PFU、独自のサイバー攻撃検知技術を活用したSOCサービス

PFUは1月27日、「標的型サイバー攻撃対策支援サービス」の提供開始を発表した。同サービスは、センサーで攻撃を早期に検知し、専門のセキュリティエンジニアがPFUのSOCで24時間365日の監視を行うもの。

サービスでは、同社独自の標的型サイバー攻撃検知技術「Malicious Intrusion Process Scan」を搭載したセンサーで攻撃を早期に検知し、専門のセキュリティエンジニアがPFUのSOCで24時間365日の監視を行う。これにより、企業内のセキュリティ担当者のセキュリティ運用負担を軽減するとしている。

検知技術では、トラフィックを監視して、攻撃者行動をモデル化。すべての通信を相関分析することで、未知の脅威を検知する。例えば標的型攻撃では、フィッシングメールから改ざんサイトなどへ誘導され、エクスプロイトキットやマルウェアをバックグラウンドでダウンロードされる。その後、バックドアが開かれ、情報をC&Cサーバに送られるというおおまかな流れがあるが、こうした流れをすべて相関分析でスコアリングし、トラフィックのタイミングや使用プロトコルなど、通信の流れを一連で見ることで、怪しい挙動をとらえる。