三菱電機は11月25日、建設機械・農業機械や工作機械などの厳しい環境で使用する表示器に適した産業用カラーTFT液晶モジュール「DIAFINE(ダイアファイン)」タフネスシリーズの新製品「AT104SN11」の10.4型SVGAのサンプル提供を12月1日に開始すると発表した。製品のサンプル価格は、15万円(税抜)。近年、産業用カラーTFT液晶モジュールはさまざまな用途に普及が拡大しており、油圧ショベルなどの建設機械やトラクターなどの農業機械の表示器の分野では、高い耐振動性能と屋外などの厳しい温度環境に対応するための広い動作温度範囲が要求されている。今回、同社はタフネスシリーズに、産業用液晶モジュールとして、従来製品の加速度の約7倍となる加速度6.8Gという高い耐振動性能に対応し、振動の厳しい環境で使用される建設機械、農業機械や工作機械の表示器などに適応した製品を追加した。動作保証温度範囲は従来製品では-30℃~+80℃だったが、今回の製品では日本過去最低気温レベルや真夏の車内温度にも十分対応可能な-40℃~+85℃といった広い動作保証温度範囲で、厳しい温度環境に対応。さらに、1500cd/m2の高輝度と700:1の高コントラストで明るい場所での視認性を確保した。
2015年11月27日米Appleが2018年にも同社iPhoneに有機ELディスプレイ(OLED)技術を採用すべく、複数の部品メーカーらに通達を出したというニュースが話題になっている。実際にiPhoneは既存の液晶ディスプレイ(LCD)からOLEDへと置き換えられていくのだろうか。同件は日本経済新聞が報じている。また、同じ内容で英語版にあたるNikkei Asian Reviewで全文が公開されているので興味ある方は確認してほしい。それによれば、Appleは2018年にも登場するiPhoneにOLEDを採用する計画で、同技術への適合や増産に向けた投資を打診しているという。実際、すでにサプライヤの1社であるLG DisplayがOLED増産に向けた設備投資を表明している。ただし、スマートフォン等で利用される中小型のOLEDパネルは、AMOLED方式を採用するSamsungが圧倒的シェアを獲得しており、同社Galaxyシリーズに全面採用している。一方でLG DisplayのOLED増産はTV向けの大型パネルも含んでいるが、iPhoneを含む世界のスマートフォンでの採用を見込んだ中小型パネルの外販を目指しているとも考えられ、OLED開発競争が加速する可能性がある。現行iPhone向けのLCDパネルサプライヤとしては、上記2社のほか、日本のシャープとジャパンディスプレイ(JDI)の2社がいる。日経新聞の同報道を受け、日本時間で11月26日は売上損失懸念から両社ともに株価が急落している。JDIは、産業革新機構(INCJ)、ソニー、パナソニックの3社とともにJOLED(ジェイオーレッド)というジョイントベンチャーを設立し、2017年以降をめどにOLED製品の開発と量産を発表しているが、現時点ではモニター向けの中型パネルやサイネージなど、すでにスマートフォン向けで大きなシェアを握るSamsungらとは直接競合しにくい領域を選択している。もし今回の報道が事実であり、Apple側の要請を受けてiPhone向けの量産計画を立てるのであれば、その動向が注目される。このiPhoneでのOLED採用については、興味深いレポートをKGI SecuritiesのアナリストMing-Chi Kuo氏が、つい2週間ほど前に発表している。Mac Rumorsによれば、同氏はiPhoneでLCD向けバックライトを提供しているミネベアをはじめとするサプライチェーンらの情報を総合し、少なくとも今後3年間はAppleがiPhoneでOLEDを採用することはないと結論付けている。また、iPhone組み立ての主力企業であるFoxconnことHon Hai Precision IndustryがTFT LCDの製造ラインの大規模投資を行っており、この大量生産が2018年にスタートする見込みであることから、3年という期間を超えてもなお、既存のLCD技術をiPhoneで採用し続ける可能性があるとも分析している。2018年という部分が偶然にも一致した2つのレポートだが、その後の展開を巡っては両者の意見は完全に異なっていることになる。実際、2018年というのは年1回新製品がリリースされるiPhoneにおいて3世代先の話であり、どのディスプレイ技術が採用されるかは完全に未知数の世界だ。ただ、Appleの会計年度で2015年度時点ですでにiPhoneの世界販売台数は2億台を突破しており、もし今後も順調に7~10%程度の年率成長を果たしていくのであれば、2018年には2.45~2.66億台の年間販売台数に達する。仮に横ばいで推移したとしても、2億枚のパネル需要をOLEDで満たさねばならず、サプライヤの限られるOLED 1本にディスプレイ技術を絞るのは3年先の話とはいえAppleにとって大きなリスクになると筆者は考える。Appleは「Apple Watch」でOLED技術を採用しているが、未公表ながら必要パネル枚数は数百程度とiPhoneのボリュームに比べても著しく低く、その意味でのリスクはなかった。そのため、仮にOLEDを採用するのであっても、iPhoneのラインナップに応じて同じ世代でディスプレイ技術を使い分ける可能性もあるのではないかと予想する。
2015年11月26日LGエレクトロニクス・ジャパンは11月20日、有機ELテレビ「LG OLED TV(エルジー・オーレッド・テレビ)」の新製品として、55V型の「55EG9100」を発表した。発売は11月26日。価格はオープンで、推定市場価格は348,000円前後(税別)。同社では、4Kに対応した「EG9600」と、2K(フルHD)モデルの「EC9310」の2つの有機ELテレビのシリーズを展開しているが、今回発表された55EG9100は2K対応のモデルだ。パネルは緩やかな弧を描いた「カーブドスクリーン」。RGBにW(ホワイト)をプラスした「WRGB」方式を採用している。3波チューナーを2基内蔵しており、USB HDDへの番組録画も可能だ。OSは、webOS 2.0。Wi-Fiを標準装備している。インタフェースは、HDMI入力が3基、USBポートが3基など。本体サイズはW1225×D208×H760mmで、質量は15kg(スタンド込み)。消費電力は320W、年間消費電力量は122kWh/年。
