性があると指摘している。
2014年09月26日(画像はプレスリリースより)「フリースマイルキーエッセンスクリーミージェル」FREE WAY INTERNATIONALは「シリコンフリーなのに使いやすい」を切り口にした「フリースマイルキーエッセンスクリーミージェル」の本格発売を開始。「フリースマイルキーエッセンスクリーミージェル」は化粧水、乳液、美容液、マッサージクリーム、化粧下地に使えるオールインワンジェル。敏感肌やアレルギーの人に使ってもらうためにというコンセプトで水分には深層水などのミネラル豊富ものを、油分はオーガニックアルガンやローズヒップなどのナチュラル素材によるものを配合し、パラベン、シリコン、石油系合成界面活性剤、鉱物油、合成香料、合成色素をふくまないので、肌に優しくなっています。日々お肌の乾燥具合は異なりますが、使用量を調節することで、潤いのある健康肌をこの1本で手に入れられるとしています商品概要名称:フリースマイル キーエッセンス クリーミージェル販売料金:4,860円(税込)販売種類:オールインワンジェル化粧品販売店:オンラインストア、一部店舗(プレスリリースより引用)FREE SMILEブランドのコンセプトFREE WAY INTERNATIONALのブランド「FREE SMILE」のコンセプトは「忙しい毎日を送る人をキレイに」。手間なく、手軽に、手入れができるように工夫。また、ずっと使いたいと思ってもらうためにナチュラルな素材と実感できる効果を両輪として製品を開発しています。【参考】・FREE WAY INTERNATIONALプレスリリース・オンラインストア
2014年08月01日今、セレブの中で最もホットなダイエット方法と言えばグルテンフリー。マイリー・サイラスがグルテンフリーの食事にして10キロ以上のダイエットに成功して話題になりましたが、他にもジェシカ・アルバやアン・ハサウェイなど、グルテンフリーを実践しているセレブが続出。そんな大ブームとなっているグルテンフリーダイエットとは一体どんなものなのか、その概要をお伝えしたいと思います。画像:ペイレスイメージズ■グルテンにはまるで麻薬のように食欲を刺激する特性が!? グルテンとは小麦等に含まれるタンパク質の一種のこと。粘り気やもちもち感を出す性質があり、グルテンが含まれる代表的な食べ物はパンやパスタ、うどんなどがあげられます。パンやうどんなどをもちもちと美味しい食感にしてくれるグルテンですが、美容や健康面からするとちょっと厄介な存在。その理由はグルテンに含まれるグリアジンという成分が、脳内で麻薬のような働きをして食欲を刺激するから。美味しいパンやパスタを食べるとどんどん食欲が加速してとまらない…なんてこと、よくありませんか? そんな時は言わば脳がグルテン中毒になってしまっている状態。食べれば食べる程もっと食べたくなってしまい、気づけば食べ過ぎてカロリーオーバーに。また、小麦粉に含まれるアミロペクチンAというでんぷん質は、その他のでんぷんより血糖値を上昇させる働きが強く、白米等を食べたときに比べてインスリンの分泌が増え、太りやすくなると言われています。■グルテンフリーダイエットのやり方グルテンフリーダイエットは、グルテンを含む小麦粉等を使った食品をカットすればOK!! パンやケーキ、パスタやラーメンやうどんなどにはグルテンが含まれているので、これらの食品を抜くようにします。ヘルシーなイメージのある全粒粉にもグルテンは含まれているので要注意。炭水化物抜きのダイエットとは違いお米は食べても大丈夫なので、和食を中心としたバランスのよいメニューを心がけましょう。ご飯は白米より血糖値が急激にあがりにくい玄米や胚芽米がベスト。麺類が食べたいときはうどんやそうめんは避け、グルテンフリーのそばを食べるように。ただしそば粉100%の十割そばにして下さいね。グルテンフリーダイエットを始めると体調がよくなって疲れにくくなったり、肌がキレイになる等の嬉しい効果も期待できます。その反面、グルテン中毒の度合いが高い人ほど、最初の数日間はイライラするなどの禁断症状が出る可能性が高いので、軽い運動やアロママッサージを行う等ストレスを和らげる工夫をして乗り切りるのがポイントです。グルテンフリーダイエットを成功させて、健康的な美ボディを手に入れましょう!
