医師コミュニティサイト「MedPeer」を運営するメドピアは、MedPeer会員医師2,564名を対象に「生活習慣病の指導」についての調査を実施した。調査によると、生活習慣の指導について62%の医師が「なるべく指導をしている」と回答していたことがわかった。調査は3月14日から20日まで、MedPeer会員医師を対象とした「ポスティング調査」と呼ばれるオープン回答型のインターネットリサーチで実施。有効回答は2,564名。生活習慣の指導について62%の医師が「なるべく指導をしている」と回答していたが、「繰り返すと嫌がられることがある」「いい過ぎると逆効果になることもある」といった意見も見られ、あまりしつこくなりすぎないように医師が気をつけている様子がうかがえる。また、「必ず毎回指導をしている」と答えた医師は10%で、「根気強く継続することが重要」「毎回必ず指導をしていると、頑固な患者も少しずつ理解してくれるようになる」といったコメントが寄せられた。一方「最初の数回は指導する」と答えた医師は10%、「最初だけ指導する」と答えた医師は5.2%。「最初はこまめに指導するが、しつこいのも嫌がられるので折にふれて指導」「何回も同じことを言うのは無駄なケースが多い」といったコメントがあった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月25日マネックス証券は19日、中国株取引システムをリニューアルしたと発表した。このリニューアルにより、中国株取引における特定口座の利用が可能となる。これまでマネックス証券において中国株取引は特定口座の対象ではなかったため、中国株の取引で譲渡益や配当が発生した場合、および国内株式等との損益通算を行う場合は、原則として顧客自身による確定申告が必要となっていた。だが今回の取引システムのリニューアルで、中国株取引が特定口座の対象となることにより、国内株式等に加えて、中国株の譲渡損益や配当金が特定口座の受け入れ対象となり、顧客の確定申告および納税手続の負担が軽減される。また同社では、本リニューアルを記念して、対象期間中に中国株を取引した顧客に対して買付手数料の半額相当を返金するキャッシュバックキャンペーンも実施する。キャンペーン期間2012年3月19日~2012年4月30日キャンペーン内容期間中に中国株を買付けた際の手数料の半額相当額をキャッシュバック※「税金」、「その他費用」はキャッシュバックの対象外。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月21日株式会社がくげいは2月17日、小学生向け学習ソフト「ランドセル 新学習指導要領<第二版>」シリーズを発売した。新学習指導要領対応版で、価格は4,935円。完全なる「脱ゆとり教育」の初年度となる2012年度なだけに、保護者達の関心も高い。同製品は、1年間で学習する主要教科すべてを1本のソフトに収録。国語・算数・理科・生活はもちろん、音楽・英語・図工・体育・家庭など100項目以上が収められている。英語についての教材も手厚く、学年に応じた英語コーナーが収録されている。ネイティブの発音で単語や英会話を聞き、耳から英語の学習ができるのもソフト教材の特長だ。アニメーションや写真・動画などの多用により、子供の学習意欲を刺激する。画面上での学習だけでなく印刷用のプリント教材も豊富で、模擬試験も可能だ。OSはWindows 7、Vista、XP、2000、MacOSは10.4~10.7に対応。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月08日贈呈式の翌日に皇居へ昭和25年に創設され、戦後の荒廃した状況から、日本の保健衛生の向上に貢献した個人や団体を表彰する『第63回保健文化賞』の募集が開始された。主催は第一生命で、後援には厚生労働省などが名を連ねる。応募期間は4月15日まで。毎年秋に贈呈式が行われ、翌日には受賞者が天皇・皇后両陛下の拝謁を賜る同賞は、前回までに605団体、311名の個人が晴れて受賞をしている。同賞の対象となるのは、下記の基準を満たしている個人・団体。1.保健衛生(関連する福祉等を含む)を実際に著しく向上させた団体あるいは個人2.保健衛生(関連する福祉等を含む)の向上に著しく寄与する研究または発見をした団体あるいは個人10年以上の活動を応募は必ず他薦を基準とし、国外の活動も含まれる。また同賞における保健衛生とは、『保健医療』『生活環境』『高齢者保健福祉』『障がい者保健福祉』『少子化対策』などを指している。応募の資格として、団体であれば10年以上の実績、個人であれば50歳以上で、かつ10年以上の活動年数などが必要。平成22年度は、団体・個人合わせた賞金総額が2,500万円となり、神奈川県の『川崎病の子供をもつ親の会』、三重県の『三重県アルコール関連疾患研究会』など多数が顕彰されている。応募や問い合わせなど、詳しくは主催者まで。第一生命CSR推進室(大坪)※CSR推進室は平成23年4月1日付でDSR推進室に改称します。TEL 050-3780-6950受付時間 平日9:00~17:00
2011年02月03日厚生労働省は21日、平成21年度の特定健康診査・特定保健指導の実施状況(速報値)を公表、特定健康診査の対象者数は約5,220万人、受診者数は約2,115 万人で、実施率は40.5%だった。保険者の種類別の実施率は、組合健保・共済組合が6割以上と高く、市町村国保、国保組合、全国健康保険協会、船員保険にで、いずれも3割台と低くなる二極化構造を呈した。また、特定保健指導の対象になった者は18.5%で、そのうち特定保健指導の終了者は13.0%だった。メタボ該当者は14.4%、予備群含めると3割近くにそして、内臓脂肪症候群(メタボリックシンドローム)該当者は14.4%おり、この予備群者は12.3%とされた。合わせると3割近い比率でメタボの危険者がいることとなる。なおこれは、医療保険者に対し、40歳から74歳までの被保険者、被扶養者を対象とした内臓脂肪症候群(メタボリックシンドローム)に着目した健康診査・保健指導の実施が義務付けられているもので、平成20年度から始まったもの。メタボ健診は、腹囲とともに、血圧・血糖・血中脂質の数値をもとに判定するが、腹囲が基準を上回り、二つ以上の数値が悪ければメタボ、一つなら予備群となる。危険性が高い人に保健指導を行うことで、糖尿病や高血圧症といった生活習慣病を防ぐ狙いがある。
2011年01月25日