2015年11月20日LGエレクトロニクス・ジャパンは11月17日、有機ELテレビ「EG9600」シリーズと液晶テレビ「UF9500」シリーズのソフトウェアアップデートを行い、HDRコンテンツの視聴に対応すると発表した。ソフトウェアアップデートを行うのは、有機ELテレビ「65EG9600」「55EG9600」と液晶テレビ「65UF9500」「55UF9500」の4製品。11月30日より、ネットワークやUSB経由でのHDRコンテンツ視聴に順次対応する。また、液晶テレビ「42LF5800」「32LF5800」「28LF4930」「22LF4930」が11月からソフトウェアアップデートを開始し、Netflixに対応している。これにより、同社が2015年3月以降に発売した有機ELテレビと液晶テレビは、すべてNetflixを利用できるようになった。
2015年11月17日ローソンは11月12日、特例農業法人ローソンファーム新潟が生産した新米を使用した「ローソンファーム新潟のコシヒカリおにぎり 塩にぎり 2個入」を11月17日から、新潟県内全域および長野県・東京都・千葉県の一部のローソンで、同じく新米を精米した「無洗米 新潟県産こしひかり 2kg」を、東地区のローソンストア100で11月25日から数量限定で発売する。ローソンファームは、同社の地域ごとの商品促進と地域の味を全国に広げるという地産地消、地産外消戦略の一環で進めているもので、現在、全国に23カ所ある。ローソンファーム新潟は、大規模農業の改革拠点として国家戦略特別区域の指定を受けた新潟市において、2015年3月に設立した特例農業法人。2015年に初の田植えを行い、同年9月にコシヒカリ約15トンを収穫した。今回収穫した新米のうち、約6トンはおにぎりとして、約9トンは精米し無洗米として販売する。同社は今後、100ha規模での米作りを目標に、農地集約による大規模農業に取り組んでいるという。生産した米はローソンのグループ店舗で販売するほか、弁当やおにぎりなどの中食商品への原材料としても使用する。また、将来的に米や青果物の加工施設を作り、6次産業化や海外への輸出も目指していくとしている。
2015年11月13日東北大学は11月5日、短い工程でほぼ理論限界となる発光効率を実現する有機ELが出来上がる分子材料を開発したと発表した。同成果は同大学の磯部寛之 教授(JST ERATO 磯部縮退π集積プロジェクト研究総括)の研究グループによるもので、11月4日に英国王立化学会誌「Chemical Science」に掲載された。有機ELを材料とする発光デバイスでは、デバイスに電場を印加して電流を流し、負の電荷を帯びた電子と正の電荷を帯びた正孔をデバイスの材料中で出合わせ、出合った際に生じるエネルギーを光として取り出している。これまで、リン光発光材料を活用することで、量子効率100%という理論限界値が達成されているが、理論限界値の実現するためには「有機ELデバイスを多層構造にする」ことが最良と考えられていた。今回の研究では、炭素と水素からなる「トルエン」を環状に連ねた新しい大環状分子材料を開発し、これにより単一層という単純・簡潔なデバイス構造をもちながら、ほぼ理論限界となる高い効率で光を発する有機ELを実現できることを発見した。研究では同材料を赤・緑・青という光の三原色すべてのリン光発光材料に適用できることが実証されており、白色発光を行うデバイスの作製に成功。「さっとひと吹き」するだけで照明ができあがるという。同研究グループは今回の成果について、「『単純化された分子材料で、単純化された有機 EL をつくりだす』。そんな、近未来の有機 EL 照明の姿を想像させる重要な成果となります。」とコメントしている。
2015年11月05日京都大学(京大)は10月21日、100%の変換効率で電気を光に変換する有機エレクトロルミネッセンス(有機EL)材料を高性能化することに成功したと発表した。同成果は、同大の梶弘典 化学研究所教授、福島達也 助教、志津功將 助教、鈴木克明 研究員らと、九州大学 最先端有機光エレクトロニクス研究センターの安達千波矢 センター長らで構成される研究グループによるもの。詳細は国際学術雑誌「Nature Communications」(オンライン版)に掲載された。電気を光に変える素子であり、次世代のディスプレイや照明として期待される有機ELだが、従来は電気から外部に取り出せる光への変換効率(外部量子効率)を高めるためにIrやPtといった希少元素が必要となっていた。そのため、近年、そうした希少元素を用いなくても高い外部量子効率を得られる熱活性化型遅延蛍光(TADF)材料の研究が進められてきており、2012年には外部量子効率19.3%を達成した発光材料「4CzIPN」が開発されるなど、高性能化に向けた研究が各地で進められている。今回、研究グループでは、コンピュータを用いた理論化学計算を活用することで、材料の分子構造と発光特性の相関を解明。その知見を活用し、炭素、水素、窒素のみで構成される新たな分子「DACT-II」を設計し、幅広い温度領域、輝度領域において、高効率で電気を光に変換することに成功したとする。実際に同材料を用いた有機ELでは、電気から光への変換効率は最大で100%、外部量子効率も29.6%を達成したとする。また、簡単なマイクロレンズから構成される光取り出しシートを用いた場合、外部量子効率は最大41.5%を達成したとするほか、3000cd/m2下で外部量子効率30.7%を達成したとしており、この特性により、素子の寿命も長くなることが期待されるとしている。また、低温から高温まで幅広い領域で高い発光特性を維持できるほか、薄膜状態におけるガラス転移温度も192~197℃と、高い耐熱性も確認されており、広い温度範囲での利用も可能だという。なお研究グループでは今後、長寿命化の実証や高特性・高付加価値を有する発光材料の設計・開発などを進めていきたいとしているほか、生体プローブなどの新たな有機デバイスへの展開なども進めていきたいとコメントしている。
2015年10月22日NECソリューションイノベータは10月13日、これまで提供してきた農業ICTソリューションとして「NEC 営農指導支援システム」「NEC 農業技術学習支援システム」などに続き、「集出荷コントロールシステム」を同月14日より提供を開始すると発表した。提供価格は初期費用で10万円(税別)~、サービス利用料は月額9万8000円(同、集出荷場1カ所、生産者IDは20ID、取扱品目数は20品目の場合)~。同システムは集出荷に関わる情報収集や調整作業を支援し、地域農業の計画出荷対応能力の強化を図るシステムで市場からの安定需要や取引量の維持・拡大を実現。小・中・大規模農業生産者向けへの提供を想定している。また、生産者の圃場を串刺しで全体の集出荷量を見える化することにより、農作物の生育変動による計画変更の調整がスムースに進められるほか、集出荷場と生産者が集出荷計画をクラウド上で共有し、計画調整状況をリアルタイムに把握することで電話やFAXによる煩雑な計画調整作業を大幅に削減する。さらに、リアルタイムの出荷準備状況を圃場から確認することで収穫量の微調整が可能となり、労働時間削減、廃棄ロスの削減し、集出荷場では管理画面から集出荷量の管理や過不足の把握などを効率よく行うことができる。加えて、収穫量から見込める出荷量の実績を季節や生産者ごとに集計することで出荷予測の精度を向上させ、適切な集荷計画立案や収穫指示を可能にしたことに加え、生産者は圃場から計画の入力・確認や集出荷場からの指示も圃場で確認できるため、電話連絡の聞き取りミスの防止が図れる。そのほか、安定確保が難しいブランド野菜なども適切な集出荷計画と収穫により安定した入荷につなげることを可能としている。
