初めての不妊治療、年齢によって保険適用が違う? 気になる卵子凍結って?

いざ不妊治療を始めよう思っても、保険適用の年齢は？ 適用回数の上限は？ どこまでの範囲が対象なの？ と分からないことだらけという人も多いのでは。2022年の4月から保険の適用範囲も変わったので、まずは不妊治療の正しい制度を知ることから始めてみませんか？
今回、最先端の知識と豊富な経験を持つ、桜十字ウィメンズクリニック渋谷の院長・金先生にお話を伺いました。

保険適用はどこから？ 回数に上限はある？
さまざまな疑問に医師が回答

――保険適用範囲が変わりましたが、これまでと違う点を教えてください

金先生：2022年4月から、生殖補助医療※1が概ね保険適用されることになりました。「体外受精」や「顕微授精」においては、女性の年齢が43歳未満(治療開始時点)であることが条件となります。適用回数は、女性の年齢が40歳未満の場合は子ども1人につき最大6回まで、40歳以上43歳未満の場合は最大3回まで保険が適用となります。

※１　生殖補助医療…採卵・採精、体外受精・顕微鏡授精、受精卵・胚培養、胚凍結保存・胚移植

金先生：これまで体外受精をはじめとする生殖医療は、高額な治療費がかさむことが大きな問題となっていました。その最大のデメリットが大幅に解消されることになり、これまで以上に多くのご夫婦の手助けができるようになりました。実際に、当院でも保険適用範囲が拡大してから患者様の数は増加しており、患者様にとってのメリットが大きい制度変更だと感じています。

――保険適用範囲拡大後、おおよその治療金額を教えて下さい

金先生：治療に関わる総額は各個人によっても違いますが、概ね体外受精で15万〜20万程度、凍結胚移植で5万〜10万程度の金額が1カ月当たりにかかります。保険適用になったとはいえ、依然として高額ではありますが、以前は体外受精と凍結融解胚移植をそれぞれ1回ずつ実施した場合、100万円近い金額がかかっていたため、大幅に減額されてはいるのは事実です。

ただし、保険適用対象になったことから、さらに減額が受けられる可能性があります。例えば高額療養費制度を利用したり、各個人で加入している生命保険などを利用したりすることで、実質数万円で採卵を行うことも不可能ではなくなりました。

保険適用をめぐっては、各クリニックで負担が生じていることも事実ですが、総合的に考えるとやはり患者様にとっての利点の方が上回るだろうと思います。私自身、不妊治療で高額な治療費をかけた身として、この大幅軽減は羨ましくも思います。

現代女性のリアルな不妊治療にまつわる悩みって？

不妊治療の保険適用内容が分かったら、すぐに不妊治療に手を出せるのかというと、そうではありません。編集部で不妊治療に関するテーマで話してみると、女性のさまざまな悩みが見えてきました。

ライフステージに合わせ治療にもさまざまな選択肢が

――女性にはさまざまなライフステージがあり、不妊治療に対して身構えてしまう方もいると思います。実際にクリニックにいらっしゃる方はどんなお悩みを抱えて来る方が多いですか？

金先生：自然妊娠できず治療を始めたいけれど、何から始めたらよいか分からないという方はもちろん、不妊治療を次のステップに進めたいという方もいらっしゃいます。当院は「卵子凍結」も行っているため、「いずれ子どもは欲しいけれど今は難しい」という理由で、卵子凍結を希望される方も多くいらっしゃいます。年齢は40歳前後の方がボリュームゾーンですが、カジュアルな気持ちで来られる、若い方も少なくありません。

