日本マイクロソフトは1月20日、パーソナルテクノロジーに関する調査を実施し、その結果を発表した。調査は、マイクロソフトがブラジル、中国、フランス、ドイツ、インド、インドネシア、日本、ロシア、南アフリカ、韓国、トルコ、米国のインターネットユーザー(1万2002人)を対象に、2014年12月17日~2015年1月1日にかけて実施。2013年に引き続いて2回目となる。調査結果によると、パーソナルテクノロジーによって安価な商品の発見や新規事業の立ち上げにプラスの影響を与えていると感じている回答が大多数であった。これにより、パーソナルテクノロジーによって仕事やプライベートの質を向上させていることが明らかになった。一方で、個人のプライバシー対してマイナスの影響があると懸念する見方が強い。例えば、収集された個人情報を完全に把握できていないという意見が大多数であった。先進国と新興国との回答を比較すると、パーソナルテクノロジーへの見解に大きな開きがあった。例えば、UberやAirbnbなどの共有型経済サービスは、新興国の回答者の59%が便利に感じているのに対し、先進国の回答者は33%に留まった。また、STEM(科学、テクノロジ、工学、数学)の領域で働くことに興味があると考えている回答者の割合は、新興国で85%であるのに対して先進国では59%で、こちらも大きな開きがあった。さらに、STEMの領域で働きたいと考えている女性の割合は、新興国で77%であったのに対し、先進国が46%に留まる結果となった。
2015年01月21日マイクロソフトは12月18日、10月27日から31日の5日間に実施した「テレワーク推奨強化週間2014」の参加者調査とその結果を発表した。テレワーク週間は、日本マイクロソフトだけではなく、32の法人(企業、自治体、社団法人など)の支援、賛同を得て連携。同社社員と合わせて、合計3000名規模で行われた。この活動は、日本マイクロソフトが積極的に推進する「多様な働き方」や「ワークスタイル変革」の実証経験を公開することで、政府の目標である日本のテレワーク推進に貢献したいという構想によるものだ。調査の対象者の属性は、男女比(男性74%:女性26%)、年代(40代 50%、30代 32%、それ以外 19%)、職種(内勤系 約38%、外勤系 約45%)、業務特性(チームワーク型 53%、個人作業型 35%)。調査によると、今回のテレワーク推進強化週間においては、回答者の83%が少なくとも7日チャレンジ、7割以上が1日あたり1時間以上時間を削減したという結果となった。テレワークに期待する効果の上位3要素は、「時間の有効活用」「働きやすさの向上」「仕事の効率化」となり、導入・利用の阻害ポイントとしては、「制度がない」「さぼり誘発などのマイナスイメージ」「オンライン会議の仕組みがない」などがあげられた。テレワークの必要性に関しては、「今現在の仕事や生活」に対して76%、「将来の社会での必要性」に対して83%という結果で、テレワークを含めた働き方の見直しが必要と言う回答が目立った。「テレワーク」は必要かという質問を「今現在の仕事や生活」に対して、また「将来の社会での必要性」について確認した結果それぞれ76%、83%とテレワークを含めた働き方の見直しは必要と言う回答となった。
2014年12月22日ジュニパーネットワークスは17日、「Global Bandwidth Index」に関する調査結果を発表した。同調査は、世界9カ国のインターネット利用実態に関して実施。目的としては、職場や家庭での日常生活におけるモバイル接続を含めたインターネットの利用実態と、インターネット利用により将来的に何を成し遂げたいのかについて理解を深めるためとしている。調査方法は、独立系の調査会社「Wakefield Research」によって、世界9カ国で5,500人の成人を対象に2014年6月に実施した(日本は500人)。対象サンプルは、高帯域幅のLTEネットワークが普及した先進国として、日本、オーストラリア、ドイツ、英国並びに米国。ネットワーク速度が先進国と比べて遅く、信頼性に欠ける傾向がある新興国として、ブラジル、中国、インド、並びに南アフリカとなっている。それによると、新興国では、コネクテッド・デバイスを個人を成長・啓発するためのツールとしてとらえている傾向にあるが、先進国では利便性と効率性のためのツールとして活用していることがわかったという。