2015年10月14日NECソリューションイノベータは、協和と共同で農業ハウス環境制御システム「HERBEST(ハーベスト)」を開発したと発表した。価格は、導入費用が300万円(税別)から(別途月額利用料が必要)。協和より10月13日から販売開始する。新システムは、協和の水耕栽培システムである「ハイポニカ」と、遠隔地からの農業指導を可能にするNECソリューションイノベータのクラウド・システム「圃場管理システム」をベースに、協和の持つ栽培ノウハウによる圃場機器の自動制御機能を新たに開発し、協和の肥料と栽培指導も組み合わせ、水耕栽培を支援する農業ハウス環境制御システムとして誕生したものという。同システムでは、自動的に蓄積した栽培環境データを元にした最適な栽培指導や、システムにより自動解析した栽培環境データと生産者が設定した制御条件を元に、ハウスの天窓や遮光カーテンなどの機器の自動制御を可能にするとのこと。圃場内のセンサーやカメラのデータを、NECソリューションイノベータが運営するクラウド・サーバーに自動蓄積することにより、圃場内の環境管理や溶液管理、生育状況確認、圃場外の環境管理に必要なデータのグラフ化や分析が可能になるとのこと。また、離れた場所でも圃場機器の制御や観測データの確認が可能なため、作業時間や栽培場所を問わず、最適な栽培指導を可能にするという。また、インターネット環境が存在する海外の圃場の管理も可能としている。さらに、生産者が設定した制御条件に従い、圃場機器(天窓、側窓、遮光カーテン、保温カーテンなど)の自動制御を行う。従来は管理が難しかった早朝や日没後の時間帯でも、最適な環境管理を可能にするという。
2015年10月13日情報技術開発の連結子会社であるTDIプロダクトソリューション(TDIPS)は10月5日、農業向け遠隔監視制御システムの販売を11月2日に開始すると発表した。価格はシステム構成(例:温度湿度1点、土壌水分1点、システム構成は顧客が測定したいセンサー、個数での構成で異なる)で16万円(税別)~。なお、センサー数は追加可能で温度湿度計測1点で1万3000円(同)、土壌水分計測1点で6万3000円(同)、カメラと動体検知カメラパトランプは別売。同システムは、農業用ハウス内に設置したカメラや温度・湿度・土壌水分センサーのデータをスマートデバイス・PCに送信することで、その場にいなくても農業用ハウス内の状態を把握することができるシステム。主な特徴として、複数ある機能のうち必要な機能のみを選択できるため小規模農業の従事者でも利用可能な価格で提供できるほか、小型軽量により大規模な工事なしでシステムの設置・センサーの配置などの変更が可能となっている。また、動体検知カメラによる侵入検知により、動画保存やパトランプ起動、メール配信を行うことができる。同社では、これまで培ってきたネットワーク制御技術を活用し、その課題を解決するため、遠隔監視制御システムを開発。将来的に農作物の育成プロセスのデータなどを蓄積・分析し、IT技術により農作物の自動育成の実現に取り組んでいく方針だ。
2015年10月05日ヤフーは9月2日、北海道の農業科単科高校である東藻琴(ひがしもこと)高等学校の生徒を対象に、「デジタル人材育成プログラム」を9日から開始すると発表した。プログラムは、道内でインターネットを事業に活用できる次世代の人材を育成するというもので、9月~12月の期間限定で実施する。講師はヤフーの社員が務める。具体的な講習内容は、インターネットに関するマーケティングの基礎からインターネット広告配信、ネットショップサイトの運営、ネットショップサイトの制作など。広告に関する講習では、Yahoo! JAPANの実際のインターネット広告を活用する。生徒は、現地での講習とオンラインでの講習の両方で学習を進められる。プログラム最終日には表彰式も行う予定。ヤフーの講師による現地プログラム開催日の夜間には、域内で事業を行う一般の人を対象に「デジタル人材育成プログラム夜間講座」も開催する。北海道とヤフーは2014年9月に包括連携協定を締結。「道政情報などの発信」「防災・災害対策」「デジタル人材の育成」「北海道経済の活性化」「電子自治体の推進」の分野で両者が協力し、北海道の経済や社会の課題を解決するべく取り組んでいる。
2015年09月04日LGエレクトロニクス・ジャパンは2日、同社の有機ELテレビと液晶テレビが、定額制映像配信サービス「Netflix」に対応したことを発表した。Netflixは、世界50カ国以上で6,500万人以上の会員を抱える、定額制の映像配信サービス。日本国内では9月2日からサービスを開始し、「デアデビル」などのNetflixオリジナルコンテンツのほか、ドキュメンタリー、長編映画などをストリーミング配信する。月額料金は、標準画質(SD)のベーシックプランが650円、高画質(HD)のスタンダードプランが950円、超高画質(UHD 4K)のプレミアムプランが1,450円(すべて税別)。LGエレクトロニクス・ジャパンのNetflix対応テレビは、2014年および2015年に発売されたwebOS搭載モデル。対象テレビは配布済みのソフトウェアにより、ホーム画面のランチャー上にあるアイコンからNetflixを利用できるようになっている。対象テレビの詳細は以下のとおり。なお、下記以外の機種も、2015年度中のアップデートでNetflixに対応する予定だ。○有機ELテレビ - 2015年モデルEG9600シリーズ(65EG9600/55EG9600)EC9310シリーズ(55EC9310)○液晶テレビ - 2015年モデルUF9500シリーズ(65UF9500/55UF9500)UF8500シリーズ(60UF8500/55UF8500/49UF8500)UF7710シリーズ(55UF7710/49UF7710/43UF7710)UF6900シリーズ(49UF6900/43UF6900)LF6300シリーズ(55LF6300/49LF6300/43LF6300/32LF6300)○液晶テレビ - 2015年モデルUF9500シリーズ(65UF9500/55UF9500)UF8500シリーズ(60UF8500/55UF8500/49UF8500)UF7710シリーズ(55UF7710/49UF7710/43UF7710)UF6900シリーズ(49UF6900/43UF6900)LF6300シリーズ(55LF6300/49LF6300/43LF6300/32LF6300)
