国立がん研究センターはこのほど、日本のがん罹患(りかん)数・率の最新推計値を公表した。同推計値は、国立がん研究センター がん対策情報センターが2011年にがんに罹患(りかん)した全国推計値を算出したもの。集計元のデータは、地域のがん対策に役立てるため、都道府県が1975年より登録している「地域がん登録」のデータで、2011年分においては40県(2010年は30県)が登録を行ったという。この登録数の増加と登録精度の向上により、従来の罹患数・率だけではなく、各都道府県における主要部位の標準化罹患比(※)および標準化死亡比(※)を算出し、それを地図上に示す試みを今回初めて実践したという。※年齢構成の異なる集団間の罹患数・死亡数の比較に用いられる方法で、標準とする人口集団と同じがん罹患率であるとしたら、その集団で何人のがん患者が発生するかを予測し(期待値)、実際の罹患数(死亡数)をその期待値で割ったものが、標準化罹患(死亡)比となる。集計結果による2011年の全国のがん罹患数は下記の通り。■男性49万6,304人■女性35万5,233人■合計85万1,537人同センターによると、2010年の推計と比較した各部位の罹患数は、男性のみ変化があったという。2010年時に4位だった「前立腺」が今回は2位となっている一方、女性は順位変動がなかった。各部位の標準化罹患比は下記の通り。厚生労働省の「平成23年人口動態統計月報年計」において、男性の「死亡数・死亡率」(人口10万対)が最も高かった「肺がん」。今回の集計では、男性では北海道と青森県、また近畿圏で、標準化罹患比と標準化死亡比ともに高く共通した分布が見られた。 女性では男性ほどの偏りは見られなかったが、北海道および近畿以西で罹患、死亡ともに多い点は共通していた。男女共に一定規模で死亡数が多い「胃がん」に関しては、標準化罹患比は、男女共に日本海側の県に集中している傾向が見られた。 標準化死亡比よりも、標準化罹患比においてその傾向が強く出ていた。女性に多い乳房および子宮がんのデータも公表された。女性の乳房に関しては、はっきりとした地域の偏りは見られなかった。罹患数が増えているという前立腺も、地域による偏りは確認されなかった。同センターは今回の発表について、「罹患比と死亡比との差異や、地域差を観察することで予防、早期発見、治療を含む都道府県がん対策に役立てられます」としている。なお、詳細は同センターでも公開している。
2015年03月27日塩野義製薬は、がん患者にのしかかるの身体的、精神・心理的、社会的などのつらさをトータルでとらえ、つらさの撲滅を目指して、患者の家族や医療従事者が連携しながら患者をサポートする緩和ケアプログラム「つらさ軽減プロジェクト」を2015年度より本格的に展開すると発表した。同プログラムの展開にあたっては、同社東京支店に創設されたがん疼痛克服推進室・疼痛治療推進グループにおいて、啓発資材(つらさを伝えるアプリなど)の開発などを通して、患者に対し 「つらさをすべて伝えて下さい」、家族に対し 「患者のつらさを理解し、家族からも伝えるサポートをして下さい」、医療従事者に対し 「つらさが起こりうることを事前説明して下さい。そして、そのつらさに対処できることを患者に伝えて下さい。」というメッセージを発信していくとする。また、同グループ内に新たな専門チーム・SWATを創設し、同社がこれまで25年にわたって取り組んできた「がんの痛みからの解放」を目指した活動を進化させるとしており、SWATが東京都を中心としたがん診療連携拠点病院を担当することで、がんと診断された時からの疼痛治療の推進をめざし、緩和ケアチームを中心とした情報提供活動を行っていくとする。なお、同プロジェクトは、すでに3月25日までの募集期間にて映像コンテストが実施されているほか、2015年4月から9月までの6カ月間にわたって、全国の拠点病院を中心とした施設での啓発ポスターの製作・掲示を行う予定。また、患者・家族・医療従事者のコミュニケーションを活性化させるためのツール「つたえるアプリ」「つたえるノート」を2015年7月から順次、PCおよびスマートフォンに向けて配信していく計画であるという。
2015年03月23日機能性食品「AHCC」の研究・製品化などを行っているアミノアップ化学は17日、女性特有の病気である「子宮頸がん」の基礎知識をはじめ、子宮頸がんの予防効果が期待できるAHCCの最新研究結果や予防方法のアプローチなどをまとめたニュースレター「AHCC通信 Vol.3」を発行した。子宮頸がんは、毎年約3,000人以上が亡くなっているといわれる深刻な病気。とりわけ、がんの中でも330代までの若い患者が多く、重症になると子宮摘出など大がかりな手術が必要となり、妊娠をすることができなくなったり、手術後の障害も多いといわれている。また、がんになっても進行するまで無症状であることが多く、予防・早期発見には若いうちから定期的に子宮がん検診を受けることが大事とのこと。子宮頸がん患者の99%は、HPV(ヒトパピローマウイルス)に感染していることから、HPVが原因ウイルスであると考えられている。HPVは女性の約80%が知らない間に感染しているといわれ、20~40代の若い年齢での感染者数が増加しているとも言われている。こうした子宮頸がんに対して、予防効果が期待されているのが「AHCC」だ。AHCC(Active Hexose Correlated Compound : 活性化糖類関連化合物)は、シイタケ属に属する担子菌の菌糸体培養液から抽出されたα-グルカンに富んだ植物性多糖体の混合物。健康食品・サプリメントとして、日本のみならず、ヨーロッパ、アメリカ、アジア、オセアニアなど広範囲で販売されており、現在では統合医療の一手段としても取り入れられている。2014年10月29日に米国・ヒューストンで行われた「第11回アメリカ癌統合医療学会(SIO2014)」においては、「ヒトパピローマウイルス(HPV)に感染した女性にAHCCを投与するとウイルスが死滅する」という研究結果も発表され注目を集めている。HPVを除去する医薬品は未だ開発されていないため、この研究では更に大規模な試験を計画しており、AHCCの作用とHPV死滅の因果関係解明が期待されている。なお、3月28日に神戸学院大学にて「ハイリスクHPV感染に対するAHCCによる治療の可能性」に関するセミナーが行われるほか、大阪大学にて「サプリメントの臨床応用への薬剤師の役割」に関する講演が29日に実施される予定となっている。
2015年03月23日リプロセルは3月9日、国立がん研究センター(国がん)とヒト正常上皮細胞とがん細胞の培養試薬に関する共同研究契約を締結したと発表した。同研究では、これまで樹立や培養が困難だった各種がん細胞および正常上皮細胞を安定的かつ高効率に培養することが期待される。同社は「上皮細胞向けの培養試薬は身体のさまざまな部位に存在する、あらゆる上皮細胞を対象としております。また、がん細胞向けの試薬も、がん研究の障害であった培養の困難を克服する画期的なものであります」とコメント。次世代シーケンサーを用いた臨床検査事業におけるがん診断サービスへの取り組みに着手しているとした。
