CES 2016と「4K録画禁止騒動」から見る、映像ビジネスの行方 (前編) - 西田宗千佳の家電ニュース「四景八景」

もはや、映像配信サービスを無視しては成り立たない。

そこで昨年設立されたのが「UHD Alliance」(UHDA)だ。UHDAは家電メーカーと映画会社に加え、NetflixやAmazonといった、映像配信事業者も名を連ねている。4K＋HDRコンテンツの制作について、ネット配信とディスクで共同歩調をとり、映像制作側が「二度手間」にならないように配慮する、という狙いがあった。

もうちょっと正確にいえば、UHD BDというディスクメディアから見れば、「ネット配信と協調する仕組みを作らないと死活問題につながる」という事情もある。ただでさえディスクメディアが衰退している中で、高画質ディスクを作ってくれ、といっても、映画会社はなかなか乗ってこない。

その状況をひっくり返せるのが、ネット配信との連携だ。NetflixやAmazonは、4K＋HDRのコンテンツを求めている。彼らは相応のコストを払ってくれるし、見られた回数に応じた収入も得られる。まずはネット配信でコンテンツの制作費などが回収できるため、映画会社としては4K＋HDRへの投資にも前向きになれる……ということだ。そこからさらに転用する形でUHD BDが作れれば、ディスクビジネス退潮の今でもビジネスが回る、という考え方なのだ。