2014年06月14日『グルテンフリー』最近よく耳にしませんか? グルテンというのは、小麦や大麦、ライ麦など穀物に含まれるタンパク質の一種で、消化に時間のかかるものの代表です。小麦などでアレルギーを引き起こしてしまうのは、このグルテンに問題があるとされています。というのもグルテンは、子ども、特に3歳になる前の胃腸が発達途中の子どもにとってはとても負担となる食べ物なのです。過剰に摂取すると、腸の穴が大きくなる病気を引き起こし、アトピーやアレルギーの原因となります。小麦やライ麦はそのままでは食べませんよね? だいたいが粉になっています。そもそも消化が悪いものなので粉にして食すのが通常となっているというわけです。胃腸がまだ発達段階の子どもたちの腸にはできるだけ消化に良いものを与えたいところ。でも子どもが大好きなホワイトシチューを食べさせたい、というママにとっておきのレシピをご紹介します♪<材料>(3人分) ・さつまいも 1本・人参 1本・いんげん 5本・玉ねぎ 1玉・鶏肉 適量・上新粉 適量・塩・コショウ 少々・豆乳 適量・コンソメ(化学調味料無添加のものを!)・ココナッツオイル<作り方>1)野菜と鶏肉を一口大に切ってココナッツオイルを敷いた鍋で軽く火が通るまで炒めます。2)1に上新粉を絡めながら少しずつ入れ、全体に絡まったら鍋に材料が浸るくらいに水を入れ、1度沸騰させたところへ豆乳を入れます。3)煮込んでいくととろみが出てきます。コンソメと塩・コショウで味を整えます。煮込めば煮込むほどとろみが出ますので、様子を見ながら豆乳を加えて好みのとろみに仕上げていきましょう!牛乳ではなく豆乳にするのは、栄養価の問題です。牛乳は動物性であるのに比べ、豆乳は植物性なので、胃腸が発達途中の子どもたちにとって負担が非常に少ないという利点があります。まだ発達途中の子どもの腸には牛乳よりも豆乳の方が優しいので料理にはできるだけ豆乳を使用しましょう。豆乳を選ぶ時も、できるだけ国産の有機大豆のものを選ぶようにすると良いでしょう。
2014年05月27日ハリウッドの映画業界で、トム・クルーズほどキャリアのアドバイザーにふさわしい人物はいないかもしれない。少なくともザック・エフロンはそう考えているようだ。2010年の『きみがくれた未来』以来、ヒット作に恵まれていない現状をよしとしていないザックは、ハリウッドきっての国際的スターにアドバイスを求めたと米エンタメ情報サイト「eonline」が報じている。「アドバイスの内容を詳しく話すことはできないけれど、それは単刀直入で、常識にあふれたものだったよ」と、TV映画「ハイスクール・ミュージカル」(’06)で大ブレイクし、いまは26歳になったザックは語った。「問題は、自分が誰であり、何をもたらすことができるのか、とりわけ、それらをきちんと自分が理解しているかどうかだと思う。自分がいまいる位置をしっかり自覚して、自分が将来、なりたいと目指すものに向かって、ステップを上っていくことが大切なんだ」。ザックは「ハイスクール・ミュージカル」以降、様々なジャンルの映画に挑戦したが、それがある程度裏目に出てしまったことも分かっており、「次から次へと映画に出演したことで、完全に燃え尽きてしまったんだ」と米エンタメ情報誌「The Hollywood Reporter」のインタビューに答えている。当然、ザックのメンターとなったトムも、ザックと同じような経験をしているだろう。1986年のインタビューで24歳だったトムは「過去何年もの間、僕の持っているものといったら、ベッドと机と椅子だけだったんだ。仕事の間はホテルに缶詰めになり、仕事と仕事の間にアパートに戻る。僕のライフスタイルは、それはみじめなものだった。不思議なもので、(ヒット作が出て)権力を手にすると、やりたいことが出来るようになる。仕事は選び放題になるけれど、一年のうち半年やそれ以上は仕事をしないんだ。次に何をするのが適切かを熟考したいからね。僕のものの考え方と価値観はずっと変わらない。みんな僕のことをあちこちと動かそうとするけれど、ライフスタイルを変えたくないんだ」と語っている。また「誤解しないでほしいんだけれど、僕は自分でありたいからね。でも周りにはあまりに多くの情報があふれている。だからその中から何をすべきか選ぶのに時間を費やすよ。チャリティーや慈善事業、仕事のオファー、要望なんかをね。それから、僕はあまり大勢の人たちと仕事をしたくないんだ。僕と仕事してくれる人たちを本当に信頼しているし、彼らとだけ一緒にいて、アイディアを聞き、連絡を取り合っている。今の僕にとってのチャレンジは、ただ人生をまとめるってことだよ」とも答えている。ちょうど『卒業白書』(’83)『トップガン』(’86)の大ヒットで一躍スターダムに上り詰めたばかりの頃のトムのこれらの言葉を聞けば、ザックが正しいメンターを選んだことが分かるようだ。(text:Mieko Nakaarai)
