小笠原沖地震でなぜ多数のエレベーターが停止したのか? 正しい防災知識を

また、エレベーターとフロアに段差が生じた状態で停止してしまった場合は、外側からドアを開けて救出する。

三井不動産では、60cm以下の段差の場合は、エレベーターの保守会社を待たずに、ビルスタッフ2名以上で救出ができることになっている。これは、35年以上前から、エレベーター会社の講習を受け続けていることから、特別に救出にあたる許可が出されているのだという。

○自動仮復旧機能を備えた新しいエレベーター

一定基準以上のS波を認知したエレベーターは、エレベーターの保守会社による安全確認が済むまで復旧することができない。つまり、大型の地震が発生した際は、各ビルのエレベーターはストップし、小笠原沖震災の時のように、高層階で足止めをくらってしまう人が多数発生することになるだろう。保守会社は、病院などの公共機関から安全確認を行っていくため、民間施設などは復旧までかなりの時間がかかることが予測される。

このような問題から、最近では自動仮復旧機能を備えたエレベーターの開発が行われているという。この機能は、地震でエレベーターが緊急停止しても、エレベーターがゆっくり各階を往復することで必要な諸機能を自動判断し、異常がないと判断した場合は自動復旧する仕組みとなっている。