これは、先進国の消費者は日常の活動をより容易に遂行するためのツールとして考えているのに対し、新興国はインターネット接続によって得られる機能やサービスに対する強い期待が損なわれることはなく、消費者の生活が根本から良い方向へと変化するためだという。本調査によれば、新興国の消費者の97%がバンキング、地域情報の入手、娯楽、医療の受診まど、日常的に欠かせない活動をする方法がインターネット接続によって変化したと考えているという。加えて、新興国でインターネットに接続されたデバイスを定期的に教育目的のために使用している人々は先進国より約2倍多い結果となった。 とくに、日本は教育用途と答えた回答者が9カ国中、6%と最も少なかったという。教育目的については、先進国の教育環境がインターネットを利用しなくても、充実している点が関係しているという。先進国では、コネクテッド・デバイスをネットバンキング(51%)、ネットショッピング(41%)、地域情報の検索(42%)のような日常的な活動のために使用している傾向が高く、とりわけ日本では、コネクテッド・デバイスを個人の利便性を向上するツールとして活用する傾向が最も高かった。とくに、日本はネットバンキングの利用が先進国で最も低く、これはセキュリティに対する懸念が強いためではないかと思われるという。実際、日本におけるインターネット接続における問題・懸念点トップ3は、セキュリティ(36%)、回線のスピード(30%)、ネットワークの容量(18%)となっており、ジュニパーでは、日本のプロバイダはこれらのニーズに応えるべく、セキュリティの強化が必要だとしている。インターネット接続に求められている機能や用途として、先進国では交通や天気に関するインテリジェント・プッシュ通知に関するニーズ、並びに新興国では他のスマートデバイスからの情報受信に関するニーズといった、両グループでより多くの機能が求められている結果となっている。インターネット接続を提供するサービスプロバイダにとっては、パーソナライズ化や変化に対応できる柔軟なインフラといったものが求められている調査結果となっている。なお、日本の調査結果については、日本におけるインターネットの利用用途トップ3は、 ネットショッピング(71%)、エンターテイメント(音楽、動画、ネットサーフィンなど)(41%)、地域情報の検索(天気、交通など)(48%)。インターネット接続に求められている機能や用途トップ4は、ロケーションベースの増加(43%)、インテリジェットプッシュ通知(36%)、他のスマートデバイスからの情報受信(29%)、モバイル決済の選択肢の拡大(29%)。日本において最も利用・検索されている地域情報は、天気(84%)、道路の渋滞情報(56%)、公共の交通機関に関する情報(51%)となっている。接続満足度では日本は先進国で最下位で、インターネット接続の質と満足感が反比例する関係になっている。ジュニパーネットワークス株式会社のマーケティング本部 本部長の近藤雅樹氏は、「当社の『Global Bandwidth Index』調査によって、インターネット接続が全世界の消費者のコミュニケーション、仕事、学習の仕方や遊び方に与える影響に関する興味深い洞察を得ることができました。日本のように先進的なテクノロジーを持つ社会でさえ、より良好なインターネット接続に対する需要が旺盛である反面、全世界の数億人の人々は依然としてインターネットに接続していません。インターネット・サービスプロバイダにとっては、生活を一変させるアプリケーションを提供する大きな機会がまだ残されていますが、インターネット接続が向上すればするほど、顧客がサービスの中断によって被る影響も重大になることを肝に銘じなければいけません」と述べている。
2014年12月17日市場調査会社のイプソスとTolunaはこのほど、共同で「幸福感に関するアジア3カ国調査」を実施、結果を公表した。同調査は3月、香港、日本、シンガポールの3カ国の18歳~50歳の男女を対象に実施。サンプル数は1,500人、各国500人が回答した。調査実施機関はイプソス。調査手法はオンライン調査(オンラインパネルはTolunaが提供)。○日本では67%が「幸福である」と回答いずれの調査対象国でも「幸福である」と回答した人の割合が「幸福でない」を上回った。日本では、対象者の3分の2が「幸福である」(67%)と回答したものの、「幸福でない」と回答した割合(32%)は調査対象国の中でもっとも高かった(シンガポール24%、香港15%)。