作業療法はハッピーに過ごせることがゴール！保護者と作業療法士の連携のコツは？【日本作業療法士協会 酒井常務理事取材】

私自身も、「子どもと家族がハッピーでなければいけない」といつも言っています。例えば「運動ができるようになる」ことはプロセスの一つとしてもちろん大事だけれど、ゴールではない。「ハッピーに過ごせる」ことがゴール。そのために、作業療法士として何ができるかという視点を持つ重要性を、伝えるようにしています。

――作業療法士の皆さんは、そのような視点を持ち、どのような活動に落とし込まれていくのでしょうか。

酒井：ICFと呼ばれる国際生活機能分類（WHO）の概念では「活動・参加」と示されていますが、作業療法士は「活動・参加」を支援する専門職です。医学的な知識、活動分析・作業分析というスキル、人・環境・作業の3要素によって情報をとりまとめるPEOモデルなどを駆使して、子どもの「活動・参加」において何ができて何が課題になっているのか、どこにどういうアプローチをすればいいかを考えて、「ハッピー」につなげていこうと話しています。

――「活動・参加」は、具体的にイメージするのが難しいケースもありそうです。

酒井：障害が重度になればなるほど、参加を想定するのが難しく、その手前である機能面へのアプローチにとどまってしまうように思います。

先日も難病のお子さんを訪問看護している作業療法士や理学療法士に、「社会参加をどう考えていますか？」と聞いてみました。難病があると感染リスクがあって学校に行ってはいけないと言われていると。もちろん、命を守ることが第一です。では、「放課後に行くというトライはできないのか」「日曜日の校舎を借りてトライができないのか」。

では、買い物は？小学生が買い物に行く機会がない、これは一般的にはそうそう起こりにくい事態ですよね。そういった事態であると認識し、医学的な知識を役立て、支援者同士でアイデアを出し合うのです。そうすれば、社会参加に向けて違ったさまざまなアプローチが出てくるでしょう。難しいことは重々承知ですが、制限があると社会参加しなくてよいわけではなく、制限がある中でどのように前に進めるのか、なのです。

――以前からそのような意識で取り組まれてきたのでしょうか。
酒井：2022年9月の「障害者権利条約」における政府報告に関する国連総括所見で、「人権モデル」という言葉に出合ったことが大きいです。人権モデルは、一言でいうと「なによりも人権を尊重することを最優先にする」