2014年05月09日富士キメラ総研は、報告書「2014年 エレクトロニクス高分子材料の現状と将来展望」の一部を公表した。同社は、エレクトロニクス製品向け部材の世界市場を調査し、その部材で使用される高分子材料などの素材の動向を分析している。報告書では、半導体、実装、LCD、OLED、タッチパネル、LED、太陽電池、バッテリー関連向けの部材を対象に、市場トレンド、用途動向、企業動向などのマーケット情報に加え、使用される素材や技術動向について明らかにしている。また、部材向け素材、次世代注目素材の現状と今後の動向もまとめられている。発表によると、2017年の世界市場予測では、PMMAなどを素材とする偏光板保護フィルムは2014年以降も採用が増加するとみられ、2017年には2013年比10.5倍の168億円と予測されている。また、ITO以外を素材とする透明導電性フィルムは、同5.9倍の2127億円。特に金属メッシュフィルムは堅調な拡大を続けることで市場をけん引し、2017年にはITO以外を素材とする市場の9割を占めると予測している。同社が挙げる注目素材の現状と動向は以下のとおり。詳細は、「2014年 エレクトロニクス高分子材料の現状と将来展望」にまとめられている。価格は9万7000円(税別)。
2014年04月17日産業技術総合研究所(産総研)と大阪大学は10月21日、半導体ダイオードの性能を上回る、ナノサイズの磁石を用いたスピントルクダイオードを開発したと発表した。同成果は、大阪大学 基礎工学研究科の三輪真嗣助教、石橋翔太氏(当時:博士前期課程2年)、鈴木義茂教授、冨田博之博士研究員、田村英一特任教授、安東健氏(当時:博士前期課程2年)、水落憲和准教授らによるもの。産総研 ナノスピントロニクス研究センターの野崎隆行主任研究員、猿谷武史氏(現:キヤノンアネルバ)、久保田均研究チーム長、薬師寺啓主任研究員、谷口知大研究員、今村裕志研究チーム長、福島章雄副研究センター長、湯浅新治研究センター長と共同で行われた。詳細は、英国科学雑誌「Nature Materials」のオンライン速報版に掲載された。電子の持つ磁石の性質であるスピンを利用するスピントロニクスの実用化に向けた研究開発が活発に行われている。HDDの読み取りヘッドでは、磁石の磁極の向きにより抵抗値が変化するトンネル磁気抵抗効果がすでに利用されている。また、磁石の磁極が有する不揮発性を利用したMRAMも実現しており、既存の半導体RAMを置き換えるために高密度化に向けて開発が進められている。このような背景から、磁性素子はポストCMOS素子として期待されている。しかし、既存のダイオードやトランジスタといった半導体素子の性能指数を上回る磁性素子は実現していない。研究グループは2005年に、磁気抵抗効果と磁極の首振り運動を利用したスピントルクダイオード効果を発見した。スピントルクダイオードは従来の半導体ダイオードと原理が異なり、携帯電話などで広く用いられるマイクロ波の検出機能(ダイオード効果)において半導体ダイオードを上回る可能性があると期待されたが、発見当時の性能指数は感度3800V/Wと半導体ダイオードを下回るものだった。今回、スピントルクダイオードの性能を向上させ、半導体ダイオードの約3倍のダイオード感度1万2000V/Wを実証したのに加え、素子の小型化により、S/N比のさらに向上させた。半導体ダイオードでは、流す電流の向きにより空間電荷層と呼ばれる電流が流れにくい層の厚さが変化し、負方向よりも正方向で電流が流れにくくなる。このため、交流電流を流すと正味の直流電圧が生じる。このダイオード効果により、マイクロ波の検出が可能となる。しかし、半導体ダイオードの性能は動作温度により一意的に定まるため、性能向上は難しいとされている。スピントルクダイオードの仕組みとしては、磁気トンネル接合と呼ばれる薄い磁石を2枚張り合わせた素子に正電流を流すと、スピン注入効果により磁極の向きが反平行になるため、磁気抵抗効果により素子抵抗が増加して、半導体と同様に正方向では電流が流れにくくなる。逆に、負方向ではスピン注入効果により磁極の向きが平行になるため、抵抗は減少し電流が流れやすくなる。このように磁気トンネル接合は半導体と同様、ダイオード効果を有する。これをスピントルクダイオード効果と呼ぶ。今回の研究では、図3-1のように、ナノメートルサイズの厚さを持つ2枚の磁石(鉄ボロン合金、コバルト鉄ボロン合金)と酸化マグネシウム層からなる磁気トンネル接合素子を用いた。スピントルクダイオードの出力向上のためには、磁極の首振り運動の振れ幅を大きくする必要がある。そのための素子として素子形状を円形に設計し、鉄ボロン層の上に酸化マグネシウム層を配置した。図3-2は、4.8μAの交流電流を流した時のスピントルクダイオードの検出電圧。横軸は入力交流電流の周波数で、半導体ダイオードを上回る検出電圧を得た。