○幸福を感じているのは男性より女性が多い調査対象3カ国すべてで、「男性よりも女性の方が幸福を感じている」という傾向がみられた。中でも日本人男性の幸福感は低く、38%が幸福ではないと回答し、そのうち12%は「不幸せ」と回答した。次いで幸福感が低いのはシンガポール人男性(28%)、日本人女性(26%)だった。また、日本では若年層(18-29歳)の35%が幸福ではないと回答し、そのうち11%は「不幸せ」と回答した。○幸福の要因は、「健康第一!」が最多日本で「幸福である」と回答した人々の中で、幸福感の要因としてもっとも多いのは「健康」(54%)だった。次いで「生活状況」が挙がっているが、これはほかの国ではトップ3に挙がらない。シンガポールでは、「恋人・配偶者との関係」(46%)が幸福感の要因のトップとなった。「幸福ではない」と回答した人々では、「自分の経済状況」(64%)がもっとも多く、これはいずれの対象国でも同様だった。日本では、男性と女性の間で幸福感の要因として大きな差がみられるものとして「生活状況」が挙げられる。男性の39%が幸福の要因としているのに対し、女性は57%と半数以上だった。このような差は他の2カ国では見られない。3カ国ともに男女間に同じ傾向が見られたものは、女性がより重視する「友人・知人の健康」(日本:男性25%、女性38%、香港:男性19%、女性40%、シンガポール:男性26%、女性35%)と男性がより重視する「性生活」(日本:男性18%、女性5%、香港:男性15%、女性4%、シンガポール:男性18%、女性5%)だった。
2014年10月23日市場調査会社のイプソスとTolunaはこのほど、日本、香港、シンガポール在住の18歳~50歳の男女1,500名(各国500名)を対象に、「幸福感に関するアジア3カ国調査」を対象に実施した「幸福感に関するアジア3カ国調査」の結果を発表した。○日本人の67.0%が「幸福である」と回答各国の調査対象者に、現在の幸福度について、これまでのすべてをまとめて考えてもらった結果、「とても幸せ」または「まあ幸せ」と回答した人の割合が一番多かったのは、「香港(85.0%)」で、次いで「シンガポール(76.0%)」、「日本(67.0%)」という結果となった。日本では、対象者の3分の2が「幸福である」と回答したものの、「幸福でない」と回答した割合は32.0%と、3カ国の中で最も高かった(シンガポール24.0%、香港15.0%)。この結果を各国男女別で比較してみたところ、3カ国ともに男性よりも女性の方が幸福を感じていることが明らかとなった。中でも日本人男性の幸福感は低く、「あまり幸せでない(26.0%)」「不幸せ(12.0%)」と、およそ4割が幸福ではないと回答した。次いで幸福感が低いのはシンガポール人男性(28.0%)、日本人女性(26.0%)と続いた。○日本人が幸福である要因1位は「健康」次に、「今のあなたを幸せにする重要な要因をお選びください」というアンケートを実施した結果、日本人の「幸福である」要因は「健康(54.0%)」が最多だった。2位には水、食、家といった「生活状況(48.0%)」、3位は「両親との関係(47.0%)」となったが、「生活状況」は他国ではTOP3には入っておらず、香港の1位は日本と同じく「健康(52.0%)」で、シンガポールは「恋人・配偶者との関係(46.0%)」が幸福感の要因のトップだった。対して、「幸福でない」と回答した人の結果は、3カ国ともに1位は「自分の経済状況」、2位は「健康」だった。
2014年10月10日(画像はプレスリリースより)日本メナードが実施した、年齢を重ねる女性にとても役立つ「エイジング」の調査結果!日本メナード化粧品株式会社は「エイジング」に関連する役立つ調査を実施した。インターネットでの調査方法で、調査の対象はコスメアイテムにアンチエイジングについての効果を期待していて、さらに5000円以上の化粧水を使用している30歳~69歳までの女性の方208名だ。「年齢を重ねることについて、恐れを感じるか?」の最初の質問では、6割以上の方が「恐れを感じる」と回答している。また「恐れを感じる理由は?」について、「たるみなど、外見に関すること」と答える方が最多で、以下「健康に関すること」「内面や気持ちに関すること」などの回答が示された。一方、年齢を重ねることについて「恐れを感じない理由は?」の質問では、「誰でも経験することだから」が一番多くて、2位は「経験や知識が豊富になっていくから」、3位「年齢を重ねることは素敵なことだと思うから」、4位「趣味を持っているから」の順位となった。