2015年09月02日ニュージージャパンは9月2日、有機ココナッツシュガー「ココイズム・ココシュガースティック10本入り」と「ココイズム・ココシュガーパウチ454g」を発売する。ココナッツシュガーは、ココナッツの花が開花する前のつぼみから採れる花蜜を集め、何度も繰り返し煮詰めたもの。サトウキビから作られる砂糖と比較すると、同じ量の原料から50~75%も多くの量を生産できるとされ、国連食糧農業機関(FAO)は、「最も持続生産可能な甘味料」として報告している。また、血糖値を急激に上げない低GI(グリセミック・インデックス)食品でもある。一般的な砂糖と比べてココナッツシュガーのGI値(35)は低く、血糖値が急に上がらないのでインシュリンの分泌が穏やかになり、体で脂質が作られにくい。さらに、豊富なミネラルとアミノ酸、ビタミンB群も含んでいる。砂糖と同等の甘さを持っているため、砂糖の代わりにさまざまな料理に使用できるという。同商品は、インドネシアのココナッツシュガー専門製造会社「ココシュガー社」の製品。インドネシアのバニュマス地方で栽培・加工されたものを直接仕入れている。ココシュガー社は日本の有機JAS認証をはじめ、日・米・欧の有機認定も取得している。「ココイズム・ココシュガースティック10本入り」(500円)は、個別スティック包装タイプ4gが10本入っている。手頃な価格なので、ココナッツシュガーを試してみたい人におすすめの商品とのこと。「ココイズム・ココシュガーパウチ454g」(1,998円)は、家庭用・業務用に使用する大容量のパウチタイプ。同商品は、同社のショッピングサイト「NuZee STYLE」で販売する。また、ココイズムの製品は、全国のスポーツジム、東海地区、関東地区のドラッグストアでも購入できる。※価格は税込
2015年08月21日岡山大学は7月31日、「人類最古の農業」で収穫されていたと考えられている栽培オオムギの起源を解明したと発表した。同成果は、農業生物資源研究所農業生物先端ゲノム研究センター作物ゲノム研究ユニットの小松田隆夫 上級研究員と岡山大学資源植物科学研究所の佐藤和広 教授らの研究グループと世界6カ国の研究機関の共同研究によるもので、7月31日付(現地時間)の科学誌「CELL」に掲載された。野生オオムギの実は成熟すると落ちるため、収量が少なくなってしまう。人類が収集した野生オオムギの中に実が落ちない突然変異が起きたオオムギがあるのをみつけ、それを植え始めたことが「人類最古の農業」の始まりだと考えられており、イスラエルやシリアなどでは野生オオムギに栽培オオムギが1割以上含まれた1万年前ころの遺跡が発見されている。岡山大学ではこれまでの研究で、野生オオムギの実が落ちることに2つの遺伝子が関わっており、それらが野生オオムギの自生地の西と東で集められた栽培オオムギ品種で異なっていることを発見していた。今回の研究では、ゲノム情報、遺伝学的解析および分子生物学的な証明を組み合わせることで、この2つの遺伝子のDNA配列を決定。さらに、多くの野生オオムギと栽培オオムギについて、2つの遺伝子のDNA配列の変化を比べたところ、栽培オオムギの祖先となった野生オオムギが、約1万年前に南レバント(イスラエル)で突然変異し、その後、北レバント(北西シリアから南東トルコ)で別の突然変異が起こったことを突き止めた。現在、栽培オオムギの品種は大きく2つのグループに分類されており、両突然変異の子孫を利用して、「人類最古の農業」が始まったと考えられるという。さらに、実が落ちることに関わる 2 つの遺伝子の進化の起源を調べるために、オオムギの同遺伝子とイネ科の類似遺伝子を比較。その結果、同遺伝子の進化がムギ類に特有で、数千年前に起きたことがわかった。また、2つの遺伝子が、穂の軸の節でのみ働き、細胞壁を薄くもろくする役割を持つことも判明した。南北レバントで別々に生まれた栽培オオムギの子孫は互いに性質が異なっているため、今後、それぞれの子孫の品種グループにない性質を積極的に交配することで、多様性が生まれるなど、品種改良の効率が加速することが期待される。
2015年07月31日三菱化学とパイオニアは7月30日、ブルーライトレス塗布型有機EL照明モジュールを開発し、8月1日よりサンプル出荷を開始すると発表した。ブルーライトは波長380~495nmの光で、可視光線の中で最もエネルギーが強く、ほぼ減衰すること無く網膜に達するため、目の疲れなどの原因になる。また、就寝前に大量のブルーライトを浴びる睡眠を司るホルモンの分泌が抑制され、睡眠の質が低下すると考えられている。近年、パソコンやスマートフォンなど、ブルーライト成分を多く含む光源を採用した機器の使用時間が増えていることから、長時間浴びることへの注意喚起がなされている。両社が開発したブルーライトレス塗布型有機EL照明モジュールは、有機ELパネルに青色素子を使用しておらず、光の中にごくわずかなブルーライト成分しか含んでいない。また、色温度1900K、ろうそく色タイプの同モジュールは、寝室などの照明や、医療現場での照明のほか、光による損傷が懸念される文化財や絵画などの保管用照明にも適しているとしている。
2015年07月30日LGエレクトロニクス・ジャパンは、曲面ディスプレイを搭載した65型の有機ELテレビ「65EG9600」を8月7日に発売する。価格はオープンで、推定市場価格は税別1,000,000円前後だ。65EG9600は、日本市場では初の有機ELテレビ、曲面ディスプレイ搭載テレビとして、3月に国内発表された。発表当初、2015年秋に発売するとされていたが、このたび正式に発売日を決定。LGエレクトロニクス・ジャパンはすでに、55型の「55EG9600」を5月8日に発売している。有機EL(OLED)ディスプレイは一つ一つの素子が自ら発光するため、液晶ディスプレイと異なりバックライトが不要。無色発光の「完全な黒」を表現できるのが特徴だ。RGBの有機EL画素に加えて、白のサブピクセルを追加したLG独自のWRGB方式を採用。従来よりも豊かな色彩表現を実現したという。曲面型ディスプレイの採用によって没入感を高めた。解像度は3,840×2,160ドット、4K表示に対応している。