変化の大きな時代に生きる女性たち
大きな一つの選択肢ともなる「卵子凍結」

先生がお話ししてくださった、卵子凍結。実際にどんな技術なのか詳しく伺ってみましょう。


――卵子凍結はどんな技術ですか？

金先生：卵子凍結は体外受精と全く同じ技術になります。体外受精とは、卵巣を刺激して卵子を採取し、精子と卵子をかけあわせて受精卵を作り凍結します。卵子凍結はこのうちの採卵までは全く同じであり、精子を掛け合わせずに卵子のまま凍結させる方法になります。そのため、体外受精に比べて特別な技術が必要な訳でもなくむしろ媒精（精子と卵子を掛け合わせること）がない分シンプルな技術と言えるでしょう。

――精子ではなく、なぜ卵子のみ凍結が必要なのでしょうか？

金先生：精子と卵子の決定的な差が原因です。精子は毎日作られているのに対し、卵子は産まれた時から新たに作られることはなく、減少し続けるからです。正確にいうと胎生期６カ月前後の時に約700万個まで卵子が増加して以降減少に転じます。出生時には約200万個程度まで減少しているとされ、月経が始まる10～15歳ごろにその数は約30万個となります。

そして月経サイクルの中で毎月1個の卵子が排卵されていきますが、1個の卵子が排卵されるまでに、約1000個の卵子が消えてしまいます。これは、たくさんの卵子の中から、ひとつの成熟した卵子を排卵させるためのホルモン働きです。こうして多くの卵子が消失していき、およそ45～55歳になるとすべての卵子が失われ、閉経を迎えます。

つまり、妊娠を考えるときには、自分の一生というライフプラン軸だけではなく、「残されている卵子の数や機能」にも十分な配慮が必要ともいえます。

――卵子凍結の実施数は増加していますか？

金先生：各クリニックの実施状況はわかりませんが、卵子凍結は間違いなく増加傾向にあると言えるでしょう。当院でも問い合わせの頻度が増加してきています。少子高齢化がかつてないほどのスピードで進行する日本国内においてこうした状況には頷けるものがあります。

働く女性の割合は年々増加傾向にありますが、企業のサポート体制には依然としてムラがあり、妊娠出産を機にキャリアを一時停止させなければならないのであれば、必然的に妊娠を躊躇うことになるでしょう。私はその社会構造こそ変えていくべきだと日々考えていますが、現状こういった背景から卵子凍結をご希望される方が増加するのも自然な流れだと言えるでしょう。

――卵子を凍結保存できる期間や年齢制限はありますか？

金先生：一度凍結してしまえば理論上何年も何十年も凍結することは可能です。ただ何十年も凍結した卵子を融解した症例はほぼないに等しいですから、現実的にはご自身の生殖可能年齢、すなわち閉経するまでにご使用することを前提にお考えいただく必要があるでしょう。年齢制限はありませんが、妊娠率を考えると40歳くらいまでに決断されることをお勧めします。決断が早いほど少ない個数の卵子採取で済むことが多く経済的にも有利になります。

――卵子凍結による妊娠の成功率はどのくらいですか？

金先生：卵子凍結（未受精卵凍結）は加齢などの要因によって卵子の融解後の生存率等に影響を及ぼすといわれています。



――卵子凍結はどのクリニックでもできますか？

金先生：卵子凍結はいくつかある不妊治療の一つの方法で、クリニックによってもできる場所が限られています。近年の生殖医療技術の発展からより身近な技術へとなりました。当院では、社会的適応(今は仕事を優先したい状況にある、介護などで今すぐの妊娠/出産が難しい、パートナーがいても今すぐ結婚することを考えていない等の理由)による卵子凍結を実施しています。

■妊娠できるか不安…そう悩む前に一度受診を

今を生きる女性にとって仕事と家庭の両立は大きなテーマ。コロナ禍でさまざまな生活環境の変化に対応し、自分の人生を見つめ直すきっかけとなったことは言うまでもありません。不妊治療は、早く実施すればするほど負担は軽減します。「妊娠できるのか不安」と一人で悩むのではなく、ご自身のライフプランも含めてお気兼ねなく相談してみることから始めてみませんか？

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