そして「アンチエイジング効果のある、コスメアイテムを使用しているから」「自身の外見は、実際の年齢よりも若さをキープしていると思うから」「いつも新しいことに挑戦しているから」が同じ5位だった。大人の肌に必要なのは「艶」!また一番憧れるエイジングは?さらに「艶(ツヤ)は、大人の女性の肌に必要か?」の質問では89%以上の方が、「とても必要」あるいは「どちらかといえば必要」と答えている。さらに「艶のある肌に対する印象は?」について、「いきいきとしている」「若々しい」「元気がある」などの回答が上位にランクインした。調査結果によって、アンチエイジング効果のあるコスメアイテムの使用が、年齢を重ねることに対する恐れを減少させる理由の1つとなっており、また艶のない肌と比べて、艶のある肌は平均4歳は若く見えるようだ。そして大多数の女性の方にとって、一番憧れる年齢の重ね方は「艶やかエイジング」(いつまでも女性らしく品があり、輝いている生き方)であることがわかった。年齢を重ねることについて恐れや不安を感じている方は、このような調査結果を参考にしてみては。【参考】・日本メナード化粧品株式会社 プレスリリース (PR TIMES)
2014年06月25日ドリームが展開する"骨盤を科学する"ブランド「ラボネッツ」はこのほど、「ニッポンのコツバン~おそらく日本初の骨盤実態大調査~」の結果を発表した。同調査は2013年10月8日~11月30日にインターネット上で実施。10代~80代の男女4,318名から回答を得た。○若い時は「骨盤前傾」、年を重ねるほど「骨盤後傾」に「お尻の状態」を尋ねたところ、35歳未満では40%以上が、20歳未満では49.6%と約半数の人が「出っ尻・反り腰」であることがわかった。55歳以上で16.5%、60歳以上では1割以下だった。また、「恥骨が腸骨よりも前に出ている」と回答した人も年代が上がるにつれて減少。若い人ほど「出っ尻・反り腰」を傾向としてもつ「骨盤前傾」、年を重ねるほど「扁平尻」を傾向としてもつ「骨盤後傾」だった。○"若者の骨盤"が危ない!?うつぶせ寝が多い、頬杖をつく、O脚比率が高い、あひる座りなど各種の動作習慣を調べたところ、若い世代ほど、骨盤の状態に悪影響を与える動作習慣(うつぶせ寝、あひる座り、頬杖)や、歩きの不均等から引き起こされる状態(O脚など)が高い割合で見られた。とくにO脚であると答えた人は、34歳以下では半数以上、20歳未満では53.4%もいた。「家で座ってくつろぐときの姿勢」については、20歳未満では「横座り」が27.1%、「あひる座り」が21.6%と多く、骨盤へ悪影響を与える座り方が目立つ傾向にあった。
2014年03月28日図.痩身についての関心度 (画像はプレスリリースより)中国は日本よりダイエットに関心あり近年は、次々とダイエット関連の商品が発売され、年々新しいダイエット法が生まれ、ダイエット関連のマーケティングは拡大の一途をたどっています。健康に関心の高い日本と中国では、「ダイエット(痩身)」についてどのような意識を持っているのでしょうか?インターネットリサーチ事業を展開するGMOリサーチ株式会社は、日本と中国の提携モニター(各国1,000名、計2,000名)を対象に、「痩身に対する実態調査」を実施しました。まずは、「美容についての関心度」についての各国の回答は、「非常に関心がある」「やや関心がある」と回答したのが、日本が80.3%に対して、中国は95.7%という結果でした。また、「ダイエット食品の購入経験」については、「現在購入している」「過去に購入したことがある」との回答が日本34.6%、中国54.8%となりました。「美容に関する情報で参考にするもの」という質問では、「テレビ番組の情報」「インターネットの情報」「雑誌の情報」がトップ3となっている一方、中国では「口コミ」が71.6%と圧倒的に多かったのが特徴です。日本人は体型を気にしていても実行しない?以上の回答から、中国は日本以上に美容・ダイエットに関心があり、実際にダイエットを実行している人が多いことがわかります。中国の美容に関する情報の入手方法に「口コミ」が多いのは、日本の方が各メディアが発達している点と、口伝で伝わる伝統的な健康法も多そうな中国ならではでしょうか。日本は、気にしている人が多い一方、ダイエットを実行に移していない人も多いのではないかと思われる結果となりました。今の時期、正月太りをしてしまった人は、心機一転、やろうと思っていたダイエットを実行する良い機会かもしれません。【参考リンク】▼GMOリサーチ株式会社 プレスリリース
