日本のものづくりに最適なIoTプラットフォームとは？Kiiの最高製品責任者が語る

1つは、1社が単独で、デバイス、アプリ、サービスをすべて開発するパターンだ。たとえば、デバイスメーカーがアプリを開発してサービス提供をしたり、アプリ開発者がデバイスを製造したりする。だが、3つの要素を単独でカバーすることは現実的にはかなり難しく、製品リリースまで時間がかかったり、開発やサポートのリソースが不足したりといったことが起こりがちだという。

2つめは、1社単独で開発するのではなく、デバイスの仕様やAPIを「オープンプラットフォーム」にするパターンだ。アプリやサービスを開発してくれる第三者に開放する。デバイスメーカーは本来のデバイス開発にリソースを集中することができ、失敗した場合のリスクを減らすこともできる。また、さまざまなパートナーと連携することでソリューションを発展させていくことができる。第三者に開放するものとしては、API、SDK、取得データなどがあるという。

3つめは、1社単独かオープンプラットフォームかに関わらず、デバイス間の相互連携を図るパターンだ。デバイス同士をBluetoothやNFCなどの近接通信で連携させたり、クラウドのネットワークを介して連携させたりする取り組みがこれにあたる。