図3-3は、検出電圧の直流電流に対する変化を示している。このように直流電流を加えることにより、検出電圧を大幅に増大させられることを発見した。さらに、その増大が磁極の首振運動の回転軸の傾き(一種の非線形効果)により説明できることを見出した。一般的に、磁気トンネル接合素子を小型化するとスピン注入効果が増すため、信号強度が増加するが、素子を小型化すると、磁極の安定性を低下させるため、雑音も増加する。研究グループは非線形効果のメカニズムを明らかにし、素子小型化に対する影響を詳細に解析した。その結果、素子の小型化により雑音以上に信号を増加できることを見い出した。これにより、S/N比において、半導体を大幅に上回るスピントルクダイオードの実現が可能なことが分かった。スピントルクダイオードは、高感度、小型、高速チューニング、低抵抗、周波数選択性などの特性のため、マイクロ波検出器として通信機器、ICタグや車載レーダなどへの応用が期待できる。また、HDDやMRAMに応用されているスピントロニクス素子の高周波エレクトロニクス分野への応用も加速するものと期待されるとコメントしている。
2013年10月22日ペット関連の物流・情報配信業を行っているペットオフィスは、同社が運営する「ペット総合研究所(ペット総研)」にて、キャットオーナーの男女1,188名を対象に、愛猫との生活にまつわる”夢と現実”についてアンケート調査を実施した。調査期間は10月3日から11月6日。「愛猫を迎える前、愛猫との生活について、思い描いていた夢を挙げるなら?」とたずねたところ、他を大きく引き離し、「たくさんスキンシップを取る」が82%で1位となった。この結果の背景には、猫の場合、基本的に一緒に過ごす場所が「室内」だからということがあると考えられる。一方で「一緒に散歩・旅行」を夢見る人も20.7%と少なからず見られた。また、「実際に愛猫と生活してみて、その夢は何%ぐらい実現しましたか?」と質問したところ、「100%」から「60%から70%」までの上位回答がほぼ横並びの割合という結果となり、合計すると、8割近いオーナーがおおむね夢が実現していると回答している。「実現度が100%」のエピソードでは「子猫の時に迎え入れ、成長日記のブログを作っています。成長を見守る親の気分です。毎年の年賀状に干支のコスチュームを着せるのが楽しみです」や、「メスのラブラドールとも仲良くなって、犬が外のハウスでほえると、玄関まで行って一緒にウーと威嚇するほどです。たまに庭で一緒に日なたぼっこしてます」などが寄せられた。反対に「実現度が10%程度」では、「亡くなった先代は穏やかな性格で一緒に寝たりしていましたが、新しく家族になった猫ちゃんは引っかく、かむ、暴れるで…(涙)」や、「いっしょに寝たかったが、母と寝てばかりいる」などがあげられている。また、「実際に愛猫と生活してみて、しつけについてはどのように感じましたか?」という質問では、「思ったよりも大変ではなかった」が42.6%。次いで「思ったより大変だった」が35.7%、「思ったとおり大変だった」が12.4%となり、しつけに関しての感想が二極化するという結果となっている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月29日生活者の意識・実態に関する調査を行うトレンド総研は、今年度に就職活動を行った大学生・大学院生652名を対象に、「就職活動とソーシャルメディアの活用に関する調査」を実施した。調査期間は10月12日から10月15日。まず、2013年4月入社予定の大学生に、「就職活動において、ソーシャルメディアを活用したか」と尋ねたところ、「頻繁に活用した」と回答した人は13.2%、「活用した」と回答した人が22.1%。両者を併せて35.3%と、大学生の3人に1人以上がソーシャルメディアを就職活動に活用していたことが明らかになった。次に、実際にソーシャルメディアを就職活動に活用したという人に、「就職活動におけるソーシャルメディアを活用するメリット」を尋ねると、最も多くの人が「就職活動先の企業のことを知ることができる(61.7%)」と回答。続いて、「より早く情報を得ることができる(50.9%)」、「人間関係を広げることができる(47.0%)」、「ソーシャルメディア上でしか得られない情報がある」(39.1%)という結果となった。また、「就職活動において役立つと思うソーシャルメディア」を、実際にソーシャルメディアを就職活動に活用した人に聞くと、“就職活動特化型”のソーシャルメディアサービス「みん就(みんなの就職活動日記)(63.5%)」と、近年、頻繁に注目を集めている「Facebook(59.1%)」、「Twitter(50.0%)」が、その他の回答を大きく上回る結果となった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月14日