2014年01月15日宝酒造はこのほど、日本酒に関する意識調査の結果を公表した。同調査は、全国の20代から50代までの男女3,000名を対象に、8月19日から25日にかけて、インターネットを通じて実施した。「日本酒の”飲用頻度”のイメージ」について聞いたところ、「飲みたいときに飲む」が男女ともに最も高くなった。一方、20年前の調査と比較すると「特別なときだけ飲む」のポイントが大きく上昇してることがわかった。”飲用場所”については「家で」や「料亭で」のポイントが上昇したが、「飲む場所を選ばない」は減少し、日本酒が登場するシーンは二極化していることがうかがえる結果となった。「日本酒の”飲用場面”と”人数”のイメージ」について聞いたところ、「味わって飲む酒」がポイントを伸ばし、「付き合いで飲む」や「雰囲気で飲む」イメージが減少した。また、「大勢で飲む」イメージが男女ともに減少していることから、職場の宴会など、その場の雰囲気で飲むといった機会が少なくなる一方、少人数やひとりでじっくり楽しむようなスタイルに変化していることがうかがえた。日本酒を年5~6回以上飲む人、800人を対象に「好きな日本酒のタイプ」について聞いたところ、「純米酒」との回答が48.1%と最も多く、性別や年代別に見ても高い支持を集めた。以下、年代ごとに多少の傾向の違いは見られるが、「純米大吟醸」や「純米吟醸」など純米系の人気の高さがうかがえた。「今後飲みたい日本酒のタイプ」については、全般的に「好きな日本酒のタイプ」と同様の傾向が見られる中、「スパークリングタイプ」に比較的高い飲用意向が示された。「”スパークリングタイプ”の日本酒の飲用経験と今後の飲用意向」について、その特徴などをあらためて説明した上で聞いたところ、日常的に飲んでいる人はまだまだ少ないものの、全体の64.1%が「飲んでみたい・やや飲んでみたい」と回答した。特に女性や20代、30代で飲用意向が高い結果となった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2013年09月24日インテージは7月29日、「アジア4カ国の色に関する意識調査 ~色で表す日本のイメージ~」に関する調査結果を発表した。同調査は日本カラーデザイン研究所と共同で行ったもので、日本、中国、タイ、ベトナムの20~50代の一般男女を対象に1~4月に実施。有効サンプル数は各国約80名。日本のイメージカラーは、日本人もアジア3カ国の人々も、国旗の日の丸にある「赤」と「白」を挙げる人が多かった。異なるのは、日本人が「赤」47.1%「白」12.6%と赤の割合が多かったのに対して、アジア3カ国合計では「赤」が34.4%「白」が29.1%割と、3割程度で同率である点だった。国別での日本のイメージカラーを見ると、アジア3カ国(中国18.8%、タイ4.8%、ベトナム17.6%)のいずれもピンク系を日本の色として認めている。同社は、アジア3カ国の人々は、ピンクに日本の花である“桜”を連想、あるいは現代日本のポップカルチャーを象徴する“KAWAII”をイメージしているという見方もできると分析している。また、日本人は日本のイメージカラーを赤・白・に続き「青」も挙げている(12.6%)。これは、日本人にとってブルー系は、伝統的な藍染めの色“ジャパニーズブルー”として親しみの深い色であることと、“サムライブルー”などスポーツの「日本代表」に採用されている色であることも考えられる。以下、「深緑」「ライトグレー」「ゴールド」が続いた。中国人は自国に「赤」のイメージが強いためか、「赤」を日本の色とする割合は低く10.0%。「ブラック」11.3%、「ライトグレー」3.8%、「ダークグレー」2.5%という無彩色の割合が他の国より高い傾向があった。それに対して、タイ人は「赤」を選んだ割合が最も高く65.5%を占める。ベトナム人は比較的多様な見方をしており、他国では選択されなかった「オレンジ」6.3%や「赤紫」5.0%という赤の周辺の色相(日本では“アジア的”とされる色)も挙げている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2013年07月30日顧客満足度に関する調査・コンサルティングの国際的な専門機関であるJ.D. パワー アジア・パシフィックは、2012年の日本のホテル宿泊予約ウェブサイト顧客満足度調査結果を発表した。