2015年07月30日NECソリューションイノベータは、農業を主産業とする地域における、就農者の高齢化と後継者不足を解決するため、農業ICTソリューションを8月1日より順次販売開始すると発表した。新規就農者にとって農業経営や栽培についてのノウハウ不足は事業を継続する上で大きな壁となっており、自治体はJAや農業法人とともに、新規就農者にこれらのノウハウを伝えることが求められている。NECソリューションイノベータはこのような課題を解決するため、AI(アグリ・インフォマティクス)農業を実現するため、「NEC 農業技術学習支援システム」、「NEC 営農指導支援システム」「NEC 生産原価管理サービス」という3つの農業ICTソリューションを、クラウドサービスで提供する。農業技術学習支援システムでは、営農指導者等による新規就農者への栽培技術の教育を効率化するとともに、マニュアル化が困難とされてきた熟練生産者の経験や勘に基づいた栽培技術の継承を支援する。営農指導者や熟練生産者が、どのような状況でどう判断するかといった作業の要点を、学習教材として作成でき、営農指導者は実際の作業を想定しながら、作物の様子をスマートフォンやタブレットのカメラで記録し、「今日の作業では、どの実を摘果すべきか選びなさい」など一問一答を入力するだけで、簡単に新規就農者向けの学習教材を作成することが可能。価格は初期費用が70,000円~、月額料金が70,000円~(いずれも税別)。NEC 営農指導支援システムでは、圃場データや生育状況、生産者の作業記録など営農指導に必要なデータを一元管理することで、データに基づいた営農指導員による栽培技術指導を実現し、データ処理に伴う事務作業も軽減する営農指導員向け「果菜栽培向け営農指導支援システム」を強化した。価格は初期費用が100,000円~、月額料金が80,000円~(いずれも税別)。NEC 生産原価管理サービスでは、栽培計画の立案から作業実績、資材等のコストや収穫出荷量のデータ管理を一元的に行い、原価分析が可能。価格は初期費用が個別見積もり、月額料金が70,000円~(税別)。
2015年07月27日シャープは7月14日、ドラム式洗濯乾燥機「ES-Z210」を発表した。農林水産省の「農業女子プロジェクト」と連携した製品だ。発売は8月27日。価格はオープンで、推定市場価格は税別300,000円前後だ。ES-Z210は、頑固な泥汚れや皮脂汚れ、黄ばみを落とせる「極め洗いコース」を新しく搭載したドラム式洗濯乾燥機。ヒートポンプに加えて新搭載された「サポートヒーター」が約40℃の温風を送り、濡れた衣類の汚れを温めて浮かす。汚れを浮かせた状態で、小さな水滴を勢いよく吹き付ける「マイクロ高圧洗浄」を行い、繊維の奥の汚れをはじき飛ばして洗浄する。マイクロ高圧洗浄は2014年度モデル「ES-Z200」に比べて、洗浄範囲が約1.4倍となり、ムラなく洗えるようになった。泥だらけのユニフォームなど汚れがひどい衣類だけを、マイクロ高圧洗浄で事前に洗える「サッと予洗いコース」を追加。洗剤を使わず、水だけで約5分間洗浄し、汚れをはじき飛ばす。サッと予洗いが完了した後は他の洗濯物とまとめて洗濯できる。乾燥機能では、従来のヒートポンプに加えてサポートヒーターを搭載し、ハイブリッド方式を採用したことで「ぽかぽか・おひさま乾燥」を実現した。除湿して乾燥させるヒートポンプに、サポートヒーターで熱を加えることで、乾燥後の衣類のふんわり感やあたたかさがアップしている。サポートヒーターはヒートポンプの効率が低下する間にだけ稼働するため、洗濯~乾燥(6kg)の消費電力量は590Whと抑えられている。ES-Z210は、農林水産省が推進している「農業女子プロジェクト」のメンバーと連携して開発した製品だ。農作業時、衣服に付いた汚れをシャープが分析。洗濯機で落とし切れていなかった頑固な汚れも洗い落とせる、新たな洗浄コースを開発したという。サイズはW640(ボディ幅:596mm)×D730×H1,114mm、重量は78kg。容量は洗濯が10kg、乾燥が6kg。カラーはゴールド系。シャープは同日、サポートヒーターを省略したドラム式洗濯乾燥機「ES-A210」も発表した。推定市場価格は税別230,000円前後だ。
2015年07月14日東京大学(東大)は、カーボンナノチューブ(CNT)を用いて、レアメタルであるインジウム(In)を含まないフレキシブルな有機薄膜太陽電池を開発したと発表した。同成果は、同大大学院理学系研究科の松尾豊 特任教授、同大大学院工学系研究科の丸山茂夫 教授らによるもの。詳細は「Journal of the American Chemical Society」に掲載された。従来、有機薄膜太陽電池には透明電極として酸化インジウムスズ(ITO)が用いられてきたが、レアメタルであるInは需要に対して供給量がひっ迫するリスクなどがあった。一方、CNTは元素として豊富な炭素を原料とし、かつ優れた特性を持つ材料として期待されてきたが、太陽電池分野においては、CNT薄膜による透明電極を用いた有機薄膜太陽電池の変換効率は2%程度と低かった。研究グル―プは今回、CNTを有機薄膜太陽電池の透明電極として用いるための方法論を確立した。具体的には、単層CNT(SWCNT)による薄膜に有機発電層からプラスの電荷のみを選択的に捕集して輸送する機能を付与することで、6%以上の変換効率を達成できることを確認したという。また、PETフィルムの上にCNT薄膜を転写して用いることでフレキシブルなCNT有機薄膜太陽電池を作製することにも成功したとする。なお研究グループでは今後、有機材料やデバイス構造の最適化を行うことで、さらなる高効率化研究に取り組む予定だとしている。
2015年06月18日富士フイルムとベルギーimecは6月2日、独自開発のサブミクロンオーダーのパターン形成が可能な有機半導体用フォトレジスト技術を用いて、フルカラーの有機発光ダイオード(OLED)を作製し、その動作実証に成功したと発表した。具体的には、赤・緑・青の有機EL材料をそれぞれ20μmのサブピクセルピッチでパターニングし、フルカラーの有機ELを作製。縦に40個、横にも40個配列することで640ppiのOLEDアレイを形成し、UV光を照射して試験を行ったところ、3色がともに分離して発光することを確認したほか、光を照射せずに電圧をかけた試験でも3色すべての発光をとらえることに成功したとする。今回の成果について研究グループでは、OLEDの高精細化や大型化、さらには従来に比べコスト優位性のある製造方法の確立につながる画期的なものであると説明しており、今後は、複数回のパターニングを繰り返すことができるフォトリソグラフィ方式の特性を活かすことで、赤・緑・青に第4の色を加えたOLEDアレイに加え、OLEDと有機フォトディテクタを融合させた新たなセンサなどの次世代デバイスの開発につなげたいとしている。
2015年06月02日ロイヤルホストはこのほど、有機栽培のコーヒー豆のみを使用したホットコーヒー、アイスコーヒー、カフェラテ、エスプレッソを全国の店舗で販売開始した。カフェラテ、エスプレッソは一部店舗のみの販売となる○食事との相性にこだわりコーヒーを刷新同社では、「食事の前、食事とご一緒に、食事の後、どんな時でも美味しく、何杯でも楽しめるコーヒー」をテーマに、食事との相性にこだわった香りや味わいが豊かな有機栽培コーヒー豆を導入。昨年12月からドリンクバー設置店舗で、2015年4月からテーブルサービスの店舗で有機栽培のコーヒー豆のみを使用した新たなブレンドに変更しており、このたび全国226店全店舗に導入した。有機栽培のコーヒー豆のみを使用。ホットコーヒーは従来どおりアラビカ種100%のコーヒー豆を使用。ペルーとコロンビアの豆で香り高く、またコロンビアの重厚感とマンデリンの柔らかさをバランス良く配合し、全体的に柔らかく余韻の残るコーヒーにしたという。
