2015年セルフケア健康機器市場、普及のきっかけは自治体によるプログラムか

矢野経済研究所は10月21日、国内のセルフケア健康機器市場の調査を実施し、その結果を発表した。調査は、2015年6月～9月に、セルフケア健康機器市場に参入している企業や関連団体などに対して、同社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、ならびに文献調査などを併用して行ったもの。

本調査におけるセルフケア健康機器市場とは、家庭用の健康管理機器、フィットネス機器、健康回復機器、健康治療機器などを対象とし、主な機器として健康管理機器では「電子血圧計」「電子体温計」「体重体組成計」「尿糖計」「心電計・心拍計」「歩数計・活動量計」。フィットネス機器では各種機器(トレッドミル、ステッパー、エアロバイク、など)、健康回復機器では「マッサージチェア」「フットマッサージャー」「ハンディマッサージャー」「フェイスケア」。健康治療機器では「電位治療器」「低周波治療器」「吸入器」である。なお、医療施設やスポーツクラブなどにおける業務用機器は含まない。

調査の結果、2014年の国内におけるセルフケア健康機器の市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比3.2%増の2,295億4,000万円と推計されている。