太陽光

4月からは消費税が8％に上がることもあって、これまで以上に節約が気になっている人も多いのでは？　そこで知っておくとオススメなのが、太陽光発電に関する知識。注目を集めている太陽光発電ですが、賢く利用することで節約になるのはもちろん、とてもお得なのです。今、私たちが利用している電気は、主に火力・水力・原子力発電によって生み出され、電力会社から購入しているもので、安全性に不安が残る問題もあります。けれども、太陽光発電は1970年代から研究が進められ、最高のクリーンエネルギーとされています。太陽光発電は一般家庭に導入するのも簡単。そのうえ、発電した電力のうち、家庭で使い切れなかった分は電力会社に販売したり（売電）、蓄電池に貯めて夜間に使用することも可能。さらに、防災対策として災害による停電時にも電気が使えたり、CO2を排出しない地球にやさしい生活を送ることもできるなど、多くのメリットがあります。中でも特に大きなメリットは、個人で再生可能エネルギーを販売できる「固定価格買取制度」という国が約束する制度。この調達価格は一度適用すると、買取期間中ずっと固定され、10～20年（システムによる）変わることはありません。つまり、今年の3月までにこの制度を申請して、認定されれば、10～20年間は一定以上の収入が見込めるということ。実際のお得額は、「賄えた光熱費＋売電収入額」。例えば、3.5kwのシステムを設置した家庭では、自宅で発電したことで賄えた光熱費に売電収入分の金額を足すと、年間なんと19万円近くも光熱費が削減され、それが10～20年見込めるのです。ただ、来年度の調達価格は、設置コストが年々下がっていることなどから下落するのではと予想されているので、売電金額が下がるかもしれません。また、4月から消費税も8％に増税し、設置コストが上がる可能性があるため、太陽光発電システムを導入するのは3月までがいいのだとか。太陽光発電システムを導入するときに大切なのは、ソーラーパネルと、パネルの「変換効率」。「変換効率」とは光エネルギーを電気に変換する割合のこと。また、メーカーによってシステム全体に対する保証内容が異なるで、そこも必ずチェック。「製品保証」や「出力保証」「災害保証」といった保証の期間と内容をしっかりチェックしましょう。そこで注目されるのが、トリナ・ソーラー。トリナ・ソーラーは、1997年に創設された太陽光専門の太陽光発電パネルメーカー。15年以上の実績によって、世界20カ国にもおよぶ太陽エネルギー業界随一のグローバルリーダーで欧米におけるトップ企業です。 トリナ・ソーラーでは、太陽光発電の研究開発から原材料の調達・製造・販売に至るまですべてを自社で実施。この一貫した流れと並行し、製造工程における綿密な品質管理を全製品でそれぞれ行なっているから、高品質の製品を競争力の高い価格で供給できるのです。さらに、業界トップレベルの25年保証、商品によっては30年保証も。それほど品質に自信があるのですね。電気を使用するのは毎日の生活に欠かせず、一生続くもの。賢い消費者になるためにも、太陽光発電と優れたメーカーについて知っておいて損はありませんね。・トリナ・ソーラー・ジャパン 公式サイト