2015年04月26日LGエレクトロニクス・ジャパンは、55型の曲面型有機ELテレビ「55EG9600」の発売日を5月8日に決定した。価格はオープンで、推定市場価格は628,800円前後だ。55EG9600は、日本市場では初の有機ELテレビかつ曲面ディスプレイ搭載テレビ。発表当初の発売予定は5月だったが、このたび正式に発売日が決定した。有機EL(OLED)ディスプレイは一つ一つの素子が自ら発光するため、液晶ディスプレイと異なりバックライトが不要。無色発光の「完全な黒」を表現できることが特徴だ。RGBの有機EL画素に加えて、白のサブピクセルを追加したLG独自のWRGB方式を採用。従来よりも豊かな色彩表現を実現したという。曲面型ディスプレイの採用によって没入感を高めた。解像度は3,840×2,160ドット、4K表示に対応している。発売に先がけて、4月24日から家電量販店にて先行展示を行う。展示される店舗はエディオン、ノジマ、ビックカメラ、ヤマダ電機、ヨドバシカメラの一部店舗だ。
2015年04月24日●国内メーカーに先駆けて有機ELテレビを投入今回の題材は以下の記事だ。LG、有機ELテレビを日本で発売 - 55型で4K対応の曲面パネル (3月25日掲載)有機ELテレビは「次世代のテレビ」として期待されつつも、なかなか世に出ない不遇の技術だった。それが、日本でもいよいよ「実用的なサイズで手が届く範囲の値段」で登場する。各社がなぜ「大画面として有機ELテレビ」を商品展開できていないか、そして、ここでLGが商品化に至った経緯を解説してみたい。○「カラーフィルター + 白」の有機ELを採用今回LGが発表した有機ELテレビのパネルには、同社独自の特徴がある。それは、「基本的に白発光のパネル」である、という点だ。液晶と有機ELの最大の違いは、有機ELが「自己発光デバイスである」ということだ。液晶はバックライトが光り、それを通ってきた光を見る「透過型」。透過型は明度と暗部のコントラストが弱くなり、色が濁りやすいという欠点を持っている。それに対し、自発光型はコントラストに優れる。今回の発表でも、「黒の黒さ」がアピールされていた。LG以外がテレビ用として開発してきた有機ELパネルは、赤・緑・青の画素毎にその色で発光するものだ。そうすれば、当然色の純度は上がり、より画質は上がる。しかし、LGが採ったアプローチは違う。白い発光体の上に赤・緑・青のカラーフィルターを乗せ、さらに、色をつけない「白」を加えた「RGBW」方式を使った。フィルターを使うということは、自発光の良さを一部捨てるということでもある。コントラストと明るさを維持するため、白の画素を加えている。これは一見、大きな技術的後退に思える。しかしLGとしては、経済合理性を追求した結果といえる。3色の画素と1色の画素では、パネル製造上の技術的難易度が大きく異なる。特に有機ELでは、画素を発光させる発光材料によって、耐久性・生産性が異なることが知られている。日本ではソニーやパナソニック、韓国ではサムスンが3色の画素で構成するテレビパネルの製造を競っていたが、現在に至るも事業化はできていない。問題は、液晶が十分に安く、画質向上を果たしてしまったという点だ。液晶はテレビに使う上でたくさんの問題を抱えていた。そのため初期のテレビは、決して画質が良いわけではなかった。しかし、生産性の高さと用途の広さは、他のディスプレイの比ではなかった。そのため、技術開発も活発化し、発色や反応性、コントラスト改善も相当のレベルに達している。かつてのライバルであったプラズマディスプレイが負けたのは、その総合力ゆえだ。有機ELは理想的な存在ではあるが、製造が大変だ。製造工場の立ち上げには相応のコストがかかり、すでにコストメリットが発揮されている液晶と戦うのは非常に困難である。テレビがどんどん売れ、技術開発や製造に湯水のように費用をかけられる時代なら話は別だが、いまやテレビは成長産業ではない。だからこそ、LGは当初からある種の割り切りを見せた。画素構造を複雑にしなければ、製造はシンプルになる。発色の面では他社が開発中のパネルに劣るが、有機ELと液晶の間で起きる「スタートの不利さ」をカバーしやすくなる。という話になると、「じゃあ、LGの有機ELテレビの画質はたいしたことがないのか」という印象を持つだろう。だが、それはちょっと違う。●先行逃げ切りを狙うLG、日本メーカーは対抗できるか有機ELという自発光技術を使う以上、コントラストの高さは、やはり液晶の比ではない。LGの有機ELテレビではフィルターを使うため、色の純度は落ちるが、そもそもコントラスト性能が高いため、液晶に比べ不利、というレベルでもない。液晶テレビで培われた色補正技術を組み合わせれば、少なくとも液晶に比べ不利な点は出てこない。まだ製品において、デモ映像以外の「普通の映画」「普通のテレビ番組」「普通のスポーツ」の画を見ていないため、筆者としての最終判断は保留としておくが、新しいデバイスらしい画質になってきている、と感じる。ここにきてLGが他社に先駆けて日本で有機ELテレビ市場を作ろうとしているのは、日本が高画質製品にうるさい市場であり、そこでの支持をテコに広く展開したい……という思惑がある。同社は日本でテレビ市場に本格参入して5年が経過した。シェアは低く、大きなビジネスになっているとは言い難いが、画質などに関する研究所を日本に設置し、かなり地道な活動を続けている。普及型から高画質モデルへとシフトチェンジする背景には、日本のLGの組織変更や体制変更といった社内事情もあったようだが、「自分達が持つ技術を軸に攻めるべき」という分析があったのは間違いない。LGは、自社の白 + カラーフィルター型の有機ELディスプレイ・パネルについて、かなり積極的な投資を行ったとみられている。元々シンプルであることに加え、リスクを先行してとったことなどから、各画素発光式の他社パネルよりも、生産量が安定してきているのでは……との観測もある。実はLGは、このパネルの外販も積極的に展開する。1月のCESでパナソニックが展示した有機ELディスプレイの試作品は、自社製のパネルではなく、LG製のパネルを使って開発されたものだった。画質面ではまだまだチューニング中、とのことだが、それでも液晶とは別次元の美しさだった。LG純正よりも良いテレビセットが、日本メーカーから出てくる可能性もある。となると、LGは量産を起動に乗せつつ他社に先行するため、できる限り多くの有機ELテレビを、市場へと素早く送り込む必要があるのだ。他社がLG製パネルを使った製品を市場投入するまでには、最低でも1年くらいの時間が必要と見られている。