2015年03月11日国立がん研究センターは3月10日、次世代シーケンサーによるマルチプレックス診断パネルを取り入れた産学連携がんゲノムスクリーニング「SCRUM-Japan」を立ち上げたと発表した。同事業は、これまで実施してきた肺がんが対象の「LC-SCRUM-Japan(2013年開始)」および大腸がんが対象の「GI-SCREEN-Japan(2014年開始)」という2つの全国規模のゲノムスクリーニングネットワークを統合したもの。実施期間は2015年2月~2017年3月31日を予定しており、4500例の登録を目指す。現時点ではアステラス、協和発酵キリン、アストラゼネカなど計10社が契約を締結済みで、今後数社増える予定だという。また、医療機関側は全国で計200施設が参加する。患者の検体からがんのドライバ遺伝子を特定し治療薬を分子レベルから検索するクリニカルシーケンシングでは、各遺伝子ごとに有効な治療薬を検索すると時間がかかる。同プロジェクトでは、米サーモフィッシャーサイエンティフィックが開発した「Oncomine Cancer Research Panel(OCP)」というマルチプレックス診断パネルを採用。OCPは140種以上の遺伝子を同時に解析できるほか、微量検体から解析することができるというメリットがある。「SCRUM-Japan」では、全国の医療機関で収集した検体を遺伝子解析し、治療の標的となる特定の遺伝子に異常を持つがん患者を発見する。異常が発見された患者は対応する治療薬への臨床試験へ参加できる可能性もあり、新たな治療機会を得ることができる。収集された患者の遺伝子情報と診療情報は、治療選択の参考として用いられるほか、匿名化された上でデータベース化され、今後のがん研究に活用されることになる。今後、「SCRUM-Japan」を通じてマルチプレックス診断薬の臨床応用の実現や、有用な治療手段のない希少な遺伝子異常を持つ患者に新たな治療選択が提供可能となることが期待される。
2015年03月11日岡山大学(岡山大)は2月2日、患者の体に対しより少ない負担で、消化器がんのリンパ節転移を完全に消去する治療法を開発したと発表した。同成果は同大学大学院医歯薬学総合研究科消化器外科学分野の藤原俊義 教授、岸本浩行 助教、菊池寛次 医師らの研究グループによるもので、1月20日に米科学誌「Molecular Therapy」(Nature Publishing Group)電子版で公開された。胃がんや大腸がんなどの消化器がんは、早期で粘膜内に留まっていれば開腹することなく内視鏡切除によって根治が望めるが、粘膜下層まで浸潤していると10-20%の確率でリンパ節転移が認められることがあるため、その診断・治療のために臓器とリンパ節を切除することが勧められる。しかし、約80%の患者はリンパ節転移が見られず、結果的に手術の必要がなかったことになる。同研究グループは、抗がんウイルス製剤「テロメライシン」をがんの下の粘膜下層に注入することで、リンパ節の微小転移を消去できることをマウスに移植した大腸がんのモデルで証明することに成功した。実験で投与された「テロメライシン」はリンパ流に乗ってリンパ節に到達し、がん細胞を選択的に殺傷したという。「テロメライシン」は岡山大が開発したウイルス製剤で、ヒトのがん細胞に感染すると1日で10万~100万倍に増え、がん細胞を破壊する。その一方、正常組織細胞にも同様に感染するが、増殖はしないため、正常組織での損傷は少ないと考えられている。米国ではすでにがん患者に対する臨床試験が実施されており、重篤な副作用は認められておらず、投与部位での腫瘍縮小効果などの有用性が確認されている。また、岡山大では食道がんに対して放射線治療と併用する臨床研究が進められている。同剤は内視鏡でがんを切除する際に、がんを持ち上げるために粘膜下層に注入する薬剤としても利用できるため、内視鏡切除の際に同時に使用することで、万が一リンパ節転移があっても、患者の胃や大腸を温存し、QOL(生活の質)を高く保つことができると期待される。
2015年02月02日国立がん研究センターは1月29日、国際共同ゲノムプロジェクト「国際がんゲノムコンソーシアム(IGC)」において、胃がん、胆道がんのプロジェクトを新たに立ち上げると発表した。IGCは、世界各国を通じて臨床的に重要ながんを選定し、国際的な協力のもと少なくとも各500例の高解像度のゲノム解析を行い、がんのゲノム異常の包括的カタログを作成、網羅的がんゲノム情報を研究者間で共有・無償公開することでがんの研究および治療を推進することを目的としている。現在、アジア、オーストラリア、ヨーロッパ、南北アメリカの17カ国が参画し、73種のがんについてプロジェクトが進められており、日本では国立がん研究センター、理化学研究所、東京大学が共同で、肝細胞がんを対象とした研究が行われている。新たにスタートする胃がんは、日本において罹患数が最も多いがん腫で、大規模なゲノム解析を行うことで、分子治療・診断開発を目指した日本人特有のゲノム異常の同定することなどを目標とする。胆道がんは東アジアで特に頻度が高いことが知られており、国立がん研究センターでは2013年11月には新規FGFR2融合遺伝子を標的とする臨床試験が計画されるなど成果を挙げている。今回さらに徹底的な解析を行うことでさらなる治療標的の同定とその臨床開発を進めていくほか、同じく胆道がんプロジェクトが始まったシンガポールとも協力して発がん要因の解明を目指すとしている。
2015年01月29日国立がん研究センターは1月20日、肺がんの悪性化に関る新たな分子メカニズムを解明したと発表した。同成果は、同センター難治進行がん研究分野の江成政人 ユニット長らの研究グループによるもので、米国科学アカデミー紀要に掲載された。同研究では新たに、肺がん細胞から分泌される因子によってがん周辺間質の主要な細胞である線維芽細胞のがん抑制因子p53の発現が抑制されることを発見。p53の発現が低下した線維芽細胞では、TSPAN12というタンパク質が増加し、線維芽細胞とがん細胞との細胞間接触依存的に肺がん細胞の浸潤能および増殖能を促進していることが判明した。さらに、TSPAN12は分泌性因子であるCXCL6の発現を誘導し、これら線維芽細胞由来の分泌性因子も肺がん進展に協調的に働くことも明らかとなった。今後、TSPAN12およびCXCL6はがん周辺の間質の有用な治療標的となり得ると考えられ、これらのタンパク質に対する抗体、ペプチド、低分子化合物などが、既存の抗がん剤との併用で治療効果をもたらすことが期待される。
2015年01月20日うつ病患者の家族を対象としたうつ病対策アプリ「PINT(ピント)」を運営するLeaps Japan(リープス・ジャパン)はこのほど、同社メディア「pint story(ピント・ストーリー)」にうつ病に関する専門用語の解説コンテンツを公開した。東京都の調査(「こころの病気に関する世論調査/2013年東京都文化局広報広聴部調べ」)によると、「自分の身近な人がうつ病を含めたこころの病気にかかる可能性があると思っている」人は53.4%を占めるという。また、「日頃からこころの病気に関する情報を得ようとしている」人も53.3%という高い結果が出ている。同コンテンツでは、分かりにくい専門用語を一般の人にも理解してもらうため、医師監修のもと、うつ病経験者(元患者)が用語解説をする。第1回は、「うつ病の初期症状」をテーマに「症状について」「非定型うつ病について」「周囲の対応方法、接し方」をまとめて公開した。今後は毎月中旬に、新しい解説コンテンツを追加していく予定。
