dTV、Hulu、Netflix…… スマホの動画サービス、今後はどうなる? - 情報通信総合研究所が解説

岸田氏は、Netflixの躍進に影響されてレンタルビデオの大手Blockbuster社が経営破綻したアメリカ市場の事例を紹介。そこで気になるのが国内ビデオレンタル大手のTSUTAYAの業績だが、岸田氏は、同社では2008年に動画配信をスタートしており、HuluやNetflixがカバーし切れていない新作に注力するなどして存在感を維持していると解説した。

国内では昨夏、既述の通りソフトバンクとNetflixが提携したほか、KDDIとテレビ朝日がスマホ向け動画配信で提携するなどの動きがあった。今後はどのように業界が形作られていくのだろうか。岸田氏はアメリカの大手通信事業者Verizon、およびAT&Tが米国市場で展開しているビジネスモデルを紹介しつつ、日本市場の今後と照らし合わせた。

●動画配信サービスによる3つの収入源
○3つの収入源 - 国内でも追随の動きがある?

岸田氏は、動画配信サービスを運営することで通信事業者は3つの収入源を手にすると分析。それは月額料金の「サービス収入」、パケット使用による「通信収入」、アメリカでは一般的になっている「広告収入」である。

通信収入と聞くと、パケットを消費させることによる増収がすぐに連想されるが、このほかにも特定の動画視聴で消費するパケットを無料化することで、契約者の獲得・維持を狙う手法もある。