2016年1月5日 12:00
加速するインバウンドマーケティング、その目的は"爆買い"の創生なのか?
マイクロアド・インバウンド・マーケティングでは、現地法人が各国の状況に合わせて活動しており、メディアを形成している。例えば中国では、地元の人気情報番組「東京印象」で購買意欲を高める商品紹介を実施したほか、全日空商事とアライアンスを締結し、地方創生に特化したインバウンドメディア「ANA EXPERIENCE JAPAN」の運営も支援している。このようなメディアを使うことで、タッチポイントが増えるだけでなく、各国のそれぞれの状況に合わせ、都度訴求していくことが可能となる。
このような取り組みが、ビジネスチャンスの獲得に結びついていく ―― しかし、今のビジネスだけに注目するのではなく、もっと広い視野を持ってインバウンドマーケティングに取り組む必要があるのではないだろうか。
2020年には東京オリンピック・パラリンピックが開催される予定で、関連企業は急ピッチで準備を進めている。このイベントをきっかけに、訪日外国人旅行者が増加することはほぼ間違いない。
私たちは、どうすれば訪日外国人旅行者が日本での滞在を楽しめるのか、いい印象を持ってもらえるかということを、今後きちんと考えていかねばならない。