2014年12月16日今や国民病といえるがんの診断と治療技術は、日進月歩で進歩しています。最近のがん治療は通院(外来)で行われることが増えてきました。そのため、入院治療主体の従来型のがん保険では、治療実態と乖離(かいり)し、十分な保障が得られない可能性があります。そこで、最近のがん治療や最新のがん保険について考えてみました。国民の約2人に1人はがんにかかる!?がんは国民病といっていいほど、身近な病気になりました。一生涯のうちにがんと診断される人の割合は、男性58.0%、女性43.1%。約2人に1人ががんにかかるのです。そして、がんは昭和56年(1981年)から日本人の死因第1位を占めています。平成25年のがんによる死亡者数は36万5,000人で、全死亡者のうち28.6%でした。がんは30年以上にわたって死因の第1位を占めていますが、医療技術の進歩によって徐々に治る病気になりつつあります。ただ、治療は長期にわたることもあり、公的医療保険が適用される治療だけを受けても、毎月の医療費負担は家計の重荷になります。もし、高額な先進医療の技術を受けることになると、経済的なダメージはさらに大きくなります。また、がんにかかると、通院のために職場の配置転換や離職を余儀なくされることもあり、収入減や収入途絶が追い打ちをかけます。こういった経済的ダメージへの備えとしてがん保険があるわけですが、最近、保障内容に変革が起きています。それは、治療方法が変わってきたからです。では、最近のがん治療はどう変わったのでしょうか。がん治療は「集学的治療」が主流以前のがん治療は、「入院して手術」が主流でした。現在でも、手術はがん治療の有効な治療法ですが、最近はこれに、放射線治療や抗がん剤治療を効果的に組み合わせる治療法が主流となっています。これを「集学的治療」といいます。放射線治療や抗がん剤治療は通院だけで行われることもあり、手術も技術の進歩で日帰りや短期間の入院ですむケースがあります。こういった治療法の進歩で、がん治療は入院から通院にシフトしているのです。下表は、がんの受療率の年次推移ですが、平成17年を境に、通院治療の方が増えています。ところが、入院・手術を前提とした従来型のがん保険では、通院だけの治療では受け取れる給付金はがん診断給付金くらいで、通院については十分な保障が得られるとは言い難いのです。そこで、最近のがん治療に合わせた保障内容を盛り込んだ新しいがん保険が登場してきています。このタイプをここでは新型がん保険と呼ぶことにします。大きく、「通院重視型」と「一時金重視型」に分かれる新型がん保険の傾向をみてみると、通院だけでも給付金が支払われる「通院重視型」と、診断給付金・治療給付金などまとまったお金の給付を重視した「一時金重視型」に大別されます。通院重視型は、文字通り、手術・放射線治療・抗がん剤治療などの治療を受けるために通院すれば、日数分の給付金が支払われます。入院の有無にかかわらず、がんの治療のために通院すれば給付されるのが通院重視型の新型がん保険の特長です(経口投与による治療は対象外になる等、保障内容は保険商品により異なります)。もちろん、入院治療でも給付金は支払われます。一時金重視型は、診断給付金や治療給付金としてまとまったお金を受け取って、自由に治療費、あるいは生活費の補填等にあてられるタイプの保険です。どちらのタイプがいいかは、その人の考え方によります。入院・通院のどちらの治療を受けても日数分の給付金を受け取りたい人は通院重視型、まとまったお金をもらって治療費などにかかる費用を賄う方がいいと考える人は一時金重視型がいいでしょう。新型がん保険を検討する際は、がん診断給付金の内容もチェックしてください。診断給付金はがんと診断されると支払われるがん保険がほとんどで、入院を伴わなくても受け取れます。ただ、最初のがん診断時に1回のみしか受け取れないがん保険と、複数回(2年に1回が限度の商品が多い)受け取れるがん保険があります。がんは再発や転移が心配な病気なので、複数回の方が安心でしょう。ただ、保障が手厚い分、保険料は高くなるので、1回のみしか受け取れないがん保険でもいいと割り切ることも必要かもしれません。先進医療の保障は、どちらのタイプのがん保険にもセットされているか、特約でつけられるようになっています。がんに関する先進医療の技術料は高額なものがあるので、今や必須の保障といっていいでしょう。通算限度額は1,000万円、2,000万円などがあり、2,000万円が主流になりつつあります。これは、1,000万円か2,000万円あればよいでしょう。ただし、現在ご加入の医療保険に先進医療の保障がセットされていたら、がん保険にはなくてもいいでしょう。医療保険の先進医療でがんの先進医療もカバーしているので、両方につけると重複してしまうからです。なお、公的医療保険適用、自由診療(海外では治療に使われているが、日本国内では承認がおりていない抗がん剤を使用する治療などのこと。治療費が公的医療保険対象部分も含めて全額自己負担になる)のどちらの治療を受けても、先進医療の治療費を含めてかかった治療費の全額が支払われるがん保険もあります。5年以上前にがん保険に加入した人は、保障内容は従来型のがん保険のケースが多いので、この機会に見直しをしましょう。コラム執筆者プロフィール 小川 千尋(おがわ ちひろ)ファイナンシャルプランナー/子育て・教育資金アドバイザー/終活カウンセラー/整理収納アドバイザー1994年AFP資格取得。独立系ファイナンシャルプランナーとして、主にマネー誌、一般誌、新聞などのマネー記事の編集・執筆・監修、セミナー講師などで活動。オールアバウト「生命保険」ガイドも務めている。コラム監修者プロフィール 柳澤 美由紀(やなぎさわ みゆき)CFP(R)/1級ファイナンシャルプランニング技能士関西大学社会学部卒。大学時代に心理学を学び、リクルートグループに入社。求人広告制作業務に携わった後、1997年ファイナンシャルプランナー(FP)に転身する。相談件数は800件以上。家計の見直し、保険相談、資産づくり(お金を増やす仕組みづくり)が得意で、ライフプランシミュレーションや実行支援も行っている。家計アイデア工房 代表※この記載内容は、当社とは直接関係のない独立したファイナンシャルプランナーの見解です。※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