毎日の生活の中で、電気は欠かすことのできないものですね。けれども、電気代は家計への負担になるだけでなく、火力発電などによる電気は環境への負荷ももたらします。毎日のことだから、環境に優しい電気を少しでも使用できれば嬉しいもの。最近は、太陽光発電システムを自宅に備えている家も増えているようですね。ケイアイスター不動産が埼玉県川口市と群馬県高崎市にて竣工予定の2棟のマンション 「ヴィラーヌ川口 ブライトヴィスタ」 と 「ヴィラーヌ高崎 ステーシア」 は、太陽光をエネルギーに変える発電システムを搭載したマンション。マンション共有部の電力を太陽光エネルギーで供給することで、電気料金を低くするうえ、CO2削減効果にもつながるので、家族にも環境にも優しい暮らしが実現できるそう。蓄えた電力は共有部分の電灯などに供給。電気料金を低くするだけでなく、余剰電力は電力会社へ売電するため、管理費の節減にもつながるといいます。ケイアイスター不動産は、先進の太陽光発電システムを取り入れるだけでなく、マンションに住む人びとの多用なニーズに応えるため、実績と信頼のある一級建築士や施工業者らのアウトソーシングとコラボレーションを実現。設計・施工・販売と、それぞれの分野のプロが力を集結することにより、独自基準から生まれる確かな品質と資産価値を届けているそう。この「ヴィラーヌ川口 ブライトヴィスタ」と「ヴィラーヌ高崎 ステーシア」のモデルルームがオープンしたとのことなので、その品質を確かめるにはとてもいい機会になりそうです。「ヴィラーヌ川口 ブライトヴィスタ」は、広々とした公園が隣接し、三井不動産運営の大規模商業施設「ララガーデン川口」も歩いて4分の距離。さらに、保育園や小学校などの子育て施設も10分圏内と充実しており、恵まれたロケーションに位置しているのが魅力です。また、「ヴィラーヌ高崎 ステーシア」 は、9路線が集結する高崎駅から徒歩4分と利便性に優れているのが最大の特徴。竣工予定の平成27年には、都市集客施設である「高崎パブリックセンター」の着工も予定されているから、ますます目が離せない地域での暮らしに期待が膨らみますね。今すぐマンションを購入する予定はないかもしれないけれど、将来に向けてさまざまなマンションについて知っておくのもよさそう。特に太陽光発電システムは今後ますます必要になっていくことは間違いないだけに、今から注目しておきたいものですね。将来はこんなマンションで、こんな暮らしを…、そんな夢を思い描いてみるのも楽しいかもしれません。・ケイアイスター不動産 公式サイト 「ヴィラーヌ川口 ブライトヴィスタ」は、 こちら から「ヴィラーヌ高崎 ステーシア」は、 こちら から

カゴメはこのほど、同社子会社のカゴメ不動産を通じて、太陽光発電を利用した売電事業に参入すると発表した。同事業では、2013年6月より、青森県十和田市、山梨県市川三郷町、福岡県久留米市の3カ所において、閉鎖工場や配送センターの跡地などに太陽光パネルを順次設置し、3カ所合計で年間6,875MWhの発電を計画。詳細は、山梨県市川三郷町が年間売電量2,650MWh、6月着工、2014年2月売電開始、福岡県久留米市が同2,200MWh、2013年9月着工、2014年5月売電開始、青森県十和田市が同2,025MWh、2014年度中に着工・売電開始予定となっている。総事業費は15.5億円。発電した電力は全て電力会社に売却し、年間約2.7億円の売電収入を見込んでいる。なお、同事業における年間発電量6,875MWhは、一般家庭の消費電力に換算すると、約2,000軒分(一軒当たり年間約3,600kWh、経済産業省調べ)に相当する。カゴメグループでは、省エネルギー活動も積極的に実施。2011年度のオフィス部門での床面積あたりの電力使用量は、2010年度比で約12%削減したという。また、2013年春からは、事業活動を通じて人と社会の「再生」を応援する「リジェネレーション・チャレンジ・プロジェクト」を始動。「ThinkGREENKAGOMEキーワードは、Re：再生力」とのメッセージの下、「サステイナブルで健康な社会」(同社)の実現を目指すとのこと。同社は、「自然の恵みである太陽光を使った売電事業に参入することで、自然の『再生力』を活用し、社会・地球環境の健康長寿に貢献していく」としている。【拡大画像を含む完全版はこちら】