そのタイムラグを生かしたい、という戦略とみられる。LGエレクトロニクス・ジャパンの慶甲秀社長は、「テレビがHD(720p)からフルHDに移行した時、価格差が1.5倍程度になると加速した。今回も(有機ELと液晶では)そうなるとスピードは上がる。今すぐとはいわないが、将来的には目指したい」と会見で説明した。いまは55型4Kで約68万円と、液晶の同クラス製品に対し7割から8割高い。1年後を見据えると、「有機ELと液晶の価格差は1.5倍以内」というのは、あり得ない話ではない。韓国メーカーというと、まだ「後追い」と思っている人がいる。それはまちがいだ。彼らはすでに中国に追い立てられる立場にある。積極的にリスクをとっていかないと、すぐに入れかわってしまう可能性が高い。事実スマートフォンやスマートフォン向け部材では、そんな状況も見えてきた。LGは、テレビの開発プラットフォームを変え、スマートフォン由来のOSに変えることでも、他社に先行した。サムスンのような派手さはないが、技術面では日本メーカーの手強いライバルになりつつある。画質向上や最終的な作り込みにおいて、日本メーカーはまだ強い。だが、すでに強みはそこにしかない。だから、「全世界に対して大々的にテレビを売る日本メーカー」は減ってきている。シャープと東芝が世界戦略にブレーキをかけており、パナソニックとソニーが残る……という状態だ。その両社ともに、技術面では他社と協力のうえ、シュアなビジネスを志向することを明言している。世界のテレビ市場のトップグループに残れるか否かは、ここから数年の戦略で決まってしまうだろう。
2015年04月02日●農業支援クラウドサービス「食・農クラウドAkisai」モバイルやスマートフォンとの連携が農業を変えるかもしれない。26日、富士通はクラウド技術を農業に生かす事業に関する説明会を開催。富士通とオリックス、増田採種場、静岡県磐田市は農業による地方創生の実現を目指し、スマートアグリカルチャー事業の立ち上げに向けた検討を開始することで基本合意した。○富士通の農業支援クラウドサービス「食・農クラウドAkisai」とはIT企業である富士通が農業を手掛けるという話はイメージしがたいかもしれない。しかし、発表会で登壇した富士通執行役員イノベーションビジネス本部の廣野充俊本部長によると、企業的農業経営を支援するICTサービス「食・農クラウドAkisai」を開発し、2008年に実証実験を2012年にイオンアグリ創造やJR九州ファームといった農業法人にサービスを提供しているとのこと。この「食・農クラウドAkisai」では、農場やビニールハウスといった施設にセンサーを取り付けてLANにつなぎ、ネットを使ってどこからでも施設の状況が確認できるだけでなく、農産物の販売や農業経営のコンピューターによる管理や、空調や温度・水といった栽培において重要な要素をパソコンや携帯を使ってリモート制御が可能だ。また、クラウドに蓄積したデータを活用することで栽培技術の向上も目指しているという。廣野充俊本部長は「空調や風のコントロール、温度のコントロール水のコントロールを標準化して、どこのベンダーさんや施設でも誰でも安くつなげられることを目指している」とコメントしている。また、富士通のイノベーションビジネス本部、須藤毅本部長代理は、事業立ち上げのため4月1日に「磐田スマートアグリカルチャー事業準備株式会社」を設立し、自身が代表者になると発表。須藤本部長代理によると、新たな作物の研究開発するところからスタートして、農業らしい情報を活かした産業モデルと情報を基盤にした経営モデルを確立していくという。●各企業も期待○農業の企業化で強い農業を目指すまた発表会には、富士通と基本合意した企業の首脳陣も登壇し、スマートアグリカルチャー事業に対する期待を述べた。オリックスの執行役松崎悟氏は、同社が加太菜園やカゴメなどと植物工場の運営や、農業用機械のシェア・レンタルにおける取り組みを行なっている実績を挙げ、農業に事業会社としての経営という観点・視点を入れていることを強調。「我々、オリックスとしての農業への思いと、今回のスマートアグリカルチャー事業というものには非常に共通点が多い。そのコンセプトに非常に共感し、我々もこれに参画させていただこうと思った」とコメントしている。また、キャベツなど葉物野菜の種苗メーカーで機能性野菜などの品種改良も行っている増田採種場は、参画した理由として、スマートアグリカルチャー事業が品種の創出から行い、種子生産技術のシェアリングモデルの実現を目指すという2点を挙げている。同社専務取締役の増田秀美氏は「流通されにくい品種に付加価値をつけ、安定生産まで実現するこの事業はこれからの農業に新しいビジネスモデルを創出すると期待している」と話した。●地方創生に繋がるか○地方の雇用創出につながるスマートアグリカルチャーまた、富士通の取り組みは企業だけでなく、地方自治体においても大きな期待が寄せられている。今回の事業の場となる静岡県磐田市の渡部修市長は、地方創生が叫ばれる中でも地域や雇用を守るため、各自治体の首長が苦戦していることを挙げ、「農業を見ると地域に根の張った方たちが多い。今はグローバル社会なので製造業は、生き残るため、世界制覇のために海外展開をしているが、日本発そして地元に根を張ったような雇用形態、そして産業を育成したい」と農業の企業経営について期待するコメントをした。企業経営としての農業はすでにオランダなどで行なわれているが、IT技術を大規模に導入した農業は世界に類を見ないものになっている。須藤本部長代理は「農業ダイバーシティを目指す」とコメントしているが、はたして新たな農業の形はどんなバリュー築いていくだろうか。
2015年03月26日小川珈琲はこのほど、「小川珈琲 有機リキッド」を全国で発売した。○厳選された原料をもとに仕上げた、リキッドコーヒー&ティー同社ではこれまで、コーヒーのおいしさを追求し、原料を厳選してきた。どのような環境で、どのように育てられて、どんな味わいを持っているのか、さまざまな原料を試飲しながら、素材を厳選。それら原料を栽培した農園は、日よけなどの役割を持つシェードツリーの活用や、動植物など自然の力を活用した持続可能な運用を行っているという。今回発売となった「小川珈琲 有機リキッド」はこれら厳選された原料をもとに、手軽に味わえるおいしさを持つリキッドコーヒー、リキッドティーに仕上げている。「小川珈琲 有機バードフレンドリー コーヒー 無糖/微糖500ml」は、森林の木陰で栽培され、ゆっくりと甘みとうまみが熟成されたコーヒー。スミソニアン渡り鳥センターが自然環境に配慮して栽培されたコーヒーに与える認証である、「バードフレンドリー 認証コーヒー」となる。商品の収益の一部は世界中の渡り鳥保護活動の運営資金として活用される。「微糖」は、香ばしく爽やかな香りとすっきりとした苦味、まろやかなコクとほんのりとした甘さ。「無糖」は、香ばしく爽やかな香りとすっきりとした苦味、まろやかなコクとクリアな後味が特徴だという。希望小売価格は、各450円(税別)。「小川珈琲 オーガニック紅茶 無糖 500ml」は、肥料づくりやハーブの活用など自然の力を活かした環境で栽培された紅茶。原料となる茶葉を収穫するバングラデシュ北西部に位置するカジカジ茶園では、園内での有機肥料づくりや、日よけと虫よけになるハーブ類や樹木の植栽など、自然の力を活かしながら環境に配慮した栽培を行っている。同商品は、透明感のある甘さと心地よい渋み、爽やかな苦味としっかりとしたコクが特徴となる。希望小売価格は、450円(税別)。パッケージは、京都に生まれ、鍛え育てられた伝統の味と、本物を追求し続ける同社の、その堅実さを表したデザインに仕上げた。日本の伝統文様である七宝をもとにしたオリジナルの「珈琲文様」と「紅茶文様」で、京都の伝統や品質を表現している。
