変わる同窓会、新たなビジネスモデルに企業や自治体がかける期待

また、同窓会はそれぞれの集団母数は多くはないものの、地域や学歴、年齢などでクラスタリングされたグループがリアルな場所に集うことになる。電通の調査(2015年2月発表)によると2014年のネット広告が初めて1兆円を超え、地上波テレビに次ぐ広告メディアとなった。その中で、同窓会へのスポンサードというリアルな場所でのPRに企業の関心も高いという。デジタルマーケティングの世界では行動ターゲティングや会員情報と連動した広告配信が広がっているが、同じことを同窓会というリアルな場でも行えるというわけだ。

例えば、ある大手家庭塾は、塾に通う生徒ではなく塾の先生募集として、同窓会のスポンサーとなった。生徒募集の広告は、個人情報に厳しくなったとはいえ広告プランニングは比較的構築しやすい。一方で、先生の募集は持家であるかどうか、子どもが自立していて時間に余裕があるか、一定の学歴などと一本釣りでの採用が多い。同窓会では、卒業年(年齢)や学校名(学歴)が明らかで、生活状況などもイメージしやすいため効率的なPRが行え、実際に反応も良かったという。

同窓会というプライベートに近い空間を企業PRに利用することに違和感もありそうだが、実際は違うようだ。