ソフトバンクモバイルとSBエナジーは共同で、住宅の屋根を借り受けて太陽光発電システムを設置し、発電した電気を電力会社に売電する「おうち発電プロジェクト」を開始。先着で1,000棟を募集する。同プロジェクトでは住宅の屋根をソフトバンクモバイルが借り受け、「発電スポット」として太陽光発電システムを設置。その後、SBエナジーがまとめて管理し、発電した電気を電力会社に売電することで、太陽光発電の普及・拡大を図る新しい取り組みとなっている。太陽光発電システムの設置には、住宅の屋根を貸す側は負担がなく、売電額の一部を「発電スポット」利用料として受け取ることが可能とのこと。さらに停電時は発電した電気を非常用電源として利用することもできる。また、太陽光発電システムは20年の契約期間が満了した後、無償で譲渡する。さらに「おうち発電プロジェクト」に合わせて新たに提供する「モバイルセット割」で、3年間にわたってソフトバンク携帯電話の「ホワイトプラン」基本使用料、「ホワイトBB」の月額使用料、「Yahoo! BB」の月額利用料金の割引が受けられるとのこと。同プロジェクトの募集期間は12月21日から2013年3月31日まで。先着で1,000棟(契約成立の先着順)募集する。詳細は「おうち発電プロジェクト」で案内している。【拡大画像を含む完全版はこちら】

「THE SUIT COMPANY」は、震災の影響による電力不足でいまなお節電の取り組みが続く中、太陽からの赤外線を効率よく吸収し、熱エネルギーに変換する機能素材を使用した「ソーラーチャージスーツ」を発売した。今夏は、企業と家庭の双方で節電対策が進められた効果から、心配されていた計画停電もなく過ぎた。しかし、節電対策といえば暑い夏を想像しがちだが、当然、冬も節電対策が必要になる。そんな中、節電の切り札として注目を集めているのが、再生可能エネルギーのひとつである「太陽光 発電システム」、いわゆる「ソーラーパワー」。そこで、「THE SUIT COMPANY」では、「スーツ」でも新しい節電の形を取り入れた商品「ソーラーチャージスーツ」を提案する。同スーツは、ウールに特殊蓄熱性繊維をブレンドすることにより、太陽からの赤外線を効率よく吸収し、熱エネルギーに変換することを可能にした。通常品に比べ、生地表面温度が約5度上昇する。独自の開発製法による強度のある細い糸を使うことで、ウール本来の温かみのある風合いを生かしたまま、標準的なウール100%織物の重量より約20%の軽量化を実現した。価格は2万9,400円。今年の冬、は節電もおしゃれも同時に楽しめる工夫をしてみてはいかがだろうか?【拡大画像を含む完全版はこちら】

りそなグループの近畿大阪銀行はこのほど、｢再生可能エネルギー固定価格買取制度｣に基づき太陽光パネルを設置する事業者の資金需要に応えるため｢近畿大阪再生可能エネルギー応援融資｣の取扱いを開始すると発表した。同商品は、自社工場や収益物件などの屋上、遊休不動産などの有効利用を目的として太陽光パネルを購入、設置し再生可能エネルギー固定価格買取制度に基づき売電する事業者が利用できる融資制度。近畿大阪銀行では、再生可能エネルギーの活用が注目されるなか、8月1日よりやまと建設と業務提携し太陽光発電システム設置ニーズに応えるサービスを始めているが、同商品の取扱開始により、太陽光パネル設置業者の紹介から資金支援まで一貫して支援できる体制が整ったとしている。今後は、更に幅広い顧客のニーズに応えることができるよう業務提携先企業の拡大も図っていくという。近畿大阪銀行は、さまざまな取り組みを通じて創エネ・環境負荷軽減に向けた関西の事業者の取り組みを積極的にサポートするとともに、地元経済全体の安定および成長に貢献していくとしている。申し込みできる人｢再生可能エネルギー特措法｣の認定発電設備に該当する太陽光パネルを設置する事業者(法人・個人事業主)融資金額1先につき合計300百万円以内融資期間原則1年以上15年以内取扱期間2012年9月3日～2013年3月29日【拡大画像を含む完全版はこちら】