2015年03月12日キーウェアソリューションズ(キーウェア)は3月4日、自治体向けに、農作物の品質・生産性向上や栽培技能の継承を支援する農業ICTサービス「OGAL(オーガル)」シリーズの提供を開始した。参考標準価格は、5年分のライセンス込みで約200万円だ。同サービスは、圃場に設置した各種センサーから収集する環境情報を、遠隔からリアルタイムでモニタリングできるクラウド型サービス。リアルタイムでハウスの内外をモニタリングする「OGALモニター」と、生産者間だけでなく自治体などの農業関係者間でのコミュニケーションが可能な「OGALリンク」、作業情報の収集・管理ができる労務管理サービス「OGAL-TM」にて構成する。これにより、農作物の品質や生産性の向上を実現するほか、経験と勘に頼らず長期間の環境情報を蓄積することが可能なため、次世代の担い手を支援することにも役立つという。また、経験と勘に頼らず長期間の環境情報を蓄積することが可能なため、次世代の農業の担い手を支援することにも役立つ。あわせて、農業情報共有サービスや農業向け労務管理サービスを提供することにより、生産ネットワークの強化と効率的な農業経営を支援する。同社は今後5年間で、売上1億円、OGALシリーズ導入累計100ライセンスを目指す。
2015年03月05日国立天文台は2月26日、アルマ望遠鏡を用いた観測の結果、地球から4700万年光年の場所にある渦巻銀河M77の中心部に存在するブラックホールの周りに、有機分子が集中して存在することを明らかにしたと発表した。同成果は国立天文台の高野秀治氏と名古屋大学の中島拓氏を中心とする研究グループによるもので、天文学専門誌「日本天文学欧文研究報告」に掲載された。銀河における爆発的星形成領域(スターバースト)や銀河中心に存在する活動的なブラックホール(活動銀河核)は銀河の進化を考える上で重要な調査対象とされる。M77の中心には活動的なブラックホール(活動銀河核)があり、その周囲を爆発的星形成領域(スターバースト)が半径3500光年のリング状(スターバースト・リング)に取り囲んでいることが知られている。同研究チームはこれまで、国立天文台野辺山宇宙電波観測所の45m電波望遠鏡を用いて、既にこの銀河で各種分子が放つ電波の観測を行っており、今回の研究は、アルマ望遠鏡を用いることでさらにそれを発展させたかたちだ。アルマ望遠鏡による観測では、活動銀河核とスターバースト・リングにおいて一酸化炭素やシアノアセチレン、アセトニトリルなど9種類の分子の分布が捉えられた。分子によって分布はさまざまで、特に原子の数が多いシアノアセチレンやアセトニトリルが活動銀河核の周囲に豊富に存在していたことは中島氏らを驚かせた。こうした分子はブラックホール周囲では強烈なエックス線や紫外線放射によって壊されると考えられていたからである。同研究グループは活動銀河核のまわりではガスが非常に濃くなっているため、中心部からエックス線や紫外線が遮られることで有機分子が壊されずに残ったのではと推測しており、「さらに広い周波数範囲での観測や、より高い解像度での観測によるデータが来る予定ですので、詳しく全貌を明らかにすることができ、驚きの結果もさらに出てくると期待しています」とコメントした。
2015年02月27日愛媛県で約40年にわたって有機農業とまちづくりに取り組む「無茶々園(むちゃちゃえん)」は2月中旬より、"新しい価値を創造するブランド"「yaetoco」より「バスボム(伊予柑の香り)」を発売する。○伊予柑とみかん蜂蜜と真珠貝パウダーから作られたバスアイテム同商品は、無茶々園の伊予柑とみかん蜂蜜、真珠貝パウダーから作られた、みかんネット入りのバスアイテム。子供たちも安心して使えるよう、防腐剤や化学成分は一切使用せず、自然の力を十分に活かしたオーガニック処方となっている。使用方法は、同商品を浴槽のお湯(約200L) の湯面に近いところから全量(50g)を静かに入れ、よく溶かしてから入浴する。伊予柑の明るい香りと宇和海でとれた真珠の保湿効果で心も体も温め、やさしい香りに包まれて心と体をリラックスさせることができるという。冬の乾燥から肌を守るために、また、この時期、"いい予感"のする"伊予柑"から、頑張る受験生や新生活を迎えられる人へのギフトとしてもオススとのこと。容量100g×4Pで、参考価格は1,800円(税別)。2月中旬より、「yaetoco」のWebサイトや全国のオーガニックショップ、雑貨店を中心に販売する。
2015年02月09日銀座農園とスペースデザインは2月18日、日本初の農業・食品をテーマに掲げるコワーキングスペース「銀座ファーマーズラボ」を東京都・有楽町駅前にオープンする。○オープン日には記念イベントを実施同施設は、専属コーディネーター常駐のレセプションや2名用ブース、貸し会議室、会員専用ラウンジからなるスペース。内装は農場の納屋をイメージした素材や食用の観葉植物、可動式のキッチンなどで、「農」や「食」を喚起するようなデザインとなる予定。2月18日には、オープニング記念トークイベントとして、「農業6次産業化と販路拡大による地域活性」を開催。地域活性や地方創生の事例を多数手がける6次産業化プランナー 天野良英さんと、山口県周防大島でジャム専門店「瀬戸内ジャムズガーデン」をオープンした松嶋匡史さんが登壇し、これからの地域活性の課題や展望についての講演を行う。場所は東京都千代田区有楽町2-10-1 東京交通会館 6階。記念トークイベントの開催日時は18日14時~14時40分。定員は60名。
2015年01月26日住友化学は1月22日、米Universal Display(UDC)から印刷法を適用した有機EL照明デバイスに関する技術のライセンス供与を受けることで合意し契約を締結したと発表した。住友化学は、今回の契約で取得した技術ライセンスを活用することにより、照明デバイスの発光効率向上に向けた技術開発を加速させ、有機EL照明事業の拡大を図っていくとしている。
2015年01月22日