テレビとスマホはトンネルから脱出? XPサポート終了後のPC建て直し策は? - 電機大手8社の2014年度第2四半期・決算まとめ(後編)

と、上方修正への含みも持たせた。

●中国での苦戦にあえぐソニー、富士通は構造改革で増益 - スマートフォン
スマートフォンは、各社各様といった様相だ。

モバイル事業の改革が早急の課題となっているソニーは、モバイル・コミュニケーションの売上高が前年同期比5.5%増の6,227億円、営業損益は1,961億円減の1,747億円の赤字となった。

損益悪化の要因は、営業権の減損として1,760億円を計上したことに加えて、販路拡大のためのマーケティング費用や、研究開発費が増加したことを理由に挙げている。また、今回発表した業績悪化の発表を背景に、年間の出荷台数見通しを200万台下方修正し、4,100万台とした。吉田憲一郎CFOは、「中国でのスマホ事業を大幅に縮小することを軸とした1,000人の人員削減、中国市場向けの専用モデルの開発、販売の中止など、普及価格帯の製品の減少が理由。中国は世界最大のスマホ市場であり、そこのビジネスを縮小していいのかという議論も社内ではあったが、いまは業績を立て直すフェーズであるとの認識のもとにこれを決定した。将来に渡って中国市場をやらないというわけではない」と説明した。