武蔵野銀行は7月に導入された「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」を活用し、太陽光発電事業へ参入する顧客向けに、10日からむさしの太陽光発電事業支援融資｢太陽の恵み｣の取扱いを開始した。「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」とは、再生可能エネルギーの普及・拡大を目的に、再生可能エネルギー（太陽光、風力、水力、地熱、バイオマス）を用いて発電された電気を、一定価格で電気事業者が買い取ることを義務付けた制度。融資対象者は、同制度を利用する法人や個人事業主で10kw以上の発電能力を有する太陽光発電事業に必要な設備資金に使うことができる。融資金額は1000万円以上（100万円単位）、期間は1年超20年以内（据置期間1年以内）。金利は固定金利（特約期間中）または変動金利で、固定金利の特約期間は、2年・3年・5年・7年・10年から選択できる。同商品は融資期間を最長20年としており、長期間にわたり太陽光発電事業を安定的に支援することが可能だという。同行は、今後も地元銀行として、環境に配慮している顧客を積極的に支援していくとしている。【拡大画像を含む完全版はこちら】

東京メトロは28日、東西線妙典駅に太陽光発電システムを導入すると発表した。発電能力は280kWを見込んでおり、今年7月の完成をめざすという。同社は環境に優しい地下鉄をめざして、「みんなでECO. 東京メトロ・エコプロジェクト」を展開している。環境配慮型車両として千代田線16000系や銀座線1000系を投入し、銀座線田原町駅を皮切りにLED照明の導入も実施。地上駅への太陽光発電システム導入も進められ、千代田線北綾瀬駅(発電能力20kW)、東西線南行徳駅(発電能力40kW)に続く3駅目として、妙典駅に導入されることに。妙典駅は東京メトロ東西線の高架区間(南砂町～西船橋間)にある駅で、開業は2000年と東西線の駅では最も新しい。2面4線のホームを有する同駅はホーム屋根の面積が広く、太陽光パネルを多く設置できることから高い発電能力を発揮すると予想される。発電開始後の年間発電電力料は約25万7,000kWhが見込まれ、これは南砂町～西船橋間で使用される消費電力の約2.8%に相当し、142トンのCO2削減につながるという。太陽光発電システムの導入により、晴天時の昼間はエスカレーター、エレベーター、照明などの付帯電力を太陽光発電でまかなえるほか、発電量が多い場合、隣接する駅に融通しての利用も可能となる。なお、東京メトロは東西線地上駅の残る5駅(西葛西駅、葛西駅、浦安駅、行徳駅、原木中山駅)についても、本年度中に太陽光発電システムを順次導入する予定としている。【拡大画像を含む完全版はこちら】

カカクコムは25日、同社が運営する購買支援サイト「価格.com」の太陽光発電カテゴリにおいて、太陽光発電システム導入時に、国や地方自治体から支給される補助金制度によって受けられる合計金額を手軽に算出できる「補助金検索」の提供を開始した。「価格.com」では、環境意識の高まりや、震災発生後に電力不足への懸念などから太陽光発電への注目が高まったことを受け、2011年7月に、太陽光発電カテゴリを立ち上げた。今回、さらに「補助金検索」を追加することで、「情報充実によるユーザー利便性の向上を図る」(カカクコム)。同社では、国の補助金の申し込み期間が4月18日に正式発表されたことを受けて、「補助金検索」サービスの提供を開始。ユーザーは、住んでいる都道府県、市区町村、さらに希望の設置kW数を選択することで、国、都道府県、市区町村それぞれから支給される補助金の合計金額を手軽に算出することができる。【拡大画像を含む完全版はこちら】