2014年12月09日アメリカのハーバード大学の調査では、入院中の騒音レベルが上がるほど、入院患者の睡眠障害が増すことや、話し声や交通騒音よりも医療機器の電子音のほうが睡眠を妨害することが分かっています。日本の調査では、トイレの扉や引き出しの開閉音などの突発音は騒音レベルが高く、入院患者にとって不快感を強く感じる音だそうです。これらの騒音は入院患者の睡眠妨害になり、治療に悪影響を与えることから、周囲の人々の気配りが大事だといわれています。入院中の騒音が、入院患者の睡眠障害をもたらしているアメリカのハーバード大学が若い男女12人に実施した調査では、院内での騒音である「廊下を移動する台車」「製氷機の音」「廊下の話し声」「点滴静注のアラーム」「電話の呼び出し音」、また院外騒音である、車などの「交通騒音」や「ヘリコプターの通貨音」などを睡眠中に聞かせると、睡眠障害も増大したそうです。入院患者の睡眠不足は治療に悪影響を及ぼすために大きな問題になっており、特に高齢の患者にとっては、さらに睡眠が妨げられやすいのだといわれています。入院患者が騒音で睡眠を妨げられるとどうなる?高知大学が行った調査のレポート「入院生活の中での騒音」では、院内騒音が入院患者にとってどのような影響をもたらしているかが示されています。院内での不快な音といえば、エアコンの音やドアの開閉音、足音、人の動く音などが挙がっているようです。これらの騒音によって、眠れないという患者が最も多く、次いで途中で目覚めてしまう、イライラするといった影響をもたらしているそうです。実際、入院患者によって、ワゴン車に油を差すことやエアコンの音を低くすること、他人のことを考えて気配りをすることなどが提案事項として挙がっているようでした。看護師や医療スタッフの配慮も必要一方、山梨大学の調査では「トイレの流水音」や「トイレのドアの開閉音」、「PHSの呼び出し音」の騒音レベルが高いことが分かっています。そして、これらの騒音に対して、看護師や医療スタッフがドアや引き出し、カーテンの開閉時に音を出さないように配慮する対策を実施した結果、かなり騒音レベルが下がったという結果も出ています。このことから、音を出さないように配慮するだけでも、入院患者の睡眠を妨げない対策になることが分かります。医療従事者だけでなく、私たち一般人が入院のお見舞いなどに訪れる際には、音にはよく気を付けて行動したいところです。Photo by MIKI Yoshihito
2014年12月02日国立精神・神経医療研究センター(NCNP)と日立ソリューションズは11月25日、NCNPが2009年に開始した神経・筋疾患の患者情報登録システム「Remudy」をWEB上で実現する「Remudy WEB患者情報登録システム」を共同開発し、11月26日より運用を開始すると発表した。希少疾患の治療法開発や創薬には、正確な疫学情報と臨床試験の参加者を速やかに集める仕組みが必要である。その仕組みとして、NCNPは2009年に神経・筋疾患を対象とするナショナルレジストリー「Remudy」を開始した。そして今回、「Remudy」をWEB上で実現する「Remudy WEB患者情報登録システム」の運用を開始する。同システムは、患者がWEB上で情報を登録や更新することを可能にするものである。登録した患者は、同システムを通じてよりタイムリーに研究や臨床試験に関する情報を受け取ることができる。こういった、全国規模での希少疾患の患者情報登録システムのクラウド運用は、日本のみならずアジア圏においても初の取り組みになるという。具体的には、NCNPの臨床研究や「Remudy」の実績と、日立ソリューションズの匿名化情報管理サービス「匿名バンク」を適用して構築したものである。インターネットを通して患者主体で遺伝情報を含む病気の情報を登録し、これらの情報を匿名化して活用することで、希少な難治性疾患を克服する治療法や創薬の開発に役立てられる。また、2015年3月末までに、日立製作所 横浜研究所の検索可能暗号化技術を同システムに適用してセキュリティを強化し、NCNPと日立ソリューションズは複数の研究機関や医療機関が公平に情報活用できるシステムを提供するとしている。なお、同システムの導入は、2012年から始まった筋ジストロフィー臨床試験ネットワーク(MDCTN)との連携によって、国際的な治療開発や臨床研究の推進にも大きく貢献するものであるという。さらに、NCNPでは、「Remudy」のノウハウを活かして開発された同システムを広く他の疾患へ応用することを進めており、希少な難治性疾患の治験や新しい治療法の開発、病態解明が一層進むものと期待している。一方、日立ソリューションズは、今後、システムの共通機能のモジュール化や検索可能暗号化技術の適用によって、クラウド上でシステムを提供し、他疾患への応用を支援していくとしている。
2014年11月26日味の素は2011年4月より、少量の血液から血中のアミノ酸濃度バランスを調べる「アミノインデックス技術」を用いた、がんリスクの解析サービス「アミノインデックスがんリスクスクリーニング(AICS)」を提供している。「AICS」は、血液中のアミノ酸濃度を測定し、健康な人とがんである人のアミノ酸濃度バランスの違いを統計的に解析することで、がんに罹患しているリスクを評価するというもの。1回の採血(約5ml)で最大5種類のがんの罹患リスクを調べることができる。具体的には25種類のアミノ酸からそれぞれのがんに応じて6種類を抽出し、その血中濃度を解析しているという。がんに罹患した場合アミノ酸のバランスは数カ月で変化するとのことで、味の素は年1回の受診を推奨している。このほど、同検査を体験してきたのでその内容をご紹介する。なお、今回紹介する検査の流れなどは受診する病院によって異なる場合があるのでご注意いただきたい。○採血はあっという間に終了 - 結果は……?筆者が受診したのは都内の某病院。まず、通常の健康診断と同じように電話をかけて予約をする。その際、検査前8時間以内に水以外は摂取していけない、必ず午前中に採血するなど注意事項の説明を受ける。検査当日、受付を済ませた後は5分とかからずに名前を呼ばれ、採血へ。上記でも説明したとおり「AICS」は少量の血液しか必要としない点が特徴で、採血はあっという間に終了した。後日届いた「アミノインデックス報告書」がこちら。「AICS」ではアミノ酸濃度バランスを0.0~10.0でスコア化し、がんの部位ごとにA~Cのランクが付けられる。Aが最もリスクが低く、Cが高い。筆者の場合は胃、肺、前立腺はAランクだったが、大腸がんがBランクで有病率は0.13~0.21%だった。ここで提示されている有病率は、一般的ながんの有病率を0.1%(1万人に10人)としているため、この場合はその1.3倍~2.1倍リスクが高いことになる。○全国850カ所で受診可能今回「AICS」を受診してみて、何より驚いたのは検査の簡便さ。わずかな血液しか採取しないことは事前にわかっていたが、がんリスク検査に対して身構えていたこともあり、あまりに早く終わったので少々拍子抜けにすら感じた。結果については、筆者はヘビースモーカーなので何かあるとすれば肺だと思っていたが、実は大腸のほうがリスクが高いことを知ることができて良かったと感じている。一般より最大で2.1倍のリスクがあることは多少ショックだったが、生活習慣の改善によってBランクをAランクに戻すことも可能とのこと。自分の食生活などを見直す機会になった。「AICS」は全国850カ所の医療機関で導入されており、臨床アミノ酸研究会のウェブサイトから検索することができる。医療機関によっては、結果について疑問がある場合、面接を行って医師の説明を受けることもできるという。今後すい臓がんや生活習慣病など、検査対象を広げていくとのことで、身体的負担の少ないリスクスクリーニング検査として注目を集めるだろう。興味のある方は受診してみてはいかがだろうか。