同調査は、J.D. パワーが実施した「2012年日本ホテル宿泊客満足度調査」の調査対象者のうち、宿泊予約ウェブサイトでの宿泊予約を行った者が、調査の対象者となった。8月にインターネット調査を実施し、1万178人から回答を得た。満足度の測定は「予約/変更手続き(49%)」、「宿泊に関する情報(27%)」、「サイトの使い勝手(24%)」の3つの要素で実施。カッコ内は総合満足度に対する影響度で、1,000 ポイント満点で算出した。このほどランキング対象となったサイトは、「一休.com」「楽天トラベル」「じゃらんnet」「Yahoo!トラベル/Yahoo!ビジネストラベル」「ANA SKY WEB TOUR」「JTB」の6サイト。そのうち、2012年度調査における満足度は、「一休.com」 が総合満足度スコア726ポイントで第1位。同サイトは全要素においてトップ評価を得た。第2位となったのはじゃらんnet(703ポイント)で、第3位は楽天トラベル(681ポイント)だった。同社によると、安い宿泊料金・プランは予約ウェブサイトの魅力だが、その要因だけではサイト満足度は低水準にとどまるという。「ユーザー向けサービスが充実」「書き込みや口コミが充実」など、サービスコンテンツの充実を挙げる顧客の満足度は高く、サイトへの再利用意向は価格要因のみを挙げた顧客の1.3倍程度と高まる。今回、上位にランクインした予約ウェブサイトはそれらの点が評価され、業界平均(677ポイント)よりも高く点数が付いているようだ。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年12月07日150以上の国と地域で、子どもたちの命と健やかな成長を守る活動をしている国連機関日本ユニセフ協会は、10月15日、子ども「手洗い調査隊」による日本国内の手洗い状況の調査結果をまとめた「手洗い白書」を、特設ホームページで発表する。同協会は、2009年にボランタリーパートナー企業各社などの協力により「世界手洗いの日」プロジェクトを発足。日本の子どもたちに正しい手洗いの大切さを伝えるとともに、世界の子どもたちが直面する保健や衛生の問題を理解してもらうため、さまざまな取り組みを行っている。「世界手洗いの日」プロジェクト4年目となる今年は、全国47都道府県の小学校3年生から6年生までの子ども約108名を「手洗い調査隊」の隊員に任命し、家庭や学校などで家族や友だちの”手洗い状況”を調査。「どんな時に手を洗ったか」、「何秒間手を洗ったか」、「どの場所を洗ったか」、「せっけんを使ったか」、「洗った後ハンカチやタオルで手をふいたか」などのチェック項目に従って実施された「手洗い調査隊」の報告によると、調査対象(536人)中47%が「正しい手洗い」に必要とされる20秒を超える手洗いを実行していた一方で、31%が10秒以下の不十分な手洗いを行っていた。また、全体の約10%は、手をぬらしただけか「短すぎて判別不明」という結果も見られるという。男女比では、男性(特に0歳から19歳と40歳から49歳の年齢層)よりも、女性の方が正しい手洗いをしている傾向も明らかになった。なお、同調査結果の詳しい内容は、「世界手洗いの日」特設ホームページにて発表されるとのこと。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年10月12日日本労働組合総連合会(以下・連合)はこのほど、「転職に関する調査」の調査結果を発表した。この調査は、携帯電話によるインターネットリサーチにより、8月10日から8月21日まで実施。20歳~59歳の転職経験のある有職者と転職活動者から、1,000人の回答を得たもの。「学校卒業後に経験したことがある雇用形態」を聞いたところ、全体では「正規のみ」が37.0%、「正規+非正規」が45.4%、「非正規のみ」が 12.6%となった。男女別にみると、男性では「正規のみ」が 52.6%と半数以上で、女性(21.4%)の2倍以上。女性では「正規+非正規」が 56.8%と半数以上だった。また性年代別にみると、男女とも若い世代ほど「非正規のみ」の割合が高く、20代男性では18.4%、20 代女性では37.6%だった。次に「これまでに経験したことがある勤務先の数」を聞いたところ、平均は4.4社となった。男女別に平均をみると、男性4.1社、女性4.8社だった。