京セラは、太陽光発電と高耐久・大容量のリチウムイオン蓄電システムを組み合わせた新システムを、4月1日より順次受注開始すると発表した。受注・販売は京セラの太陽光発電システム国内販売会社である京セラソーラーコーポレーションが行う。新システムは、太陽光発電システムと蓄電システムを連係することにより、通常は安価な深夜電力を蓄電し昼間に利用することで、太陽光で発電した電気の売電量を増加させる、いわゆる押し上げ効果が期待できるシステム。電気使用量が昼間に多いか夜間に多いかなど利用者の生活パターンや、コストの削減を優先するか電力確保を優先するかなどのニーズに合わせた6つの運転モードを搭載しており、自由に選択できる。一方、停電時は自動的に蓄電池からの電力供給に切り替わり、大容量7.2kWhの蓄電池を生かし、冷蔵庫、冷暖房器具、テレビなど生活に必要な電気製品を同時に最大12 時間連続使用できる。また、晴天時であれば太陽光発電システムの自立運転機能によって、太陽光で発電した電気を使用できるため、長時間に及ぶ停電にも対応が可能となる。京セラの独自技術を生かしたホームエネルギーマネジメントシステム(HEMS)を組み合わせることで、手持ちのパソコン、テレビ、スマートフォンなどで、太陽電池の発電量や蓄電池の充放電状況など家庭内エネルギーの状況の「見える化」がはかれ、画面上で一元管理することでエネルギーの効率運用が可能となっている。希望小売価格は、太陽光発電システム4.03kW を設置した場合、税・工事費別で4,926,000 円となる。【拡大画像を含む完全版はこちら】

デサントは夏の重点素材として、日傘のように太陽の熱と紫外線を遮る太陽光遮蔽素材「サンスクリーン」を使用した商品を、昨年に引き続き強化展開する。「サンスクリーン」は、太陽光で熱源となる赤外線の反射率をアップすることで、ウェアやウェア内の温度上昇を抑えるクーリング機能を発揮する素材。生地での遮熱性試験では従来品と比べて3度以上の優位性が認められている。生地自体が熱くなりにくいので、快適にスポーツを楽しむことができ、紫外線から肌を保護するUVカット機能(UPF値15以上)も備え、”着る日傘”のような、屋外のスポーツに適した素材となっている。近年の晩夏初秋の厳しい暑さも考慮し、今期は秋シーズン商品の展開もボリュームアップし、暑さ対策のサポートをしていく予定。今年は専用ホームページも作られ、体験レポート、新製品情報などが随時公開される。【拡大画像を含む完全版はこちら】

ソニー損害保険はこのほど、NPO法人「そらべあ基金」の「そらべあスマイルプロジェクト～ご当地版・被災地支援編～」を通じて、3つの幼稚園・保育園に太陽光発電設備「そらべあ発電所」を1基ずつ寄贈したと発表した。「そらべあスマイルプロジェクト」は、そらべあ基金の活動に賛同する企業・個人からの寄付をもとに、「そらべあ発電所」を全国の幼稚園・保育園に贈るプロジェクトで、「そらべあスマイルプロジェクト～ご当地版・被災地支援編～」は、寄贈先の幼稚園・保育園を東日本大震災被災地域に限定している。ソニー損害保険は、同プロジェクトを支援するため、保険契約者の走行距離を契約時に確認する仕組みを活用した寄付活動「幼稚園にソーラー発電所を☆プログラム」を運営している。今回「そらべあ発電所」の寄贈先として選ばれたのは、岩手県初の設置となる盛岡市立つなぎ幼稚園(岩手・盛岡市)、アルゴ幼稚舎保育園(福島・郡山市)、ほなみの杜保育園(宮城・大崎市)の3施設。これにより、同プログラムによる同社の「そらべあ発電所」の寄贈数は計8基となったという。今回の寄贈を記念し、3、4月に「そらべあ発電所寄贈記念式典」を計画。同社は今後もプログラムを継続し、「多くの幼稚園・保育園に『そらべあ発電所』を設置していくことで、子どもたちの環境に対する関心を高めるための一助となれば」としている。【拡大画像を含む完全版はこちら】