2014年11月20日今、日本人の2人に1人が何らかのがんになるといわれています。がんになる確率は、男性が約58%で、女性は約43%(公益財団法人がん研究振興財団調べ)。がんは特別ではなく、誰もがなりうる病気だと言えるのでしょう。がんの原因や予防法の研究も進んでいますが、完全に予防するのは難しいこと。「もしも自分ががんになったら」という心構えを持ち、いざというときによい選択ができるように備えておきましょう。■適切な治療をすれば、がんは治る時代「不治の病」というイメージがあったがんですが、早期発見により適切な治療を行えば、治る可能性は格段に高くなります。では、治療にはどのような種類があるのでしょうか。従来、がん治療の基本は、外科手術によりがん細胞を取り除くことでしたが、近年は薬物療法(抗がん剤治療)や放射線治療が進歩しています。外科手術、抗がん剤治療、放射線治療の3つを合わせて「3大がん治療」といい、そのいずれかを行った割合は、全体の9割を占めています。■自己負担になるがん治療と、ならないがん治療公的医療保険制度の対象となる診療、つまり保険の効く診療であれば、自己負担額は医療費の3割(70歳以上の場合は所得により1割~2割)のみで、仮に医療費が高額になった場合でも、「高額療養費制度」により一定限度額以上の治療費は、請求すれば戻ってきます。ですが、がんの場合は、公的医療(保険診療)の対象とならない、全額自己負担の治療もあります。どんな治療が公的医療の対象になり、どんな治療が自己負担になるのか、「標準治療」「自由診療」「先進医療」という3つの用語を整理しながら、確認してみましょう。(1)標準治療医学学会で検討され、科学的な根拠に基づいた観点で「患者にとって現在利用できる最良・最善な治療法」とされるもの。がんの種類ごとおよび、それぞれのがんの進行状態ごとに決められています。「標準」とは、その時代で最も良い、基本になる治療という意味で使われ、「標準的・平均的」な治療法のことではありません。公的医療保険制度の対象となります。(2)自由診療海外ではすでに承認されていても、日本国内では未承認の治療は「自由診療」で受けることになります。「進行がん」や「再発・転移」時には有効な薬を投与しても、徐々に耐性ができ効かなくなるため、自由診療を選択することもあるでしょう。その場合、公的医療保険制度の対象にならないため、全額自己負担となります。(3)先進医療厚生労働大臣によって定められた高度な医療技術を用いた療養のことで、公的保険適用にするかを評価する段階にある医療を指します。がん治療の場合、「陽子線治療」「重粒子線治療」などが知られています。先進医療そのものにかかる費用は全額自己負担ですが、その前段階の診察や検査などでは公的保険が適用されます。■治療以外にも、ウィッグや乳房再建など、女性特有の医療費がかかるがんの治療に自由診療や先進医療の治療法を選択した場合、そもそもの費用がそれなりに高額のため、全額自己負担となると、金銭的負担がかなり大きくなります。女性の場合、抗がん剤の副作用で抜けてしまった髪をカバーするためのウィッグ(医療用かつら。1万~30万円)や、乳房再建術(保険適用の場合、10万円前後、保険適応外のもので50万~100万円くらい)といった費用が、治療費のほかに必要になることもあります。最初にもお話しした通り、がんはもはや特別な病気ではありません。自分にとって納得のいく治療をするためには、保険での備えがあると安心です。そして、何といっても早期発見が重要。保険に加入することだけではなく、定期的な健診を受けることも心がけましょう。
2014年11月19日岡山大学は9月30日、代表的ながん治療薬であるパクリタキセルを用いた研究で、副作用を抑えながらがんを効率的に標的にする新たなドラッグデリバリーシステム(DDS)を開発したと発表した。同研究成果は同大学大学院自然科学研究科ナノバイオシステム分子設計学研究室の妹尾昌治 教授、岡山理科大学理学部の濱田博喜 教授と塩水港精糖の共同研究グループによるもので、米科学誌「PLOS ONE」に掲載された。パクリタキセルは広範囲ながんに有効ながら、副作用が強く、水にも溶けにくいためヒマシ油とエタノールを含む液に溶解させ、ブドウ糖液に分散させたものを点滴により投薬する方法がとられている。岡山理科大の濱田教授らは20年以上にわたりパクリタキセルに水溶性を持たせ、利用しやすいがん治療薬とする研究を行ってきたという。今回その研究に岡山大の妹尾教授が加わり、水溶性の高くなったパクリタキセルを用い、溶媒に対する溶解度の差を利用することで効率よくリソポーム(人工の小胞)に封入する技術の開発に成功した。さらに、リポソームの表面にがん細胞を認識する抗体を結合させる処理を行うことで、正常細胞には影響が少なく、がん細胞にのみ高い細胞毒性を発揮させることができたとのこと。同研究グループは「水溶性を高めたパクリタキセル誘導体を効率よくリポソームに封入し、がん細胞を特異的に認識する抗体を結合させるこの技術は、がん治療薬の副作用を抑制しつつ、がん細胞への集積効果を高めることのできる新たなDDSだ」とコメント。また、リポソームは肝臓を介して腸管へ排出されるが、パクリタキセルは腸管から吸収されないため、過剰投与しても副作用を起こすことが考えにくい安全な製剤が可能になるという。
2014年10月01日(画像はイメージです)子宮体がんとイソフラボンの摂取女性のがんに関しては、胃がんは低下しているのに乳がん、子宮体がんは大きく増加しています。子宮体がんの発現にはエストロゲンが抑制方向の作用を持つため、早い初経、遅い閉経、未産婦などがリスク要因と想定しています。大豆食品にはイソフラボンは化学構造がエストロゲンと似ていることから、子宮体がんの発生には予防的に働くことが予想されますが、いくつかの疫学的調査では結果が一致せず、前向き研究もありません。JPHCによる検討国立がん研究センターの「多目的コホート(JPHC)研究」で大豆摂取とイソフラボンの関連を調べ、その結果をBJOGで発表。対象は45-74歳の女性約4万人、観察期間は平均12年。大豆食品の総摂取量は、アンケートに含まれている豆腐、納豆、みそなどの8項目から算出。追跡期間中に、対象者集団のうち112人が子宮体がんと診断されました。イソフラボン摂取量を低摂取、中摂取、高摂取の群に分けて低摂取群に対するハザード比を計算しました。大豆食品量も同じ計算を行いました。結果は、イソフラボン摂取量、大豆食品摂取量共に子宮体がんのリスクには有意な変化はありませんでした。可能性としては,日本人においては大豆食品やイソフラボンの摂取量は元々高いこともあり、大豆食品やイソフラボンの摂取量と子宮体がんの関係を明らかにするには、更に大規模な研究が必要と結論。【参考】・国立がん研究センタープレスリリース・BJOG文献