学校卒業後最初に勤務した雇用形態別では、正規雇用で勤務経験をスタートさせた758名の平均は4.3社。対して非正規雇用で勤務経験をスタートさせた225名の平均は4.9社で、非正規雇用から勤務経験をスタートさせた回答者の方が勤務先の平均数は多かった。「転職する際に役に立ったと思うもの」を聞いたところ、最多は「資格」の47.7%。以下「職歴」(44.3%)、「コミュニケーション能力」(38.5%)が続いた。第4位には「第一印象・見た目」が32.7%。20代に限ると42.8%になり、他の世代に比べ高かった。直近の転職について「転職理由」を聞いたところ、最多は「希望する仕事内容だった」の32.6%。以下「仕事内容に不満があった」(31.2%)、「職場の人間関係・風土に不満があった」(29.3%)、「希望する労働時間だった」(27.0%)、「給料に不満があった」(26.8%)、「労働時間に不満があった」(25.2%)と続いた。「転職理由に挙げた不満やできなかったことが転職により改善したか」という問いには、「仕事と家庭の両立が難しく転職した」人の80.4%が、仕事と家庭の両立ができるようになった。次いで高かったのは「スキルアップができなく転職した」人の71.3%だった。全体の転職理由で上位だった項目について見ていくと、「仕事内容に不満があり転職した」人は64.6%が、「職場の人間関係・風土に不満があり転職した」人の55.7%が、「労働時間に不満があり転職した」人の60.4%が転職によって就労環境がよくなったと答えた。「転職についての意識」を聞いたところ、「転職に成功することは容易である」と答えたのは14.6%。対して49.5%の人は、転職に成功することは難しいと感じていた。転職のプラス面では、「仕事の視野が広がる」では65.6%が、「人脈が広がる」では65.3%が「当てはまる」と答えた。「スキルアップができる」では34.7%、「希望する仕事につける」では25.2%、「給料が上がる」では21.9%だった。転職のマイナス面では、「転職を繰り返すと仕事の条件が悪くなる」に「あてはまる」と答えた人が50.3%と半数を越えた。「忍耐力がないと思われる」では41.6%が、「転職を後悔したことがある」では25.7%が「当てはまる」と答えた。調査の詳細内容は「連合の世論調査ページ」で閲覧できる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年10月04日一般社団法人 覆面調査士認定機構はこのほど、”覆面調査士養成講座”を開講し、日本初の資格認定を行う。近年特に企業の間で注目を集めている「覆面調査」。客観的な視点から企業の営業活動を観察し、消費者目線の声を経営者に届けるという、経営者が欲する情報を洗い出すために効果的な手法だ。2011年の調査では、月間6万店舗以上が覆面調査を導入しているとされる。2006年の調査では月間3万5,000店舗程度だったので、5年間で約171%伸びていることが分かる。その背景としては「企業倫理」「コンプライアンス」「危機管理」への注目があげられるという。企業で何らかの事件が起こると、社会的に負のイメージを与え、経営上の大打撃となる。特に最近は、口コミや内部告発によって窮地に追い込まれる企業も珍しくない。このような背景に対し、コンプライアンスや消費者保護の見地から調査を行い、一定の評価基準に基づいた正確な「消費者の声」を届けることができる専門家が覆面調査士だ。「覆面調査士養成講座」は、2カ月程度で修了する在宅講座。受講資格は特になく、教本や資料集、DVD、問題集で自習を行う。受講料は入会金2万円、認定手続き含む会費が5,000円(2年間有効)。自習修了後、問題集の全問に回答・提出し、基準以上の得点を獲得できれば「覆面調査士」として認定される。詳細は”覆面調査士養成講座”で。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月30日連合(日本労働組合総連合会)はネットエイジアの調査協力の下、「セーフティネットに関する意識調査」を実施した。本調査はインターネットリサーチにより、2月2日~2月7日の6日間、20歳以上の男女1,000名の有効サンプルを集計した。20歳以上の男性500名、女性500名の計1,000名に、「日本の将来に不安を感じることがあるか」を聞いたところ、94.4%が「不安を感じることがある」と回答し、「不安を感じることがない」は5.6%だった。