と、全ての世代において大きなバラつきはない結果となったが、年収別では、600万円を下回ると妻の就労率が高まることが判明した。
○妻が就労している・していない理由は?
妻の就労状況の理由について集計したところ、「妻が就労している」理由として最も多かったのは、「家計上は妻が働かなくても問題ないが、妻が働くことには賛成、家事・育児は積極的に協力している」(回答率40.1%)であり、次いで「自分の収入だけでは、生活に支障がある」(同37.3%)、「家計上は妻が働かなくても問題ないが、妻が働くことには賛成、家事・育児は妻任せであり、特に不満はない」(同9.6%)の順となった。
「妻が働くことに反対」している夫は、全体の2.8%にとどまっており、妻が就労している家庭においては、そのほとんどが夫の理解を得られていることが表れている。
他方、「妻が就労していない」理由として最も多かったのは、「妻が子育てに専念したがっている」(回答率48.8%)であり、次いで「自分の収入だけで十分である」(同29.3%)、「家事・育児を両立できる仕事がない」(同17.9%)の順となった。
妻の就労に対する希望としては、壮年層よりも若年層の方が、妻の就労に対する希望が高く、年収にはさほど左右されない結果となっている。