2014年06月23日プロの料理レシピサイト「E・レシピ」がご紹介する『今日の献立』は、旬の食材を使ったバランスのよい献立メニュー。今夜の夕食にオススメの献立を毎日ご紹介!今日の献立は「がんもどきの煮物」を含めた全4品。味がしっかり染み込んだ、がんもどきとナスがホッとする和食の献立です。カツオのたたきは梅肉みそダレでサッパリと。 がんもどきの煮物 だしを吸ったふわふわながんもどきと、切り込みにしっかり味が染みこんだナスは、ホッとする和食の味です。 カツオのたたき・梅肉みそダレ 梅酒の梅入りで食べやすい梅肉に。かつおのたたきの臭みが気になる方にもおすすめです。 具だくさんの豚汁 里芋、大根、ニンジン、ゴボウなど。お好みの具を入れてだしに野菜のおいしさが出た豚汁です。 和風デザートアイス 市販のアイスクリームに抹茶を溶いてかけるだけでおしゃれなおもてなしデザートに。 ⇒今日の献立一覧はこちら
2014年05月30日アクサダイレクト生命保険(以下アクサダイレクト生命)はこのび、カカクコムが3日に発表した『価格.com保険アワード2013』において、同社の「カチッと終身がん」が”がん保険の部(インターネット部門)”で第1位を獲得したと発表した。『価格.com保険アワード2013』とは、カカクコムが運営する総合保険比較サイト「価格.com保険」において、2013年の1年間でユーザーから最も申込み数の多かった保険商品を販売チャネル別に選出するもの。このたび、がん保険の部(インターネット部門)において、アクサダイレクト生命のがん保険(終身型)「カチッと終身がん」が第1位を獲得したという。カカクコム・インシュアランスによる「カチッと終身がん」の評価寸評は、シンプルでありながら、インターネット上で保障内容をオーダーメイドで組み合わせることができる商品。カカクコム・インシュアランスは、カカクコムの100%子会社。
2014年04月14日がん、と聞くと怖い病気だとは分かっていても、「私はまだまだ若いから大丈夫・・・」と人事のように思いがち。しかし現在は、生涯のうちにがんになる人は2人に1人という時代。まだまだと言って、のほほんと待ち構えているのではなく、若い時からこそ、がんについての知識をきちんと学び、向き合うことが大事なのです。実は最近中学からがんについての特別授業「生きるの教室」というものがあることをご存知でしたか?バイエル薬品株式会社が設立100年を迎えた2011年より取り組んでいるプログラムは、今後の日本の未来を担っていく中学生に対し、がんの知識や予防、早期発見、検診の重要性を伝えるために実施されているもの。これにより、将来の日本における検診率アップとがんによる死亡率を下げることを目標に掲げています。実際に、昭和56年から死因の第1位ががんであり、平成23年には年間1万7千人以上が、がんが原因で亡くなっているという現状の埼玉県に位置する入間市立金子中学校でも、12月に実施されたばかり。そこでは 東京大学医学部附属病院 の放射線科准教授/緩和ケア診療部長の中川恵一先生が講師として 、また、乳がん体験者の集いである、あけぼの会埼玉支部支部長の持田豊子さんが講師として登壇し、生活習慣の改善でがん予防が可能であること、検診による早期発見の大切さを伝えました。また、生徒達はただ授業を聞くだけではなく、グループワークにも積極的に参加。「がんで大切な人を失わないために自分は何ができるか」を話し合い、班ごとの発表で率直で活発な意見を発表しました。受ける前のアンケートでは約8割以上が「がんは予防できない病気」と考えていたり、約6割以上が「2人に1人はがんになる」という事実を知らなかったという生徒達。また、約7割以上が「がんについて家族と話したことがない」という経験を持ち、約7割以上が「家族ががん検診を定期的に受けているかどうか知らなかった」というほど、がんに対しての知識だけでなく、家族のがんに対しての意識も薄かったということが浮き彫りとなってしました。しかし講師達によるセッションや自分達で行うグループワーク、そして事後アンケートなどで、彼らたちのがんへの意識と理解をより深いものへ、そしてがんへの予防を考えるだけではなく実行させるものへと明らかに変化していったことが見受けられたようです。このように、現代は中学生からがんについての知識を深めていく時代。皆さんもがんになってからはではなく、そうなる前にきちんと知識を養い、予防を始めていきませんか?
2013年12月26日がんの高度先駆的医療技術開発するため、共同研究を進めてきた国立がん研究センターと島津製作所は、創薬研究手法の開発などから、3つの成果を得られたと発表した。1つ目は、腫瘍組織中の薬物分布濃度を可視化する分子イメージング技術の確立により、ヒトの腫瘍組織中の薬物分布濃度と効果との関連の評価を開始したこと。国立がん研究センター研究所 臨床薬理部門 部門長 濱田哲暢氏らによるもので、医薬品の早期相の臨床試験(第I相臨床試験)の促進を目指すという。これまで見ることが難しかった組織の間質、血管部位、腫瘍部位への移行などを捉えることができるこの創薬研究手法は、ヒトの腫瘍組織中の薬物分布濃度を可視化する分子イメージングを行うことで、投与量の設定、作用の評価、臨床試験の短縮を可能にするという。なお、この研究は厚生労働省革新的医薬品・医療機器・実用化促進事業「全ゲノム配列解読・分子イメージング技術を組み合わせた革新的創薬研究手法の開発と個別化医療の実現」および国立がん研究センターがん研究開発費「抗悪性腫瘍薬の新規臨床薬理研究手法の開発に関する研究」により行われた。2つ目は、DDS抗がん剤(パクリタキセル内包ナノ粒子:NK105)の薬剤分布を高精細画像化し、DDS抗がん剤が通常の抗がん剤よりもがん組織に多く長く集まり、かつ、正常組織にはほとんど移行しないことを明らかにしたこと。国立がん研究センター東病院臨床開発センター 新薬開発分野 部門長 松村保広氏らによる成果。具体的には、質量顕微鏡を利用し、NK105を投与したマウスのがん組織と正常組織を画像で評価した結果、NK105ががんの塊の奥深くまで長時間集まっていること、および正常な組織にはほとんど移行していないことが確認できたという。DDS抗がん剤の創薬コンセプトがマウスにおいて証明されたことで、現在進行中の第III相臨床試験の結果が期待されるほか、前臨床の段階で詳細な薬剤分布を確認できたことで、次世代のDDS抗がん剤開発においても大きな一歩となるという。なお、この研究は国立がん研究センターがん研究開発費(特別)「がんナノテクノロジー研究プラン」により行われた。3つ目は、がん治療において適用範囲や品目が拡大する抗体医薬品の投薬量の決定や副作用の予測、医薬品の品質管理などを目的とし、多品目にわたる抗体医薬品に対応可能な血中濃度モニタリング技術(質量分析を用いた血液濃度測定技術を開発したこと。この研究は、島津製作所 ライフサイエンス研究所 産学連携研究室 グループ長 嶋田崇史氏らによるもの。ナノ粒子表面に結合したタンパク質分解酵素を用いて支持体上の抗体を分解することにより、抗体ごとに異なる相補性決定領域(CDR)ペプチドの分析が可能となったという。そして血液中に添加した抗体医薬品を用い、CDRペプチドを確認よび定量した。nSMOL法(nano-surface and molecular-orientation limited proteolysis)を応用し、日本発の抗体医薬品の血中濃度モニタリングシステム開発を目指すという。