「自分の現在や将来の生活について不安を感じることがあるか」との問いに対して、「不安を感じることがある」は90.4%と、こちらも9割を超える結果となった。「自分の将来の生活に関連して、社会保障の面で感じる不安の原因となっているもの」を複数回答形式で聞いたところ、「日本の財政赤字」(78.7%)、「景気低迷」(73.2%)、「少子高齢化社会」(72.0%)の3つが7割以上となり、次いで「行政に対する不信」(62.4%)、「不安定な雇用や収入」(56.1%)、「日本の債務残高」(48.9%)、「日本の長期的な経済成長力の低下」(47.2%)が続いた。「今後5年間の日本の経済成長率(年平均)はどのくらいだと思うか」を聞いたところ、「マイナス成長」との回答が33.7%で最も多くなり、3人に1人は経済成長に対し悲観的な予想をしていることがわかった。プラスの成長率を回答した割合は24.5%だったが、その数値は「0.5%程度」が14.0%、「1%程度」が6.9%、「2%程度」が2.3%と、低い成長率を予想。「ゼロ成長」との回答は23.2%だった。「維持すべきだと思う社会のセーフティネット(安全網)」は、「老齢年金」(73.1%)が最も多く、次いで「公的医療保険」(63.6%)、「介護保険」(63.3%)、「出産・子育て支援」(60.4%)、「高齢者医療」(59.4%)、「雇用保険」(58.0%)、「教育支援」(47.2%)、「就労支援」(47.2%)となった。年代別にみると、「老齢年金」は20代では60.0%だったが、40代では77.5%、50代では78.0%、60代では77.5%となり、特に60代以上男性では87.0%が「老齢年金」を維持すべきとした。また、「高齢者医療」は、60代以上男性(71.0%)と40代女性(73.0%)で7割を超えた。「出産・子育て支援」や「雇用保険」、「就労支援」は、年代が低い層で維持すべきとの声が多く、「出産・子育て支援」は20代では70.5%、30代では73.5%と7割強が、特に20代・30代女性ではいずれも79.0%が支援を望んでいる。「雇用保険」でも20代では71.5%と高く、特に20代女性では80.0%となった。「就労支援」も20代が高く、20代男性で54.0%、20代女性で59.0%となった。また、「就労支援」は職業によっても違いがみられ、学生では68.1%、アルバイト・パートでは53.2%とほかの職業の回答者よりも高い割合で維持を求めている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月02日電通は8日、生活者の震災復興などに関する意識について実施した調査の結果を発表した。これによると、今年2012年の日本を漢字1文字で表すとしたら、どのような文字を思い浮かべますかとの問いに、最も多かったのは「希」だった。調査は、今年1月19日~22日に、首都圏・関西圏・東北3県の18~69歳の男女個人を対象に実施した(各地域500サンプル、計1500サンプル)。これによると、日本社会や生活についてイメージすることを踏まえて、今年2012年の日本を漢字1文字で表すとしたら、どのような文字を思い浮かべますか(自由回答)との問いに、上位に挙がってきたのは 「希」「進」「和」「明」といった漢字。「全体として”2012年は希望をもって前に進んでいきたい”という意識の投影がみられる」(電通)。また、2012年の新聞・テレビなどによる記事報道で「明るさ」が期待できる分野については、オリンピック年ということもあってか、日本のスポーツが世の中を明るくしてくれることへの期待が66%と高く、次いで日本の科学技術(42.3%)、日本の文化(30.5%)となった。震災後に意識が高まった事柄、その中で現在も引き続き意識している事柄(複数回答)については、震災から1年近くなり、結果として「家族との絆」意識や「家計のための省エネ」意識の持続性が高くなった。家族以外の「絆」意識はやや後退気味。「東日本大震災」から1年、今年の3月11日を、犠牲者の追悼に加えて、どのような日として位置付けるべきだと思いますか(複数回答)との問いには、災害を記憶にとどめ、教訓や備えを改めて確認する日として認識されているとともに、「復興への誓いを新たにする」機会としても強く意識されていることが分かった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年02月09日