2015年セルフケア健康機器市場、普及のきっかけは自治体によるプログラムか

価格競争や消費税引き上げによる個人消費の低迷が売上伸長に影響したものの、市場全体としては微増傾向で推移。2015年におけるセルフケア健康機器の市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比2.0%増の2,341億8,000万円を予測している。

また、歩数計、活動量計などの健康管理機器を中心に、データ管理をスマートフォンアプリ上で行う製品展開が広がっているという。その他には、ロコモティブシンドローム(運動器症候群「ロコモ」)の予防を主目的とした情報発信や、従業員50人以上の事業所に対して、12月から義務化されるストレスチェック制度と関連づけた製品開発なども一部で見られるとしている。

さらに、健康長寿社会の実現を目的に、地域の住民を対象とした自治体によるセルフケアプログラムが全国各地で展開。健康への取り組みを数値化し、達成度に応じて商品券や地域通貨などに交換する形が一般的な内容となっているが、活動量計などの継続的な利用を促す新しい製品普及モデルとして、セルフケア関連機器メーカーが注力しているとしている。