2013年12月24日ジェネリック医薬品の製造販売を行っている沢井製薬は、10月26日から10月30日までの5日間、過去3カ月以内に薬を処方・調剤された患者400名を対象に、ジェネリック医薬品に対する意識調査を実施。同調査は、ジェネリック医薬品の環境変化を調べるため、毎年10月または11月頃に、定点調査として実施されている。「最近、実際にジェネリック医薬品を使用・服用したことはありますか?」と尋ねたところ、「ジェネリック医薬品を使用・服用したことがある」と回答した患者は50.5%と、半数を突破。中でも、制度改正の行われた2012年4月以降に、初めてジェネリック医薬品を使用・服用した患者が14.1%(2012年7月時点は8.1%)となり、制度改正を機にジェネリック医薬品の利用が広がっていることが伺える。なお、4月に行われた制度改正では、病院・薬局で薬を処方してもらう際、受け取った処方せんに医師のサインがあっても「変更不可」欄にチェックがなければ、患者は薬剤師と相談して、ジェネリック医薬品に変更することができるようになった。「薬剤師からジェネリック医薬品の説明を受ける機会は増えましたか?」という質問では、「説明される機会が増えた」患者は15.8%、「以前と変わらず説明されている」人も含めると40%近くの人が説明を受けている。その一方、「以前と変わらず説明されていない」とする患者も45.7%いた。「『ジェネリック医薬品を処方・調剤してほしい』と希望したことはありますか?」という質問では、自ら希望したり、医師・薬剤師から勧められたりして、ジェネリック医薬品を選ぶ患者が多い。一方で、「希望したことも、医師・薬剤師から勧められたこともない」という患者も32.2%と、まだ多く存在していることが分かった。詳細は、同社ホームページで見ることができる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年12月14日博士タローは12日、がん専門医療施設として指定されている「がん診療連携拠点病院」のがん治療実績を調べることができるサイト、「がん診療連携拠点病院の実力」をオープンした。政府統計値によると、1984年のがん患者数はおよそ13万人だったが、1999年はおよそ27万人、2008年のがん患者数は1984年に対して2倍以上のおよそ30万人にまで増え続けているという。「当たり前のようにがんが受診でき、治療できる病院を要する時代を迎えている」と同社。専門的ながん医療機関として指定を受けているがん連携拠点病院の中で、もっとも多い年間患者数は8,866人、もっとも少ない拠点病院では155人(がん診療連携拠点病院院内がん登録2009年集計)。多種にわたるがんの、それぞれに合った医療を求める際には、がん患者診療経験の高い医療機関の見極めが必要となるという。同サイトは、がんの疑いによるがん受診医療機関検討時、セカンドオピニオンが必要な時、または治療中のがん医療機関を変える時、がん専門医療機関のがん治療実績をもとに、よりふさわしいがん専門医療機関が選択できるよう開発、オープンに至ったとのこと。同社では「一般の人はもちろん、医療機関にも、最新のがんに関連する医療・サイエンス動向を知ってもらえるようなコンテンツをさらに展開していく」としている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月14日「イプソスヘルスケアジャパン」はこのほど、特定疾患の患者を対象にした「調剤薬局/処方せん薬局に関する意識調査」の結果を発表した。同調査は9月28日~30日に行われたインターネットアンケート。過去3カ月以内に、C型肝炎、潰瘍性大腸炎、クローン病、関節リウマチ、てんかん、2型糖尿病、高血圧症、脂質異常症、不整脈の疾患治療を目的として医療機関を受診し、現在処方せん薬を服用している、または投与を受けている20歳以上の患者を対象に、930名から回答を得た。まず「もっとも利用している処方せん薬局はどこにあるか」を聞いたところ、55%が「普段通院している医療機関の近くにある薬局」と答えた。また17%は「自宅から近いところにある薬局」と回答。「その他の院外薬局」を含む院外薬局の利用率は74%となった。「その薬局を利用すると決めた理由」については、「普段通院している医療機関の近くにあって便利」が69%で最多となり、「自宅、または勤務先から近くて便利」(17%)が続いた。「ポイントがもらえる」ことをもっとも重視している患者はわずか2%だった。普段利用している薬局において「処方せん薬を受け取るときの薬剤師の説明内容に満足しているか」を聞いたところ、67%の患者が「満足している」と答えた。「不満である」と答えた患者は6%だった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年10月18日クリスチャン・ベールが、ガン患者の4歳の男の子とその家族をロサンゼルスに招待し、ディズニーランドで一緒にランチを楽しんだ。男の子の母が、フェイスブックで感激のコメントを掲載している。ベールの招待を受けた男の子は、オハイオ州在住のジェイデン・バーバー。2年前からガンを患っており、骨髄移植が効かなかった時は回復の見込みはないと思われていたが、今になって回復の兆しを見せ始めているという。母シャーリーン・バーバーは、ベールとジェイデンの写真をフェイスブックにアップ。ベールと彼の妻、娘に会った喜びを、「あの3人はこの世の中で最もすばらしい人たち。この旅行の手続きは、全部クリスチャン本人がやってくれました。そして私たちをまるで王様のように扱ってくれたのです。ジェイデンは彼らに会って感激していましたが、彼らもジェイデンに会ったことを同じくらいうれしく思ってくれていたみたいです」と報告した。ベールが一般人に対して善意の姿勢を見せたのは、ここ2ヶ月で2回目。7月に、彼と妻は、コロラド州で起こった乱射事件の被害者を病院まで訪ねている。文:猿渡由紀
2012年09月10日アフラックはこのたび、独立行政法人国立がん研究センターと「がん情報の普及啓発に関する包括連携に関する協定」を8月23日に締結すると発表した。目的国立がん研究センターおよびアフラックが展開しているがん啓発に関する取り組みや双方が有する全国ネットワークを活かし、広く国民に対して共同でがんに関する情報の提供を行い、国民のがんに関する意識の向上を図りながら「がんと向き合い、がんに負けることのない社会」や「がんになっても自分らしい生き方ができる社会」を目指す。また、それによって全国のがん患者やその家族の不安・苦痛の軽減、療養生活の質の向上を実現する。主な取り組み一般市民へのがん啓発事業の実施がん診療連携拠点病院相談支援センターへの支援がん啓発ツールの制作がんに関する啓発事業として、9月15日から16日に東京ミッドタウン「アトリウム」にて、『がんを知る展~「知る」ことが、あなたを「守る」こと~』を開催予定。これは、国立がん研究センター創立50周年記念と連動したイベントで、同時に今回の国立がん研究センター・アフラック協定締結記念イベントとして開催される。アフラックはがん保険のリーディングカンパニーとして、がんになっても安心できる社会の実現に向けて、今後もがんに関する啓発活動を積極的に推進していくとしている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月22日子どもの水イボ患者が急増している。さの皮膚科クリニックによれば、夏の水イボの患者数は通常月の5倍以上となっており、放置すると体中に広がり、他の子どもに感染してしまう恐れもあるという。また自身で処置しようとすると傷跡が残る可能性もあり、最悪の場合、皮膚が陥没してしまうといった症例も見受けられる。そのため同クリニックでは、子どもの身体に水イボを見つけたらすぐに医師に見せるよう、呼びかけている。水イボは正式名称を「伝染性軟属腫」といい、ウイルスによる感染症。感染経路は皮膚と皮膚の直接接触によるもので、空気感染などの心配はない。症状としては、膨れて水が入っているように見え、光沢があって少し硬いのが特徴。水イボで来院する患者のほとんどの感染経路はプールや海で、水の中で直接肌と肌が触れる事で、感染するケースが大半を占める。また、大人は免疫力がついているため感染しにくいが、子どもは免疫力が低く抗体もないことから、水イボ患者と接触した際の感染率が大変高いのも、この疾患の特徴となっている。現在、水イボ治療に有効な飲み薬や塗り薬はなく、そのため専門医がピンセットで一つ一つ潰すのが一般的な治療法となっている。しかしこの治療には痛みを伴うため、水イボの数が増えるほど子どもに大きな負担を掛けることになる。また、水イボは発症しても初期段階では汗疹に見えたり、痛みや痒みもないため、つい放置してしまう親が後を絶たないという。放置した水イボは、個人差もあるものの、早い人は2~3日程で全身に広がり、また初期では小さなイボだったのが肥大化してしまう。肥大化した水イボを潰すと傷跡が残ったり、最悪の場合、皮膚が陥没してしまうという。同クリニックでは、もし子どもの肌に異常が見られたら、素人目で判断せず、すぐに医師の診察をあおぐことを推奨している。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月13日医療用医薬品などの輸入・製造・販売を行うMSDは、”子宮頸(けい)がん”の予防ワクチン接種を呼びかけている。費用を国と自治体が補助する「子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進事業」の助成制度は平成24年度末(2013年3月末)までであり、半年間に3回のワクチン接種(同種)の必要があることから、早めの接種を推奨している。接種方法は筋肉注射で、小児科、婦人科・産婦人科、内科などで接種が可能。通常2回目の接種は初回接種から1、2カ月後で、3回目は6カ月後となっている。なお、助成制度については自治体ごとに異なるため、自治体や最寄りの医療機関に問い合わせる必要があるとのこと。子宮頸がんは乳がんに次いで罹患(りかん)率が高く、特に20代から30代のがんでは第1位だという。そのため、HPVに感染している可能性が低い、低年齢での接種がより有効であると考えられている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月26日メドピアは、同社が運営する医師コミュニティーサイト「MedPeer」にて、「入院患者のAIDS検査」に関する調査を実施した。調査期間は5月18日~5月24日。有効回答数は1,551件。「入院患者に実施する感染症検査」について、40%が「入院時に患者の同意を得てAIDS検査を行うべきである」と回答。しかし、実際に全員にAIDS検査を行っている例は少なく、「手術患者のみ、了解を取った上で検査」という形が多い。保険適応でないため、病院が費用を負担している例もあった。また、「全員にAIDS検査を行うべきである」と回答した医師のコメントには、「医療従事者の身を守るためにも検査は必要」、「肝炎や梅毒と同じように実施すべき」というものが少なからず見られた。「現状どおり、入院時のAIDS検査は行うべきではない」と回答した医師は全体の22%。プライバシーの問題、告知の問題があるうえ、同意を得ても自費になることから、「全員に検査を実施するのは、実際的には難しい」という見解が多い。「針刺し事故があった場合にのみ実施でよい」というコメントも見られた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月10日メドピアは、同社が運営する医師コミュニティサイト「MedPeer」で「認知症患者の運転」に関する調査を実施した。調査期間は4月27日~5月3日、2,580件の回答を得た。「認知症患者の運転に対してどのように対応しているか」という質問に対して、39%の医師が「運転を禁止する」と回答。「運転しないよう強く指導する」という意見もあるが、「最終判断は本人、家族に委ねている」というコメントが目立つ。「医師が運転禁止を勧告しても何ら法的に拘束がない」という歯がゆさがあるようだ。「認知症のランクに応じて禁止する」は26%、「説明のみ行う」は16%。過疎地など、車を運転しないと、仕事や日常的な買い物などができないことを問題視する意見も多い。高齢化に伴い、定期的な運転適性検査、代替となる交通手段の整備など、行政の役割が強く求められている。なお、認知症のほかに危険運転につながる症状を起こす病気としては、てんかん、低血糖、統合失調症などが挙げられた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年06月22日メドピア株式会社は、同社が運営する医師コミュニティサイト「MedPeer」の会員医師に対して「外来患者の香水」についてアンケートを行った。8割以上の医師が「外来患者の香水について注意しない」という結果が出た。調査は4月16日~4月22日にかけて、MedPeer会員医師を対象にオープン回答型の「ポスティング調査」で実施。2,781件の有効サンプルが得られた。「外来患者の香水がきつい場合に注意しますか?」という問いに対して、82%が「注意しない」と回答。その理由として「個人の嗜好(しこう)の問題」、「医学的に問題無ければ、注意する理由がない」という意見が多かった。一方、「トラブルの原因になるので無視する」「職員なら注意するが、患者さんにはできない」というコメントも寄せられた。一方、「遠回しに注意する」は10%。その方法としては「看護師に注意してもらう」「注意書きを提示する」というものがあった。「はっきりと注意する」は3%で、理由は「ぜんそく外来なので発作を起こすことがある」「産婦人科ではつわりや化学療法でにおいに敏感な患者さんがいる」など、診療する科独特の事情があるようだ。また、香水のほかに、困ったにおいとして、タバコや体臭などを挙げた医師もいた。対策としては、「マスクをする」「消臭スプレーを使う」などのコメントがあった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年06月07日